2003年09月の記事
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３割負担になって病院にかかる人が減少へ
過去から自己負担が増えると患者数が減るということを繰り返していますので、当然の結果だと思います。病院での待ち時間、支払い金額と売薬との差を考えて、自己責任で病院に行かないのでしょう。破綻レベルの保険財政からは歓迎されますが、がまん、手遅れになることがないことを願いたいですね。 不況が進行し続けて日本中が節約を心がけ、消費は冷え込むばかりである。しかし、どんなに不況になろうとも、「体は資本」。健康だけはみんな気をつけている。不況のために雇用不安が増しているからこそ、健康のありがたさがわかる。もし明日から収入がなくなったとして、頼りになるのは自分の肉体以外にはない。その冷厳な事実に気づかざるを得ない。今年４月からサラリーマンの医療費負担が３割になった。10，000円の医療費のうち、3，000円が自己負担で、残りは保険でまかなうということである。以前は２割負担だったので１割の負担増ということになるが、家計の出費としては大きい。いま日本は高齢化が進んでおり、一家にひとりは高齢者がいるという世帯が普通だ。今年になって総務省が発表したデータによると、６５歳以上の高齢者人口は2431万人になった。男性では１千万人を突破。総人口に占める高齢者の比率は１９％で過去最高になった。この2431万人のほとんどがなんからの病状を抱えて生活している。医療費の負担額を増やさないことには、医療保険財政の切り盛りが難しいというのが国の立場である。だが、国民は病院にかからないことで出費を切りつめようとしている。福島県保険医協会が調査したところ、４月以降に病院にかかった患者の約６割が、病院にかかる回数を減らす努力をしたことが明らかになった。病院にかかる回数を減らした人たちは、「今後の病状や健康に不安」を感じていることも調査ではっきりした。自由記述欄のなかには「今の制度は長生きするなと言われているようだ」という切実な声もあった。このままでは高齢者の貧困層を中心に病院にかからない人が増加し、病院に担ぎ込まれたときは症状が悪化している人が出てくるだろう。高齢者は今ままでの保険財政を支えてきた功労者である。その人たちが悲観しないような真の医療改革が求められている。
2003/09/30
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癌学会が「禁煙宣言」
先進国で最も禁煙運動が遅れている日本ですが、少しずつは前進しているようです。国民の健康より税収、票に結びつく利権を重視しているので、遅れていて当たり前ということに気がついてほしいですね。あらゆる機会に喫煙の害を説こう――。日本癌（がん）学会は２７日、名古屋市で開かれた総会で、喫煙人口を減らし、たばこが原因とされるがんの撲滅などを目指す「禁煙宣言」を採択した。宣言では「あらゆる機会に喫煙の害を説き、禁煙を呼びかける」「会員が所属する施設の全面禁煙化を推進する」など１０項目の取り組みを定めている。たばこの広告や自動販売機の設置の規制を求め、価格を欧米並みに上げて増収分を禁煙・分煙化事業の推進に役立てるよう提案。効果的な禁煙の方法を開発することや健康への影響もこれまで以上に解明することも決意した。 同学会によると、欧米では男性の肺がんの死亡率は下がっているのに、日本ではがんによる死亡で最多で、なお増加中。 だが、男性医師の２７％、女性医師の７％、女性看護師では２５％が愛煙家との調査結果もあり、癌学会のある幹部は「まず医者が手本を示さないとね……」と苦笑していた。
2003/09/29
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素晴らしい本に出会いました
「朝の習慣」を変えると人生はうまくいく！著者：佐藤富雄さん大ベストセラー『自分を変える魔法の「口ぐせ」』の著者が初めて明かす脳・体・心を強くするとありました。著者は１９３２年生まれの７１歳、医学博士・理学博士・農学博士で、ジョギング歴が３０年を超える健康マニアでしたので、健康マニア歴１７年の私の大先輩に当たります。脳・体・心によいことをいろいろ実践されて大成功されています。そんな方が最後のまとめで、私はこれまでの過去を振り返って、身震いするほど“得をした”と思うことが３つあります。その１つは、５７歳にして、母校である早稲田大学に専門を変えて学士入学して、延々７年間にわたり再学習したこと。２つ目は、１９７０年にビタミンＥの老化防止効果の研究をして、以来３０年にわたって所要栄養量の約２倍の総合ビタミン剤の摂取を習慣づけたこと。このご利益は計り知れないものがあります。６５歳の時のカナダ北極圏への北極熊研究の冒険旅行。これは２つ目の恩恵があって成し遂げられた。私も、健康マニアになって１７年間、いろいろなことを学び、実践してきました。私も佐藤さんの２つ目は大いに共感します。本当によい抗酸化総合ビタミン・ミネラル剤の摂取を習慣づけて人生が大きく好転しました。何を選ぶかが最も重要です。サプリメントの選び方http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/007000
2003/09/28
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「鳳凰軽身痩」を飲用しないよう呼びかけ
ダイエットを安直に健康食品に頼る人が後を絶たないために悪徳業者が暴利を貪っています。太るメカニズムをしっかり学べばこんなものには手を出さないと思います。 厚生労働省は２６日、鳳凰製薬（東京都渋谷区）が販売したココナツミルク「鳳凰軽身痩」を飲用しないよう同省のホームページなどで呼びかけることを決めた。 下剤にも使われる添加物の糖アルコールが甘味料として下剤と同程度含まれていて、飲むと下痢をする場合がある。渋谷保健所が８月、食品衛生法に基づいて回収命令を出したが、同社が破産を申し立てて、回収できなくなった。約４４５万缶が販売されたという。
2003/09/27
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慈恵医大付属病院の医師ら３人逮捕、倫理委承認なく手術
これは殺人だと思います。自宅から一番近い大学病院で、１９歳の時に椎間板ヘルニアの治療、手術で大変お世話になった病院なので、よけいに腹立たしいです。医療の発達のために犠牲がでるのは止むを得ない面もありますが、この事件は違います。二度とこんな事件が起きないように徹底して捜査、対策してほしいものです。 東京慈恵会医科大学付属青戸病院（東京都葛飾区、落合和彦病院長）で昨年１１月、前立腺がん摘出のため、「腹腔（ふくくう）鏡手術」を受けた千葉県松戸市の男性（６０）が１カ月後に死亡する事故があった。高度先進医療とされるこの手術法は患者の体への負担が少ない一方、難度が高く、熟練した技術が求められるのに、未熟な医師が担当したことが原因とみて、警視庁は２５日、執刀した泌尿器科の医師ら３人を業務上過失致死容疑で逮捕した。 警視庁は同日午前から、同病院の病院長室などがある管理棟や、泌尿器科医局などを家宅捜索している。手術を許可した診療部長（５２）と麻酔部の２人の医師の計３人についても同容疑で書類送検する。１件の医療事故で６人もの医師が立件されるのは極めて異例だ。 逮捕に踏み切った理由を、捜査１課は（１）家族への説明などが不十分だった（２）別の手術方法を当初から検討しなかった（３）開腹手術にすれば死亡する可能性は低かったため、と説明している。 逮捕されたのは、いずれも泌尿器科医師で手術チームのリーダーの斑目旬（まだらめ・じゅん）（３８）＝品川区上大崎２丁目＝、長谷川太郎（３４）＝練馬区田柄４丁目＝、前田重孝（３２）＝杉並区阿佐谷北３丁目＝の３容疑者。調べに対し、３人は「手術は成功すると思っていた。手術の結果、死亡したのは間違いない」などと話しているという。 調べでは、男性は前立腺がんと診断され、昨年１１月５日に入院し。同８日に患部を摘出するため、腹腔鏡手術を受けた。手術中に長時間の出血が続き、出血性ショック状態から心停止状態になり、低酸素脳症に陥って１２月８日に死亡した。病院は同日、警視庁に届けた。 斑目容疑者ら６人は、この腹腔鏡を使った手術を安全に行う知識や経験がなかった。技術不足のままこの方法を採れば、大量出血が起き、死亡する危険性があることを予見できたのに、より一般的な開腹手術をせず、男性を死なせた疑い。 腹腔鏡手術を行う医師の要件について、日本内視鏡外科学会は（１）助手として１０例以上（２）術者として指導者のもとで１０例以上の経験を積んでいることなどを定めている。 前立腺がんの腹腔鏡手術について、執刀した斑目容疑者は助手としての経験が２度あるだけで、助手を務めた長谷川、前田両容疑者は経験がなかった。 【腹腔鏡手術】開腹せずに数カ所の小さな穴から内視鏡や手術器具を入れ、モニターを見ながら行う手術方法。前立腺摘出の場合、２０センチ前後切り開く開腹手術に比べ、患者の体への負担が少ない。前立腺がん早期の患者は高齢者が多いことから、重用される一方、患部を直接見られないため、技術も必要とされる。
2003/09/26
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精神病の薬で自殺するという皮肉
１年で約３万人の自殺者が出る自殺大国になった日本では、自殺の方法も変化が著しいそうです。自殺の現場をよく知るのはだれなのか。鉄道自殺の現場を見る鉄道会社社員か。死体を見つめる検死官か。あるいは死体を葬る葬祭関係者か。救命救急の現場で身を粉にして働いている医師と看護師たちは、いま新しい現実に直面している。救命措置に一刻を争うことは交通事故のような災害による負傷者の医療と同じだが、自殺未遂者という死にたがっている患者を救うということは、医療とは何かを考えさせる。その自殺未遂者の質が変化してきたのである。精神科医から処方された向精神薬を大量に服用して、自殺を図る人が増えているというのだ。杏林大学付属病院高度救命救急センターでは、２０００年に１６０人が薬物を使用して自殺を図った患者が運び込まれていた。この数字は１１年前の約５倍。１６０人のうち約７０％が、向精神薬など医師からもらった薬物を大量に服用していたのである。患者は安楽に死ぬために知恵を絞っているようだ。薬物で自殺を図った患者の多くは精神科に通院して治療を受けていた。そこで処方された睡眠薬、精神安定剤などの向精神薬をためておき、そのときに大量服用して自殺したケースが多い。入院治療をしていれば薬の使用は医師がコントロールできる。しかし通院ではそうはいかない。処方された薬を飲まずに自殺のときのためにためることは容易だ。同居している家族が服用を管理すればいいかもしれないが、患者が拒否したらそれまでである。ある救命救急医は「最初の自殺未遂後、救急病院側が主治医に連絡するなど情報交換が必要だ」と指摘しているが、ほとんどの救命救急の現場はきわめて忙しい。そのため自殺未遂患者の退院後のケアまで考え、行動する余裕はまったくない。
2003/09/25
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オフィスワーカーの３人に１人がドライアイ
まばたきが激減して見つめてしまう時間が長いことからドライアイになるようです。私もパソコンを長時間使うことがありますが、対策がよいので何ともないです。 日ごろパソコン端末（VDT）に向かって仕事をしているオフィスワーカーを対象に、眼科医がドライアイの有病率や病型を調べた、初めての大規模疫学調査結果が発表された。日本眼科医会の「IT眼症と環境因子」研究班（班長：京都府立医科大学眼科教授・木下茂氏）が取りまとめたもの。ドライアイはVDT作業従事者の３人に１人と有病率が高いうえ、「眼の乾き、涙、充血」が３大症状であることもわかり、「このような症状がある人は、自己診断で済ませず、ぜひ眼科を受診して欲しい」と研究班は呼びかけている。調査結果は、９月１８日に都内で開催された日本眼科医会の記者会見で発表された。この調査の特徴は、職場におけるVDT検診の受診者を対象に「涙の質・量」と「角膜の傷」を眼科医が検査して、ドライアイか否かの診断を行っていること。調査結果を発表した京都府立医科大学眼科助教授の横井則彦氏（写真）は「これまでに（有病率が高いと予想される）病院受診者を対象とした調査や、自覚症状のみの聴取による調査はあったが、眼科医が職場を訪問して行った調査は世界的にも例がない」と話す。研究班はまず、２０００年１１月から２００１年８月にかけて、職場のVDT検診を受診したVDT作業従事者１０２５人を対象に、コンタクトレンズの装用状態やVDT作業時間、眼症状などを聴取。その後、「涙液の質的・量的異常」と「角膜上皮障害」の有無を調べてドライアイを診断した。涙液の異常を調べる検査としては、シルマー検査（ろ紙を白目と下まぶたの間に５分間はさんで涙液量を調べる）と涙液層破壊時間測定（BUT；涙をフルオレセインで着色し、乾燥までの時間を測定する）を実施。いずれか一つに異常があれば「涙液の質・量に異常あり」とした。ドライアイとの診断は、涙液の質・量異常と角膜上皮障害の両者があれば「確定」、いずれか一方は「疑い」とした。調査対象者の平均年齢は３６歳で、男性が５４２人、女性が４８３人。その結果、１０２５人中３２０人（３１.２％）は、片目あるいは両目がドライアイ（確定例）であることが判明。４４９人（４３.８％）は片目あるいは両目にドライアイの疑いがあり、両目ともドライアイではなかった人は２５６人（２５.０％）しかいなかった。ドライアイと確定診断された人では、「目が赤い、目が充血している」「目が乾いた感じがする」「涙が出る」との訴えが有意に多かった。ドライアイはコンタクトレンズの装用者に多かったが、コンタクトレンズの種類（ソフトまたはハード）による違いは認められなかった。男女別では女性に多かった。また、ドライアイには涙の量が減ることで起こる「涙液減少型」と、涙の質が変化して乾きやすくなることで起こる「蒸発亢進型」があるが、VDT作業従事者のドライアイでは圧倒的に後者が多いことがわかった。ドライアイとの診断が確定した眼では、涙の量は十分なのに、眼の乾きが異常に早いタイプが８５％を占めた。「マイボーム腺の機能不全」も危険因子に“眼の乾きを防ぐ機能の低下”も、ドライアイの発症に関与しているのでは－－。そう考えた研究班は、２００１年１１月から２００２年２月にかけて第２次調査を実施。前回調査の調査事項に加え、「マイボーム腺の機能」を調べる検査を追加して、マイボーム腺から分泌される脂質の質と量をスコア化、ドライアイの有病率との関連を評価した。マイボーム腺は、上下のまぶたの中に存在する油脂分泌腺。分泌された油脂が眼の表面に油層を形成、涙の乾きを防いだり、涙の表面を平滑に保って涙が流れ出ないようにすることで眼の乾燥を防ぐ効果がある。検査では、両目の上まぶたを３カ所ずつ計６カ所圧迫し、マイボーム腺から分泌される脂質の量と粘調度を計測した。調査対象者数は１８９人で平均年齢は３６歳、男性が９７人、女性が９２人だった。すると、マイボーム腺からの脂質の粘調度にはドライアイか否かで差は認められなかったが、脂質の量はドライアイの人で有意に少ないことが判明。脂質の量に異常があった人では、ドライアイの有病率が有意に高い（４８.８％対３４.４％）ことも確かめられた。ただし、マイボーム腺の機能異常があった人の比率に男女差は認められなかった。「マイボーム腺の機能は男性ホルモン依存性と考えられており、第２次調査は“女性にドライアイが多いのはマイボーム腺機能不全が多いためでは”との仮定の基に行ったが、今回の調査では実証できなかった」と横井氏。女性ではコンタクトレンズの装用率が高い（第一次調査では男性の１６％、女性の４３％がコンタクトレンズを装用）ことを鑑みると、「コンタクトレンズの装用」が交絡因子になっている可能性もあり、「その点についても検討を進めたい」と横井氏は述べた。
2003/09/24
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働いて自ら支える高齢社会に、総務省統計局発表
いつもの健康ネタではありませんが、大変気になる情報です。日本の社会は既に、自ら働いて支える高齢社会に変貌しつつあり、悠々自適は夢に変わりつつあるようです。さらに年金財政は悪化の一途ですので、年金生活者が働く必要に迫られるかも知れませんね。私は社会貢献できるお仕事をライフワークにしていますので、生涯現役を決めていますが、高齢になっても生活のために働くのではなくて幸せです。 日本の高齢者の５人に１人は労働力。高齢者人口のうち、就業者と完全失業者を合計した労働力人口の比率は日本が２０.７％で、主要先進国の中では飛び抜けて高いことが総務省統計局の調べで分かった。同局が９月１４日に発表した資料「高齢者の就業と暮らし」によると、他の先進国の高齢者労働力人口比率は、米国は１３.３％、英国は８.７％、カナダ６.０％、ドイツ２.８％、フランス１.３％などで、１割を超えているのは日米だけ。日本の社会は既に、自ら働いて支える高齢社会に変貌しつつあるように見える。もっとも、リタイアしないことは、高齢者にとっても悪いことばかりではないようだ。都道府県別に６５歳以上の有業率（ふだん収入を得る目的で仕事を持っている者と仕事を持っているが現在は休んでいる者の合計の人口に対する比率）を見ると、長野県が３０.７％で最も高く、山梨県（２８.３％）、福井県（２７.７％）などがこれに次ぐ。逆に沖縄県（１７.７％）、長崎県（１８.１％）、福岡県（１８.２％）などは有業率が低い。有業率が高い県では、一人当たりの老人医療費が低い傾向（相関係数＝－０.５２）にあり、健康で元気な高齢者が多いと考えられる。総務省統計局が同時に発表した資料「高齢者人口の現状と将来」によると、２００３年９月１５日現在の６５歳以上人口は推計値で２４３１万人と、総人口の１９.０％を占める。１５～６４歳人口に対する６５歳以上人口の比率を表す老年人口指数は２００３年現在で２８.４だが、現在の４３歳が高齢者にカウントされる２０２５年には４８.０に達し、生産年齢人口の２人が１人の高齢者を支える計算になる。海外からの人口流入を事実上拒絶している現状を変えないのであれば、高齢者が就業し、社会を支えていく以外に道はなさそうだ。
2003/09/23
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クランベリージュースが脳卒中による脳損傷を防ぐ
クランベリーは通常はアルカリ性の尿を抗菌力のある弱酸性にすることにより尿経路の健康によい効能は、広く知られていて尿管が短いために膀胱炎になりやすい女性達が愛用されていました。強力な抗酸化作用が脳卒中の発作によって生じる脳の損傷を防止し、脳の回復を促進する働きがあることがわかったという。クランベリージュースには強力な抗酸化作用があって、健康増進のためのさまざまな効用が知られているが、今度は、脳卒中の発作によって生じる脳の損傷を防止し、脳の回復を促進する働きがあることがわかった。報告したのは、マサチューセッツ・ダートマス大学のキャサリン・ネト博士。博士らは、脳卒中と同じ状態に置いたラットの脳の細胞に対して、クランベリー抽出液がどのような作用するかを、実験室で調べた。その結果、普通なら脳卒中を起こしたあと死ぬはずの脳細胞が、濃縮したクランベリー抽出液を与えると、細胞死の割合が何も与えなかった場合と比べて、５０％も少なかった。研究者たちは、これによってクランベリージュースと、脳卒中による脳損傷との関連が明らかになった、としている。
2003/09/22
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全世界の「年間たばこ死」は４８３万人、心筋梗塞、肺気腫と肺癌が死因のトップスリーに
日本を含む地区では、男性の５人に１人、女性の１０人に１人がたばこで死んでいるという。でも、喫煙者は他人事と知らん顔をして何ら警告にならないのがとても不思議です。これほど大きな健康被害を与える喫煙に世界一寛容な日本は世界からの笑われ者です。国民の健康などは二の次、税収、既得権益が大切なお寒いお国柄。発売禁止になってもおかしくないと思うのは私だけでしょうか。本当に禁煙してよかったと思います。 全世界で毎年４８３万人がたばこのために早死にしており、うち８割の３８４万人は男性－－。こんな試算が米豪の共同研究として取りまとめられた。死因のトップスリーは、心筋梗塞などの心血管疾患（１６９万人）、肺気腫などの慢性閉塞性肺疾患（９７万人）と肺癌（８５万人）。３０歳以上の成人の場合、男性は５人に１人、女性は２０人に１人がたばこで命を落とす計算になるという。研究結果は、Lancet誌９月１３日号に掲載された。この研究を行ったのは、米国Harvard大学のMajid Ezzati氏と、オーストラリアQueensland大学のAlan D. Lopez氏。両氏は、世界保健機関（WHO）の2000年版「Global Burden of Disease」（GBD、全世界における疾病負担の計測と将来予測を行う研究）に基づき、地域区分別にたばこによる早死（premature death）率を算出し、先進国と発展途上国に分けて３０歳以上の成人の総死亡に与えるたばこの影響度を評価した。研究のユニークな点は、各地域における喫煙者と非喫煙者の肺癌死亡率の比から「喫煙影響比」（smoking impact ratio；SIR）を求め、それを肺癌以外も含めたたばこ死亡数の算出に組み込んだこと。中国農村部など換気の悪い室内で調理を行う地域では、喫煙の相対的な影響が少なくなるためだ。SIRは各地域データを対照値で補正して算出したが、この対照値には米国対癌協会（ACR）が１９８２年から実施している前向き追跡研究「CPS-2」（Cancer Prevention Study， phase 2）のデータを用いた。なお、大気汚染など室内調理以外の影響に関しては、推測値に幅を持たせる（uncertainty）形で対応した。その結果、全世界における２０００年の３０歳以上総人口２６億６９００万人のうち、年間４８３万人（不確定範囲：３９４万～５９３万人）が、たばこのために寿命よりも早く死亡しているとみなせることが判明。推定たばこ死亡者数は、発展途上国（３０歳以上総人口：１８億７４００万人）で２４１万人、先進国（同：７億９５００万人）で２４３万人となり、比率は先進国で高いものの総数はほぼ同程度となった。死因のトップは心血管疾患で、年間１６９万人がたばこにより死亡。総心血管疾患死に占めるたばこ死の割合は、先進国の若年（３０～６９歳）男性では４０％に達する計算になった。総数としては心血管疾患より少ないものの、第二位のCOPD（９７万人）、第三位の肺癌（８５万人）ではたばこの影響がより大きく、先進国の若年男性では順に８４％、９１％が「たばこ死」であると見積もられた。また、総死亡に対するたばこの影響に大きな地域差があることも、今回の研究から判明した。たばこ死は男性（７０歳以上の高齢者も含む）総死亡の１９％、女性（同）総死亡の５％を占めるが、先進国の若年男性ではこれが３３％、先進国の若年女性では１２％と高くなる。一方、発展途上国の若年男性では総死亡の１４％、若年女性では３％が「たばこ死」と見積もられ、現段階では先進国より低い水準であることがわかった。なお、日本はWHOの地域区分で「西太平洋地区A」（WPR-A、西太平洋地区のうち新生児死亡率、総死亡率がいずれも極めて低い地区）となる。この地域には日本のほかオーストラリア、ブルネイ、ニュージーランドとシンガポールが含まれているが、総死亡に占めるたばこ死の割合は、男性が２２％、女性で１０％と算出された。つまり、日本を含む地区では、男性の５人に１人、女性の１０人に１人がたばこで死んでいる計算になる。研究グループは、特に発展途上国では生活環境の改善（SIRの上昇）と喫煙率の上昇があいまって、今後「たばこ死」が激増する恐れがあると考察。男性の喫煙率を減らし、女性の喫煙率上昇を抑制する政策を実行すべきと論じている。
2003/09/21
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椎間板ヘルニアに内視鏡手術
私は今から４０年近く前の１９歳の時に椎間板ヘルニアの手術をしました。この時代は手術してから職場復帰までは３ヶ月かかりました。でも、腰痛が改善されることはなく、約３０年間に渡り、ありとあらゆる治療をしましたが、だめでした。内視鏡手術だったらよくなっていたかも知れません。諦めて生涯、腰痛と仲良く暮らそうと思っていた時に、よいご縁があった方法を２ヶ月実践して悩みから開放されました。◆傷口小さく早期回復東京都の会社員（４２）は椎間板（ついかんばん）ヘルニアで３か月以上通院していた。神経ブロック注射などを受けても、痛みは消えない。しかし営業の仕事は忙しく、治療のための長い休みは取れず困っていた。帝京大溝口病院（川崎市）で内視鏡による手術を受けると、手術から３日目に仕事に復帰できた。椎間板ヘルニアは、背骨でクッションの役割を果たす椎間板内の髄核が外にはみ出してきて神経を圧迫して痛みが起こる。その９割以上は安静にし、神経ブロック注射などで痛みを取れば、治まっていくとされる。患部の周辺にあるマクロファージという細胞がはみ出た髄核を吸収してくれるためだ。しかし、３か月以上様子を見ても良くならなかったり、何度も再発を繰り返したりする時は手術が検討される。また、神経の圧迫により、尿が出なくなったり、足首がぶらぶらになってしまう重い症状が急速に進んだ場合は、時期を失うと回復できなくなるため緊急手術が必要だ。「椎間板ヘルニア摘出術」と言われる手術は、背中を縦に開き、はみ出した髄核を取り除く。傷口の大きさによって３通りの方法がある。最も古くから行われているのは、患部が肉眼で見えるよう背中を５―８センチ開いて手術する方法。３０年前に始まった顕微鏡を使う手術では、切開の幅を３―５センチに抑えることができる。そして９５年から始まったのが内視鏡による手術で切開の長さはわずか２センチ足らずですむ。帝京大溝口病院整形外科助教授の出沢明さん（５０）は、内視鏡手術を日本で最初に始めた。「視野を得るために背中を大きく開いていたわけですが、それにより筋肉を傷つけ、新たな痛みを生む原因になっていました。手術による痛みを残さず、回復を早めるためにも傷口は小さいほどいいわけです」と指摘する。内視鏡手術も全身麻酔か硬膜外麻酔で行われる。背中に直径１・６センチの筒を刺し入れ、そこから患部を映しだす内視鏡や鉗子（かんし）を入れて、髄核をつまみ出す。手術は３０分程度で終わる。通常は１週間の入院だが、手術後３日程度での退院も可能だ。背中を広く切る従来の手術では、２週間程度の入院が一般的で、痛みも残る。椎間板ヘルニアに苦しむ患者には、２０―４０歳代の働き盛りの人が多い。出沢さんは「『仕事をあまり休めないから』と内視鏡手術を希望する患者さんが多く来ます。ですが、もし安静にして休むことができれば、手術をしなくても治る可能性はあります」と話している。
2003/09/20
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たばこ包装、広告厳しく 規制の抜け道に懸念
健康・医療後進国・日本の現状のひとつです。喫煙が原因で１時間に５６０人が死亡しているそうです。飢餓で亡くなる人数の年間５００万人とほとんど同じです。私はやめてよかったと痛感しています。しかし、ＪＴのしたたかさはすごいです。たばこのテレビ広告を自粛してからは、ドラマでの喫煙シーンが倍増、ヒーローにかっこいい場面でたばこを吸わせているのだそうです。テレビ局に巨額な献金でもしているのでしょうか。私達庶民には考えられない戦術です。国民の健康より税収、既得権益を重視するお国柄ですから。世界保健機関（ＷＨＯ）が「たばこ規制枠組み条約」を５月に採択し、日本でもたばこの規制が強化される。包装（箱）に健康被害の恐れを明記することが既に決まっており、１０月からは広告規制を厳しくするための議論が始まる。テレビＣＭや車内広告の禁止も視野に入っているが、たばこ業界はあの手この手で規制の抜け道をつくってきた゛実績″があるだけに、早くも実効性を懸念する声が出ている。▽肺がんの原因たばこの箱には「喫煙は、あなたにとって肺がんの原因の一つとなります」（以下略）という文章をはじめ、心筋こうそくや妊婦の早産の危険などを警告する８種類の文章から、たばこ会社が１、２種類を選んで表記する方向となった。表記の仕方も、箱の表と裏の３０％以上の面積を使うことが義務付けられる見込みだ。箱の側面に「あなたの健康を損なうおそれがありますので吸いすぎに注意しましょう」などと書かれている現行方式とは様変わりとなる。財務省が省令を改正し、早ければ２００４年中にも施行される。広告の規制強化については、財政制度等審議会（財務相の諮問機関）が年内にも結論を出す。（１）業界が自粛しているテレビやラジオのＣＭ、インターネット上の広告の禁止（２）電車やバスの車内広告の禁止（３）たばこ会社が自動車レースやイベントのスポンサーになる是非がテーマとなる。▽茶番劇「たばこ会社は巧妙で、規制を強化しても骨抜きになる恐れが強い」。「嫌煙権確立をめざす法律家の会」の代表世話人、伊佐山芳郎弁護士はこう指摘する。業界団体はテレビＣＭなどを自粛した格好だが、実際は喫煙マナーの紹介という形で宣伝を続けている。さらに伊佐山弁護士は、全国たばこ販売協同組合連合会などの幹部らが堂々と審議会に名を連ねていることを挙げ「茶番劇だ。国民の健康を守る議論ができるはずがない」と批判する。財務省にとって同業界は大事な天下り先なので、厳しすぎる規制は避けたいとの本音も見え隠れする。日本たばこ（ＪＴ）は表向き静観の構えだが、七月以降のたばこ増税や工場閉鎖など経営環境は厳しさを増している。規制強化は一層の販売減につながるだけに、財務省と水面下で接触しながら対策を練っている。日本は欧米やアジア諸国と比べ、たばこの規制が遅れているといわれる。企業の立場でなく、国民の健康を最優先した政策が求められる。
2003/09/19
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「血液がドロドロ」「血液サラサラ」と医学的な意味
MC-FANで測定された血液がどの程度サラサラになれば、どのような疾病リスクがどの程度低減するのか、実際には未だ判っていないそうですが、血流がよくなって悪いことはないと思います。健康番組の「健康に良いという情報」は、ウソではなくても誇張がめだつと思います。そして、氾濫する健康情報に振り回されてしまう人がめだちます。私はバラエティ番組のようなものだと思っています。「血液がドロドロ」「血液サラサラ」と医学的な意味 医師も戸惑う健康情報／小内 亨（おない内科クリニック副院長） テレビでは同じような健康情報を繰り返し放映しているのに、なぜ視聴者は飽きてこないのだろうか。「某テレビ番組でココアが取り上げられたら、翌日スーパーの棚からココアがなくなるほど売れた」というエピソードからすでに５年はたっている。にもかかわらず、依然と健康情報番組は花盛りである。見えない疾病リスク、自分で知覚できない疾病リスクを身近な食品で解消できるという、一見科学的な情報を提供しているのが昨今の健康情報番組である(ただし、ここでいうリスクはあくまでも番組側により選別されたものにすぎないのだが）。その情報を得た視聴者は、身近な食品を摂取することで自分が科学的にも健康によいことをしているという満足感を得る、あるいはリスクに対する不安感を解消する。それは単なるリスク回避行動ではなく、科学的な健康法を実践すること自体が楽しみの一つとなっている。それに答えて、健康情報番組は次から次へと新たなリスクとそれに対する身近な科学的解消法を提供する。このような連鎖が今の健康情報番組の隆盛を支えている。健康情報番組の功績（？）の一つは、目に見えないはずの疾病リスクを見えるかのように表現したことだ。そのよい例が「血液サラサラ」という用語である。最近医師の間でもこの「血液サラサラ」という言葉が使われるようになってきたが、その意味するところは人によって異なる。ある人は血栓予防との関連で、ある人はコレステロールとの関連でこの言葉を使用している。私の調べたところでは、「血液サラサラ」という言葉が一般に使われるようになったのは、MC-FAN(MicroChannel array Flow ANalyzer)という検査機器で得られた画像がテレビ番組で紹介されるようになってかららしい。健康情報番組をしばしば見ている人にはおなじみの、櫛状に並んだ細長い六角形のブロックのスリットを血液が流れる映像、これはMC-FANのから得られたものである。MC-FANは食品総合研究所の菊池祐二氏らにより開発されたもので、これにより血液中の赤血球変形能、白血球粘着能、血小板凝集能などを総合的にしかも直接目で見ることができる(2)。血液がスリットを流れる様子を見ることで、血液がサラサラなのかドロドロなのか一目瞭然となる。きわめてテレビ向きの機器である。この映像を利用して、テレビ番組は「血液がドロドロ」だとどうしていけないのかを解説し（リスクの提示）、どのような食品を食べると「血液がサラサラ」になるのか、実際に見せてくれる（解決法の提示）。今まで見えなかった、感じることができなかったリスクは、この機器により目に見えるものとなる一方、科学的な裏付けを得たことになる。人は見えないもの、未知のものに対して不安感を抱く。ところが、たとえ実際に自分で感覚できなくても、数字として示されたり、画像で表されたりすると、ちょっと安心してしまう。「このままの生活では自分の血液がドロドロになってしまう」という不安は血液がサラサラになるという食事を摂ることで解消するかのように感じる。自分の血液はあの番組で紹介されたMC-FANの映像のようにサラサラ流れる血液になったのだと夢想するのだ。しかし、健康情報番組ではMC-FANの肝心な点が隠蔽されている。MC-FANで測定された血液がどの程度サラサラになればどのような疾病リスクがどの程度低減するのか、実際にはわかっていない。私は、MC-FANに関する論文について文献データベースを調べてみたが、いくつかの基礎的論文しか見つけることはできなかった。健康情報番組は一般の人にわかりやすいという理由でMC-FANの映像を使ってはいるが、「血液サラサラ」について医学的な共通認識が確立していない。番組に登場する専門家たちはそれぞれ自分の考える「血液サラサラ」を勝手に語っているに過ぎないのである。
2003/09/18
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植物性脂肪に要注意
医療の遅れもめだちますが、栄養学の遅れは取り返しがつかないほどで、２０～５０年も遅れているそうです。先生に食事療法を指導されて健康を害するのは、遅れている証拠です。先進国では当たり前に有害といわれているマーガリンを勧めるなど信じられません。健康は自己責任ですから私達が知識をつけないと遅れは取り戻せませんね。【有害な食事療法も】 コレステロールが高いと心筋梗塞になりやすいとして、コレステロールの多い食品や肉など動物性脂肪を控える「食事療法」がよく行われる。 ところが、こうした治療法の効果を示した研究は日本に乏しい。食事療法の内容によっては、かえって心筋梗塞が増えたことを示すデータもある。 全国の市町村などの健康診断を受けた３５～７０歳の人のうち、コレステロール値が２２０以上と基準値を超える約５０００人を対象にした国立健康・栄養研究所の研究。６年間の観察期間中に、３６人が心筋梗塞になった。 発症しなかった人と比較して、心筋梗塞の発症要因を調べたところ、血圧が高い人ほど心筋梗塞になりやすいことが分かった。一方、コレステロール値は、発症のしやすさに関係がなかった。驚いたことに、食事指導を受けた人は２.８７倍も心筋梗塞になりやすかった。 富山医薬大教授（和漢薬研究所）の浜崎智仁さんによると、食事指導は①卵や動物性脂肪はコレステロールを上げるので控える②バターの代わりに植物油やマーガリンを使う――などの内容だった。「こうした食事療法は、無効どころか有害」と指摘する。 【主因はリノール酸】 海外でも同様の報告がある。フィンランドの男性ビジネスマンに、カロリーやコレステロール摂取を減らす一方、ソフトマーガリンなどを増やす食事指導をした結果、指導しない場合に比べ、心疾患による死亡率が２.４倍になった。 浜崎さんは、マーガリンなど植物油に含まれるリノール酸の摂取が過剰になったことが主な原因とみる。リノール酸が増え過ぎると、血液を固まりやすくしたり、動脈硬化を促進したりする物質が体内にできやすくなるためだという。 浜崎さんによると、日本人は、リノール酸を必要量の５、６倍とっている。日本脂質栄養学会は２００２年、「リノール酸摂取量を減らす栄養指導を進める」と提言した。 リノール酸は植物油を使った食品に多く含まれ、スナック類などにも多い。ところが、日本動脈硬化学会の診療指針では植物性脂肪の摂取を勧めており、「問題だ」と浜崎さんは言う。そして「心筋梗塞を防ぐには魚を週２、３回以上食べるとよい。てんぷらや揚げ物は控え目に」と勧める。 コレステロールの摂取は一般に１日３００ミリ・グラム以内に制限するよう推奨されているが、名古屋市立大学教授の奥山治美さんは「コレステロールより、リノール酸を制限すべきだ」と指摘。「血液検査では、リノール酸など脂肪酸を測った方が心臓病予防に役立つ」と提唱する。
2003/09/17
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乳がん診断のＸ線撮影装置の半数が基準外
９月６日の日記で、自治体の乳がん検診にＸ線撮影を導入しているのは５割と書きましたが、その半数が基準外と判明しました。医療後進国の実態が次々と暴かれています。東南アジアに患者流出が続くということも頷けます。 国内で使われている乳房Ｘ線撮影（マンモグラフィー）装置のうち、厚生労働省の指針が定める仕様基準を満たさない古い装置が半数近くを占めていることが、明らかになった。基準外の装置で撮影すると画像が不鮮明になることがあり、技量のある技師が撮影しないと乳がんを見逃す可能性が高くなる。厚労省は、Ｘ線撮影を全面的に導入する方針だが、仕様基準を満たしていない市町村の検診センターもあり、態勢の整備が急がれる。 日本乳癌（にゅうがん）検診学会などが作る「マンモグラフィ検診精度管理中央委員会（精中委）」のまとめによると、０２年１２月現在、全国に約２８３０台ある装置のうち、基準を満たしていない装置は約１４００台に上った。市町村立の病院などが多く、大学病院も約３０施設（分院含む）あった。 基準は日本医学放射線学会が定めたものを００年３月、厚労省が指針として採り入れた。線量を安定させる装置の装備や、乳房への圧力の表示など９項目ある。８社２７機種が基準に合格している。基準に満たない装置は古い機種がほとんどで、現在は販売されていない。 精中委の教育・研修委員会委員長を務める国立名古屋病院放射線科の遠藤登喜子医師によると、技師の技量にもよるが、基準外の装置は線量が一定でなかったり、弱かったりすることから、ぼやっとした画像になることがあるという。「検診で要精密検査となっても、精密検査を担当する病院のＸ線撮影がずさんで、『異常なし』とされる例も多い」と指摘する。 市民の集団検診を実施する千葉県内の検診センターでは、１０年前に購入した基準外の装置を使用している。担当者は「毎年点検はしているが、古くなれば性能は悪くなるのは確か。自動現像器もないため、画質の維持に苦労している」と認める。ただ、Ｘ線撮影装置は１台約１０００万円と高価なため、すぐに買い替えられないという。 装置が基準を満たしていても、撮影する技師の腕や、現像器やフィルムの精度により、画質が悪い場合も多い。精中委では０１年６月から、各医療機関の撮影フィルムを点数化し、合格点に達した医療機関を認定施設としているが、認定施設は全国に約１８０施設しかない。
2003/09/16
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ホルマリン使用のトラフグが出荷
禁止されている薬物を使って養殖したフグを平気で出荷しようとしています。利益のために禁止されていても使い、売ってしまうという企業論理がまかり通ってしまうのか。 秋の彼岸からと言われるフグのシーズンを前に、卸売業者の間で不協和音が出ている。最高級のトラフグの養殖で、使用が禁止されているホルマリンを使ったフグが出荷されようとしているからだ。入荷を認めるべきか、拒むべきか。「食の安全」を巡って、対応が分かれている。 養殖トラフグ生産量が全国の約４割を占める長崎県。ホルマリンの使用はこの３年で９５養殖業者を数える。発覚した４月から出荷停止状態のフグは１６６万匹に上った。熊本県では、使用を一時認めていた１業者の約４万匹が１０月以降に出荷される見通しだ。 長崎県は当初、出荷停止と全量廃棄を求めた。だが「残留検査で大半はホルマリンが検出されていない」と主張する業者側に押し切られる格好で、８月１６日に出荷を解禁した。条件は（１）出荷前に再度ホルマリンの残留検査をする（２）使用歴があることを示す出荷票を添付する、など。 今のところ実際に出荷されたフグはない。県が出荷日や漁協名、出荷先を公表する予定なので、業者側が自重したと見られている。ある漁協の理事は「真っ先に出荷して漁協名がテレビや新聞に出たら、ホルマリンを使っていないフグまで買いたたかれる」と語る。 フグ取扱量が全国一の山口県下関市は養殖トラフグの年間取扱量が約２２００トン（４６億円）に上る。このうち長崎産は４割近くを占める。フグを競りにかける下関唐戸魚市場の松村久社長は「ホルマリンの残留がなく、安全なら市場法で扱う義務がある」。 一方、競り落とす側の仲卸業者は対応がまちまちだ。同市場仲卸協同組合の中尾隆之理事長は「消費者の信頼を得るには、扱わないのが一番わかりやすい」と拒否する方針だが、反発も根強い。 消費地ではどうか。東京・築地のふぐ卸売協同組合によると、今のところ様子見の卸売業者や店が多い。飯塚勝彦・同組合理事長は「もし扱わなければ養殖業者が倒産する。せっかく大衆化したフグが暴騰してしまうおそれがある」と心配する。「産地を示さない料理店なら、欲しがるだろう」という業者もある。 一方で、「お客さんの目を考えれば扱わない」という卸売業者や、「扱うとイメージが悪くなる」と話す料理店主もある。 日本消費者連盟の水原博子事務局長は「水産庁が使用を禁止していたホルマリンを使っていたのだから、消費者のことを考えれば出荷できないはず。出荷すれば、魚全体への信頼がなくなる」と警告する。
2003/09/15
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食生活の乱れに対応して「栄養教諭」の創設提言
先進国で唯一、義務教育で健康・食教育をしていない国でしたが、やっと提言するまでになりました。しかし、栄養学の遅れは目を覆うばかりであり、諸説ありますが２０～５０年遅れているといわれています。効果的な教育ができる人材など課題は山積みだと思います。中央教育審議会（中教審）は、偏食や一人で食事を摂るなど、子どもを取り巻く食生活の乱れに対応し、小中学校で望ましい食習慣を指導する「栄養教諭」制度を創設すべきだとする中間報告を遠山敦子文部科学相に提出した。中教審は今後、栄養教諭の免許制度などを検討し、最終報告を年内にまとめる方針。文科省は次期通常国会に関係法案を提出する意向だ。報告によると、栄養教諭にはこれまでの栄養職員の学校給食の管理に加え、児童生徒の心理や発達段階に配慮した食に関する指導ができる専門家としての資質を求めている。公立学校の栄養教諭の身分は、教育公務員特例法の適用を受け、学校教育全般に積極的に参加するとしている。現行の栄養職員が一定要件の下に、栄養教諭の免許を取得できるようにする措置の検討も必要だと提言。配置は義務ではなく、公立学校は自治体に、国私立は設置者に判断に委ねるべきだとの考えを示した。
2003/09/14
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猛暑の死者１万４千人
日本の交通事故死を大きく上回り、人口が少ないことも合わせるととても大変なことだと思います。自然のパワーの巨大さと人間の非力さを痛感します。フランス紙ルモンドは、フランスのことし８月の死者数が推計で５万４０７０人との国立統計経済研究所の調査結果を報じた。これまでの８月の死者数は平均約４万人で、これとの比較からことしの猛暑による死者数は１万４千人以上に上るとみられるという。フランス保健省は８月２９日に、高齢者を中心とした猛暑による死者数が８月１日から１５日までの間に１万１４３５人に上るとの暫定集計数を発表していた。同研究所は８月の過去３年間の平均の死者数を４万２６３５人と推計、これに保健省が暫定集計した８月前半の猛暑による死者数を加え、１カ月間の死者数と推計した。８月前半に４０度近い猛暑が続いた後、後半は３０度前後に下がったため、猛暑による死者は減ったとみられ、同研究所は８月後半の死者数を推計に含めていない。
2003/09/13
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やる気が免疫力を高める
何事も心構えが大切だということですね。健康が大事だと思わない人は健康を損なうのはいわば当然だと思います。１. 生きがいをもつよく「病は気から」という言い方をします。身近な例でいえば、カゼがはやっているときに「今、カゼで寝込んだら、仕事が滞ってしまう。カゼなんか引いている場合じゃない」と思うと、不思議にカゼを引かないものです。その逆に、仕事が一段落すると気持ちが緩み、途端にカゼを引いてしまった、という経験はないでしょうか。東洋医学では、体を巡る目で見ることのできないエネルギーを“気”と呼び、その気が少なくなったり、体のどこかに停滞してしまったときに病気になると考えています。こうした考えは、経験的には認められても科学的な根拠のないものとして片づけられてきました。しかし、最近では疫学的な調査や“やる気”の仕組みが解明され始めたことで、やる気と免疫系に深い関係があることが少しずつわかってきています。 岡山県倉敷市にある柴田病院では、がん患者に「生きがい療法」を行っています。名誉院長の柴田高志氏は自らも耳下腺がんを患った経験をもち、そのときに前向きな考え方をすることでがんを克服しました。その経験を生かし、がん患者に富士山登頂という常識では考えられない目標を持たせました。この試みは見事に成功し、ついにはがん患者によるモンブラン登頂まで成し遂げてしまったのです。そればかりでなく、がん病巣が小さくなったり、肺に８つあったがんが３つに減って職場復帰した人もいるそうです。このように、前向きな考え方、言い換えればやる気が病気を治そうとする免疫力を高めて病を克服することもあるのです。 ２. やる気はどこで作られるのかがわかってきたやる気は、脳のどこでつくられているのでしょう。現在までの研究で、やる気は脳の側坐（ざ）核と呼ばれるところが関与していると考えられています。側坐核は脳の中を巡るさまざまな情報が交差する視床下部の近くにあります。論理的な思考や抽象的なイメージなどの人間らしい高次情報と、食欲や性欲などの動物的な生存本能にかかわる情報が行き交う場所に側坐核はあります。また、脳内物質と呼ばれるアドレナリン、ノルアドレナリン、オピオイド、ドーパミン、セロトニンなどがやる気を生み出すプロセスに深くかかわっていることもわかってきました。これらの脳内物質は、いずれも脳の働きを活性化して意欲を高め、体の機能を活発にする働きがあるといいます。 アドレナリンやノルアドレナリンは、恐怖や驚きといったストレスを感じたときに分泌されます。ある場面で実力以上の能力を発揮することを「火事場の馬鹿力」といいますが、危機に直面する（ストレスがかかる）と、アドレナリンやノルアドレナリンが分泌されてやる気がつくり出され、脳や体が活性化するということのようです。また、ドーパミンとセロトニンは、何事も今以上にという発展性のある意欲をかきたたせる物質だといわれています。このようにストレスや生存の危機から心と体を守る本能にかかわる情報と、よりよい自分を実現するための人間としての高次の情報が行き交うそばにある側坐核が、それらの情報をもとにやる気を生み出していると考えられています。 ３. 免疫機能が内外の敵と戦って体を守るシステム私たちは空気を吸ったり、食べ物などを口に入れることで、知らず知らずのうちにウイルスや細菌などの病原体を体内に取り込んでいます。病原体が体内に侵入したとしても、すぐに感染症などの病気になるとは限りません。私たちの体には、こうした病原体に立ち向かう免疫機能が備わっています。例えば、カゼのウイルスは体内に侵入すると粘膜細胞内に入りますが、はじめにナチュラル・キラー（ＮＫ）細胞がその粘膜細胞の異変に気づき、ウイルスが感染した粘膜細胞を攻撃します。次にマクロファージが出動して細胞やウイルスの死骸（がい）を食べてくれます。ここまでが早期に働く生体の防御機構ですが、それと同時にマクロファージはサイトカインという物質を血液に送り出して、ウイルスの情報を全身に伝えます。マクロファージによって送られてきた情報を手がかりに、生体内のＴ細胞、Ｂ細胞が働き始め、より強力な病原体に対してはＢ細胞が「抗体」と呼ばれる病原体に特有のたんぱく質をつくり、攻撃をします。これらの一連のプロセスが「抗原抗体反応」といわれるもので、感染が治まった後でも、抗体の設計図は体内に記憶され、次回の感染やより強い攻撃に対して備えます。カゼのときに見られる発熱やせきなどの症状は、このような免疫の働きの現れなのです。免疫系は病原体などの外からの侵入者だけを相手にしているわけではありません。人間の体内では何らかの原因で１日に数千個にのぼるがん細胞が発生していると考えられています。このがん細胞を退治するのも免疫系の仕事で、ＮＫ細胞はその役割も受けもっています。４. 前向きな考え方が免疫によい影響を与えているうつの人は健康な人に比べてドーパミンやセロトニンの量が少ないことがわかっています。また、うつ状態になると免疫機能が低下するという研究報告も数多く発表されています。つまり、この２つの事実を結びつけると、やる気にかかわるドーパミンやセロトニンの量が減るとうつ状態に陥る可能性があり、免疫力が低下するということになります。イギリスの医学専門誌『ランセット』に次のような研究報告が発表されて話題を呼びました。夫や妻と死別するという悲しみの体験をした男女２６人の免疫システムの働きを調べたところ、いずれも１年間にわたって免疫力が低下していたという結果が出たというのです。 また、日本旅行業協会（JATA）が、２０～６０歳代の男女を対象に旅の効果を調査したところ、幸福感とかかわるセロトニンの代謝物が増加していることがわかりました。さらに、ナチュラル・キラー（ＮＫ）細胞が活性化して免疫力が高まっていることがわかりました。また、進行した乳がん患者に対して不安を和らげる心理療法とリラクゼーション訓練を行った場合と、行わなかった場合の比較をした研究では、行ったほうが生存期間が２倍長かったという結果が出ています。絶望や悲しみなど後ろ向きの心理状態では免疫力は低下し、物事を前向きに捉えて意欲的に生きようとするプラスの心理状態、つまりやる気に満ちているときには免疫力が上昇します。自分の人生を積極的に生きていこうとするやる気が免疫力を高め、病気から体を守ることにつながるのです。
2003/09/12
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健康食品アマメシバ、販売禁止へ
原因物質が特定されていない時点での発売禁止は初めてのことですが、被害を拡大させないためには必要な処置だと思います。私は安全性が確実なものしか使わないので安心です。 食品安全委員会は、健康食品として売られている植物アマメシバの粉末や錠剤など加工食品について、長期摂取と気管支炎との因果関係が否定できないとの健康影響評価を下した。８月末に改正食品衛生法が施行され、過剰摂取などによる被害のおそれがある場合は販売を禁止できるようになっており、安全委の評価を受けて厚労省は薬事・食品衛生審議会に諮った上で、販売禁止の措置をとった。生鮮食品のアマメシバは問題ないとされている。 アマメシバは、日本では主に沖縄県で生産され、便秘改善やダイエット効果をうたう健康食品としても流通。鹿児島、愛知両県などで、粉末を飲んだ女性らが呼吸困難に陥る事例が報告されている。原因物質は特定されていない。
2003/09/11
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１００歳以上２万人超す 厚労省の長寿番付
寿命が延びることは大変喜ばしいことですが、健康寿命は長くないという不名誉な部分はあまり報道されていません。長寿で前日まで元気で老衰死するピンピンコロが一番ですね。 厚生労働省は９日、２００３年の全国高齢者名簿（長寿番付）を発表した。９月末までに１００歳以上になる高齢者（海外居住者は除く）は過去最多の２万５６１人で、初めて２万人を突破した。 調査が始まった１９６３年に比べ４０年間で１３４倍も伸びた計算。女性が８４・６％を占め、今年も女性の長寿化が目立った。都道府県別の１００歳以上の高齢者比率は、統計データがある９０年以降、沖縄県が１４年連続トップの座を守り、西日本に長寿県が多い「西高東低」の傾向は今年も変わらなかった。調査は９月３０日までに１００歳以上になる人を９月１日時点でまとめた。最高齢は１６日に１１６歳になる鹿児島市の本郷かまとさんで５年連続の日本一。２位は男性の４年連続トップで、福岡県小郡市に住む１１４歳の中願寺雄吉さん。２人はそれぞれギネスブックの世界一、男性世界一の長寿認定者でもある。３位は広島市の１１４歳、川手ミトヨさん。１００歳以上の高齢者は、全体で昨年より２６２７人増えた。初めて１万人を超えた９８年から５年で倍増し、近年の激増ぶりがうかがえる。調査開始の６３年はわずか１５３人だった。男女別内訳は、女性が１万７４０２人、男性３１５９人。人口１０万人当たりの１００歳以上の長寿者数は全国平均が１６.１３人。都道府県別では沖縄が４２.４９人でトップ。二位は３９.０１人の高知、３位は島根の３５.８０人。鹿児島、熊本、山口、佐賀、愛媛、岡山、宮崎と続き、上位１０位を西日本が独占した。逆に最も少ないのは１４年連続の埼玉で７.３７人。２位が千葉９.２９人、３位は愛知９.９８人だった。
2003/09/10
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日医大、東邦大がセカンドオピニオン窓口を開設
治療内容は最終的に自己責任で選択することになりますので、ますます増えていくと思います。現在受けている医師が了承しないケースも散見しているそうですが、治療方針に自信がないと思ってしまうのは私だけではないと思います。日本医科大付属病院と東邦大大森病院の２つの特定機能病院がセカンドオピニオン専用窓口を開設した。全国の大規模病院で同様の動きが加速しそうだ。日医大の名称は「セカンドオピニオン外来」。放射線科、小児科、整形外科、心臓血管外科、循環器内科、消化器科、老人科などが対象範囲。水曜日午前、木曜日午前午後、金曜日午前に専用の診療室で対応する。東邦大は「セカンドオピニオンセンター」と名付けた。対象範囲は、消化器センター内科、消化器センター外科、循環器センター内科など２９科と広い。月、水、金曜日の午後２時から時間枠を設定した。両院とも、現在受診している医師の了解を得て紹介状や検査データなどを持参することが原則で、完全予約制。相談は基本的に教授や部長クラスなど経験豊富な医師が対応する。対象は家族か患者本人。元の医師に戻って治療することが前提となっている。料金は保険外の扱いで、全額患者自己負担（日医大３０分２万円、東邦大３０分１万円）。日医大病院長の隈崎達夫氏は「事前に資料を送付してもらい、必要ならば複数の医師が前もって相談するなど、内容の濃いものにしたい」と抱負を語る。東邦大病院長の小山信彌氏は「患者サービス強化の一環。患者が治療を選択するサポートをしたい」と意味付けを述べる。両院の動きは、東京都の「特定機能病院医療連携推進協議会」の動きと呼応したもの。都内の１３の特定機能病院が参加する同協議会は、昨年から数回にわたり特定機能病院でのセカンドオピニオンのあり方について議論してきた。東京都健康局医療政策部の筒井健治氏は「他の病院も追随するだろう」と見通しを語る。東京都は１０月１１日、都庁都民ホールで「セカンドオピニオンの推進～患者が選択できる開かれた医療に向けて～」と題した公開シンポジウムを行う。ここで東邦大窓口における最初の１カ月の成果が披露される見込みだ。
2003/09/09
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夏はご注意、ベビーカーの中は予想外の高温に
少しの高さの違いでかなりの温度差がありますね。 夏の日中、子供をベビーカーに乗せて外出する時は子供の様子に常に注意しなければとんでもないことになりうる－－。ベビーカーの中は、押して歩く大人の顔の位置よりも４度以上暑くなる場合があることが、兵庫県立生活化学研究所などの調べで分かった。もともと乳幼児は体内水分量の調節機能が未熟で脱水症状を起こしやすい。のどの乾きを訴えられない乳児を夏に連れ歩く時は、特に十分な水分摂取を心がけるようにした方がよさそうだ。兵庫県立生活科学研究所などが今年６月から８月にかけて、市販のベビーカー２製品を使って実験した結果によると、夏の日中、午後２時頃にアスファルト路面上でベビーカーを押している場合、乳児の顔位置の温度は、気象台発表の気温より、5.5度も高い36.4度にもなった。これは大人の顔位置の温度よりも3.5度高い。ベビーカーを停止すると、アスファルト路面上では、さらに高温になり、大人の顔位置との温度差は４度を超えた。公園で停止した場合は、大人との温度差は３度以下になっていた。低い位置にあるベビーカーの内部は、アスファルト路面からの放射熱をより受けやすいことによるようだ。また、雨天時と曇りの時に、ベビーカーのレインカバーを装着して押し歩いた場合、温度上昇がひどくなることが判明した。雨天時、大人の顔位置で26.1度だったのに対し、ベビーカー内はレインカバー装着後わずか15分後には4.5度も高い30.6度に、曇りの時には大人の顔位置で26.1度だったのに対し、ベビーカー内は6.7度も高い32.6度にもなった。兵庫県では、「時々、カバーをめくるなどして換気することが必要」としている。このほか、日差しが強い時、ベビーカーをバスタオルなどで覆って日差しを防ぐことがよくあるが、このようにすると熱がこもり、熱対策としては逆効果になることも分かった。同県では、暴露する粉塵量についても大人の顔位置と比較しているが、こちらは大人と大差はなかったという。兵庫県が調査した市販ベビーカーは２製品だが、いずれも路面からの放射熱対策が不十分だったとして、放射熱を防ぐ工夫を求めている。また、レインカバー装着時に著しい温度上昇が起こることを使用者に周知するため、注意表示などを行うよう、製品安全協会やメーカーなどに要望する予定だ。
2003/09/08
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米国での主要なガンによる死亡率、1998年から2000年の間はほぼ横ばい
健康・予防政策が功を制して米国ではガンが減っているそうです。対策の遅れている日本は増加の一途ですね。ガン予防策がかなりわかってきていますので、やはり予防が一番ですね。米国での主要なガンである肺ガン、乳ガン、前立腺ガン、大腸ガンによる死亡率が、1990年代後半から減少し続けていたが1998年から2000年の間はほぼ横ばいとなった。「ガンの実態調査年次報告、1975－2000」の新しいデータからわかった。この報告書は、米国疾病対策センター(CDC)、米国ガン学会(ACS)、国立ガン研究所(NCI)、北米中央ガン登録協会（NAACCR：North American Association of Central Cancer Registries）の４機関により共同で作成されたもので、1998年から毎年発行されている。米国のガンの死亡率およびガンの発症率のデータが集められており、ガン対策の開発と評価に役立てられている。報告書は、９月３日付けのJournal of the National Cancer Instituteに掲載された。今年の報告書では1975年から2000年の長期のガン死亡率および発症率の動向と最近５年間（1996年－2000年）の動向に焦点が絞られている。特に、最近５年間の発症率データは米国の人口の68％をカバーしている。また、白人、黒人、アジアおよび太平洋諸国、アメリカインディアン／アラスカ原住民およびヒスパニックの五つの主要な人種別のデータが集められているのも最近の動向データの特徴。それによるとガンによる死亡率は、1998年から2000年の間にほぼ横ばいとなった（人口10万人当たり約200人）。それ以前は、1990年まで増加傾向にあり、1994年まではいったん横ばい（人口10万人当たり215人から212人）、それから1998年まで減少していた。ガンの発症率は、ガン全体でみると、1975年から1992年までは増加、1992年から1995年までは減少、その後、1995年から2000年までは横ばい（10万人当たり約480人）となった。最近、女性の乳ガンおよび男性、特に白人男性の前立腺ガンの発症率増加が認められるが、男性における肺ガンの長期にわたる減少により、全体の発症率は横ばいを保っている。主要な４種のガン別にみると、肺ガンでは白人および黒人の死亡率が1990年代ずっと減少しつづけ、女性の死亡率の増加が鈍くなった。これは、過去10年間の禁煙努力の効果が現れていると推測されている。乳ガンの発症率は、黒人および白人の間で増加し続けているが、その増加速度は1986年以降緩慢になっている。死亡率は、1990年代の初頭より減少しているが、黒人女性よりも白人女性で急激に減少していることが報告されている。1990年代に乳ガンの死亡率が減少し、発症率が増加したのは、マモグラフィースクリーニングの増加と、改善された治療が普及したためとの指摘がある。前立腺ガンの死亡率は1994年以来、下降しているが、その一方では発症率が白人と黒人男性の両方で1995年以来増加の一途をたどっている。最近の発症率の増加原因はよくわかっていない。1970年代から1980年代のはじめにかけて、前立腺ガンの発症率は増加していた。前立腺特異抗原（PSA）検査の導入が、1980年代後半の急激な発症率の増加に寄与したとみられている。最近の発症率の増加は、PSA検査導入以前の増加とよく似ているという。大腸ガンの死亡率は、白人と黒人の間でともに1970年代以降減少し続けているが、特に1980年代半ばから急激に減っている。黒人男性および女性よりも白人男性および女性の間での死亡率の減少が大きい。大腸ガンの発症率は、1996年以降、全男性および女性とも横ばいとなっている。人種別に見ると、すべてのガンの発症率が、アジア太平洋諸国、アメリカインディアン／アラスカ原住民、およびヒスパニック系の男性では減少しているのに対し、これらに属する女性ではこれといった傾向は見られない。ガンによる死亡率はアジア太平洋諸国の男性および女性では、減少したが、アメリカインディアン／アラスカ原住民、およびヒスパニック系の男性および女性では、横ばい状態である。白人と黒人の間で大腸ガンおよび乳ガンの死亡率に差があり、それが広がっていることがわかったが、例を挙げると、2000年では、白人男性の大腸ガンの死亡率が24.445であるのに対し、黒人男性のそれは34.387である（いずれも人口10万人当たり）。乳ガンの死亡率は、白人女性が25.962、黒人女性が35.234（いずれも人口10万人当たり、2000年）。この差は、黒人が、白人と同じようにスクリーニングと治療の機会を得ていないためとみられる。報告書では、ガンはさらに減少させることができるが、そのためには大腸ガンのスクリーニングなどの適切なガンコントロールをすべての人々に浸透させるために、連邦政府、州、各地方、個人の強力なパートナーシップが必要であると結論付けている。特に米国厚生省が掲げている「Healthy People 2010」の目標に近づけるために、ガンの予防、スクリーニング、治療を効果的に行うための方策が必要であるとしている。
2003/09/07
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自治体乳がん検診、Ｘ線撮影導入は５割 朝日新聞調査
医療後進国日本のひとつの事例ですね。進歩の著しい分野で生死を扱う医師免許が終身免許で更新の必要がないのです。医師選び、治療選びは慎重にしないと悔やむことになりますね。 自治体の乳がん検診で、がんを発見するのに有効と認められている乳房Ｘ線撮影（マンモグラフィー）と視触診の併用検診を実施している市区町村は、全国で５割にとどまることが朝日新聞社の調べでわかった。国は００年、各自治体にマンモグラフィーによる検診を促したが、半数近くは今も「効果がない」とされる視触診だけの検診に頼っていることになる。検診にあたる医師を国の指針に沿った技量の持ち主に限定するよう指導している都道府県が少ない実態もわかった。 ８７年から老人保健法に基づいて導入された乳がん検診は、ほとんどの自治体で３０歳以上の女性を対象に受診を呼びかけ、希望者に実施されてきた。当初は多くが視触診のみだったが、厚生省（当時）の研究班が９８年、視触診単独では効果がないと、マンモグラフィー導入の必要性を報告した。同省は００年、５０歳以上については原則として２年に１回、マンモグラフィー検診を実施するよう指針を出した。 朝日新聞社が４７都道府県に各市区町村の検診実態を聞いたところ、調査した３２２０の市区町村のうち、マンモグラフィーを導入しているのは１６９１（一部０１、０２年度実績）。全市区町村の５３％にあたり、国が指針を出した直後の０１年度の４０％から、１３ポイントしか上がっていない。 県内全市町村でマンモグラフィーを導入しているのは山形と富山のみ。導入数が０の高知、２町村の山口のほか東京や大阪、兵庫、福岡など都市部の導入率が低く、自治体間の格差が大きい。 導入が進まない理由として、財政難を挙げるところが多かった。９８年、検診費用の国庫補助が廃止されたことが背景にある。またマンモグラフィーは１台３０００万円以上。搭載した検診車は１台約５０００万～６０００万円という。高知は「今秋から、２～３の自治体が試験的に導入予定」という。 一方、マンモグラフィーの導入とともに、検診医には写真を分析する「読影」の専門知識が必要となる。日本乳癌（にゅうがん）検診学会などが作る「マンモグラフィ検診精度管理中央委員会」は、試験で十分な読影能力があると認めた医師をＡ、Ｂ級などとして認定している。 国の指針は、検診にあたる読影医は同委員会の講習会を修了することが望ましいとしているが、読影医をＡ、Ｂ級取得の医師に限るよう市区町村に指導している都道府県は７だけ。「資格をもつ医師が少なく、限定すると検診事業自体が成り立たなくなる」（岐阜）などの声もあった。 また読影は２人以上の医師が行うことと指針で定めているが、これを受け、要綱を定めるなど独自に市区町村を指導している都道府県は２７だった。 厚労省によると、自治体の乳がん検診の受診率は０１年度で１２．３％で、実施していない自治体もある。 マンモグラフィー 乳房専用のＸ線撮影装置。乳房の上下、左右をそれぞれ板で挟んだ状態で撮影する。視触診や超音波検診で見つけにくい微小な白い粒（石灰化＝がん組織が壊死〈えし〉したものなど）や腫瘍（しゅよう）が写り、これがもとでがんが見つかることがある。厚労省の研究班によると、米国や英仏など欧米ではマンモグラフィーによる検診制度が主流。
2003/09/06
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労働者健康状況調査の概況（厚生労働省）
定期健康診断はひとつの巨大産業になっていますが、かけたコストと受けるメリットには疑問が残ります。健康であると８割が答え、普段の仕事で「疲れる」が７割、何か健康のために実践していると８割が答えています。本当に健康な人は普段の仕事程度では疲れませんので、的を射たことを実践している人がいかに少ないかが伺い知れます。氾濫する健康情報に振り回されているからだと思いますね。【事業所調査】１ 健康管理対策の実施状況過去１年間（平成１３年１１月１日から平成１４年１０月３１日、以下同じ）に定期健康診断を実施した事業所は８７．１％（前回は平成９年調査（以下「同」という）８４．８％）となっている。２ 健康づくり及び心の健康対策の実施状況健康づくりに取り組んでいる事業所は３７．４％（同４６．４％）であり、取組内容（複数回答）としては「健康相談」５１．７％が最も高くなっている。心の健康対策に取り組んでいる事業所は２３．５％（同２６．５％）であり、その取組内容（複数回答）をみると、「相談（カウンセリング）の実施」５５．２％が高くなっている。３ 喫煙対策の実施状況喫煙対策に取り組んでいる事業所は５９．１％（同４７．７％）であり、その取組内容（複数回答）をみると、「喫煙場所の設置」７５．１％が最も高くなっている。【労働者調査】１ 身体の疲れ及び精神的ストレス等の状況普段の仕事で「疲れる」とする労働者の割合は７２．２％（同７２．０％）と７割を超えており、男（７０．１％）より女（７５．７％）の方がやや高くなっている。自分の仕事や職業生活に関して「強い不安、悩み、ストレスがある」とする労働者は６１．５％（同６２．８％）であり、具体的な内容としては、「職場の人間関係の問題」３５．１％が最も高くなっている。 ２ 現在の健康状態及び将来の健康状態に対する不安 労働者の現在の健康状態をみると、「健康である」とする労働者は７９．５％（同７６．８％）と約８割となっており、男女別にみても差はない。医師から診断された持病があるとする労働者は２８．８％（同３１．５％）であり、具体的な持病の種類としては「腰痛」２５．９％、「高血圧」２２．３％が高くなっている。将来の健康状態に対して不安を持っている労働者は７６．０％（同７８．４％）と７割を超えており、男女別にみても差はない。自分自身の健康のために普段何かを行っている労働者は７９．０％（同８３．７％）と７割を超えており、男（７６．４％）より女（８３．１％）の方がやや高くなっている。
2003/09/05
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新型肺炎、再流行警戒 有効な治療法２、３年ない
終結宣言がだされる前から懸念されていたことです。自己免疫力を高めて感染を寄せ付けないことが大切だと思います。今春に大流行した新型肺炎（ＳＡＲＳ）について、世界保健機関（ＷＨＯ）の李鍾郁事務局長は気温が下がる秋、冬に再び流行する危険性を指摘、有効な治療法は「少なくとも２、３年は期待できない」とし、早期発見と封じ込めが唯一の対処方法だと強調した。―秋、冬の新型肺炎再流行が懸念されている。「再流行する、あるいはしないと信じる理由はないが、われわれは再到来するとの前提で準備した方がよい。冬には普通の風邪やインフルエンザも流行するので（新型肺炎発見の）感度の高い検査方法が必要だ」―新型肺炎について何が分かっているのか。「ＤＮＡ配列は分かっているが、ウイルスの起源や、普通のコロナウイルスがどのように新型肺炎ウイルスに突然変異したのか、いまだに分かっていない。２週間前に、ＷＨＯと中国保健省などの専門家チームが中国広東省に派遣され、現在、その起源を調査中だ」―治療法の見通しは。「ワクチンがその答えだが、開発には少なくとも２、３年、いや、もっとかかるだろう。もともと、ウイルスが引き起こす病気の治療薬を開発するのは非常に困難だ。普通の風邪には（完全な）治療薬はまだない。新型肺炎に対する最も有効な対処法は、検疫と封じ込めしかない」―世界貿易機関（ＷＴＯ）が、発展途上国が安価なエイズ薬などを購入するのを可能にする合意案を承認したが、実効性を疑問視する声もある。「私は楽観的でありたい。しかし、どんなに薬が安くなっても、１日１ドル以下で暮らしているアフリカの国の人々は買えないだろう。結核などのように無料で薬を提供するしかない。エイズは１０年や２０年ではなくならない。資金を確保し（医薬品）業界や政府、国際機関、活動家が一致協力して、長期的な視点で取り組む必要がある」李 鍾郁氏（イ・ジョンウク）１９４５年４月生まれ。ソウル大で医学博士号取得、ハワイ大を経て８３年にＷＨＯ入り。感染症対策一筋に取り組む。今年７月、韓国人初のＷＨＯ事務局長に就任した。
2003/09/04
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古い機器、多過ぎる薬 ハラハラ看護師の本音調査
患者はこんなレベルだということを知りませんので恐ろしいですね。普通に生活していると病気になる現代は、病気にならない積極的な予防が大切だと思います。「３６年前に買ったエックス線装置がまだある」「薬の種類が多過ぎて覚えられない」。医療現場の事故防止策が進まず、ハラハラしている看護師たちのこんな本音が、日本医療労働組合連合会（組合員約１７万２千人）の初の実態調査で分かった。調査は２、３月に全国の医療機関で働く看護職の組合員らに、事故防止策の実施状況を施設ごとに答えてもらい、２９６施設分を集計した。それによると、耐用年数を超えた機器が「たくさんある」と答えた施設が２１％、「いくらかある」は５９％。実例として１９６７年購入のエックス線撮影装置や８０年購入の輸液ポンプなど、耐用年数が通常数年程度の機器が挙げられていた。薬の取り違え防止のために「薬品の品目を減らした」「類似薬品をなくした」と答えた施設は３１％ずつ。「薬品名の変更が多くて覚えきれない」との声が目立った。夜勤が多いなど無理な勤務になっているとした施設も８７％あり、「事故が起きない方が不思議」との記述もあった。
2003/09/03
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悩み抱える人が６７％と最高（内閣府の国民生活調査）
世相を反映して悩みや不安は経済、健康が２大問題になっています。膨大な健康情報がマスコミを中心に発信されていますが、病気・病人が増え続け、健康レベルは悪化の一途です。７７年にこれらの原因と対策が的を射ていないと気づいたアメリカは治療医学から予防医学への転換を進めています。日本はいつになったら気がつくのでしょうか。日常生活に悩みや不安を感じている人が６７.２％と過去最高を記録したことが、内閣府の「国民生活に関する世論調査」で明らかになった。４０､５０歳代では７０％を突破し、悩みや不安の中身は「老後の生活設計」がトップ。少子高齢化が進行する中、内閣府は「景気低迷をはじめ、年金など将来の社会保障制度への不安が要因ではないか」と分析している。今後の生活の見通しでは「悪くなっていく」が前回比６.２ポイント増で、初めて３０％を突破する過去最高の３１.３％。一方、「良くなっていく」が７.５％、「同じようなもの」は５６.７％。現在の生活の満足度では「不満」とした人が３９.６％と１９９６年調査から連続して増加した。政府への要望（複数回答）では「景気対策」が６７.４％で最も多く、青少年犯罪の増加や北朝鮮問題を反映して「犯罪対策」が３１.６％と昨年の前回調査より７ポイント、「防衛・安全保障」が２２.４％と同６.２ポイントそれぞれ上昇したのが目立った。悩みや不安があると答えた人に、その内容（複数回答）を挙げてもらったところ、「老後の生活設計」が前回に比べ６.３ポイント増の５０.０％で１位。次いで「自分の健康」（４６.３％）、「今後の収入や資産の見通し」（４１.７％）の順だった。
2003/09/02
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有機スズ化合物、魚介類内で数十倍に
氷山の一角にすぎないと思いますが、食物連鎖の最頂点にいて地球上で一番強靭な消化器官を持つ人間に一番溜まっています。排泄するための努力が欠かせませんね。環境ホルモン＝分泌撹乱（かくらん）＝作用が疑われている有機スズ化合物の一部が、食物連鎖により魚介類の体内で数十倍に濃縮されていることが水産総合研究センター瀬戸内海区水産研究所（広島県大野町）の池田久美子研究員らの調査で分かった。船底塗料などに使われていた同物質に、ダイオキシンなどの残留性有機汚染物質（ＰＯＰｓ）に似た生態系での濃縮作用があることを意味しており、汚染の広がりなどが心配される。 池田研究員らは９８年から、日本海中央部の深さ約４００メートルの海底や山陰沖などで底引き網で生物を採取し、代表的な有機スズ化合物のトリフェニルスズ（ＴＰＴ）などの濃度を測定。魚介類の胃の内容物を調べた。 その結果、有機スズ化合物のほとんどが海底の泥にたまることが判明。日本海中央部で、乾燥した泥１グラム中に、ＴＰＴが３．９～６．７ナノグラム（ナノは１０億分の１）含まれていた。 これが魚介類になると、乾燥させた組織から１グラム中、ＴＰＴが５．０～４６０ナノグラム検出されて、泥より濃縮されていた。 海底の有機物を食べるエビで９．３～１９倍に、そのエビを捕食するカレイやカニ類などで１．１～３．７倍に濃度が上がるなど、２～３段階の食物連鎖で数十倍の濃縮が起こっていた。 池田研究員は「日本海の中央部でも沿岸部と同レベルの汚染が進んでいた。特にＴＰＴは生体内で濃縮されやすく、今後長期間の監視が必要だ」と指摘している。 有機スズ化合物はフジツボなどの付着を防ぐ船底塗料に使われてきた。日本の造船業界は９０年代初めまでに使用を中止したが、多くの国でまだ使用されている。近年の研究で、やはり代表的な有機スズ化合物のトリブチルスズ（ＴＢＴ）には巻き貝やヒラメのメスをオス化する環境ホルモン作用があることが判明している。
2003/09/01
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