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2019.09.21
カテゴリ： カテゴリ未分類
９月２１日（土）、予報通りの雨ですね…。
気温はさして高くもないが、湿度が高い…。
そんな本日は７時３０分頃に起床。
奥は学生時代の友人との女子旅に早朝から天候をものともせずに出かけて不在です。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんのお世話をする。
干してあったタオル類を乾燥機にかける。
洗濯機の中の洗濯の終わったものを代わりに干す。
ゴミ出しを終える。
１階の掃除機かけ。
冷たいコーヒーで一息。
１ＵＳドル＝１０７．５５円。
１ＡＵドル＝７２．７９円。
昨夜のＮＹダウ終値＝２６９３５．０７（－１５９．７２）ドル。
ここへきて円高・株安ですか…。
（読売新聞）
Ｎ 【ニューヨーク＝小林泰明】２０日のニューヨーク株式市場で、ダウ平均株価（３０種）は２日連続で値下がりし、終値は前日比１５９・７２ドル安の２万６９３５・０７ドルだった。
情報技術（ＩＴ）企業の銘柄が多いナスダック店頭市場の総合指数の終値は、６５・２１ポイント安の８１１７・６７だった。Ｙダウ終値、１５９ドル安の２万６９３５ドル
（ブルームバーグ）
【ＮＹ外為】ドルと逃避通貨が上昇、米中協議の進展巡り懸念広がる
20日のニューヨーク外国為替市場ではドルが上昇。中国代表団が米農場視察計画を取りやめたことから、米中貿易協議の進展を巡る懸念が強まった。円とスイス・フランも高い。
備考：中国代表団、米農場視察を取りやめ－「友好」行為が突然の帰国前倒し
トランプ大統領はこれより先、中国は貿易合意を望んでおり、同国は「悪い一年」を過ごしていると発言。同氏はさらに、部分合意は求めていないとし、貿易戦争が2020年大統領選挙での得票に響くことはないとの見方を示した
米中は10月の閣僚級協議を前に、次官級貿易協議の２日目をワシントンで開催した
ダラス連銀のカプラン総裁は、貿易摩擦が製造業の落ち込みにつながっていると指摘。セントルイス連銀のブラード総裁は米金利が他国・地域と一致していないことを一因に、今週の会合で0.5ポイントの利下げを求めたと述べた
ボストン連銀のローゼングレン総裁は、労働市場が既に引き締まった状態にある経済に、追加の金融緩和は必要ないと発言。クラリダ連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）副議長は世界の経済成長は悪化していると話した
ドイツは財政均衡を堅持するとするメルケル独首相の発言を受けて、ユーロは日中安値を付けた
ニューヨーク時間午後４時28分現在、ドルは対ユーロで0.2％高の１ユーロ＝1.1020ドル。対円では0.4％安の１ドル＝107円55銭
欧州時間の取引
ドルは週間での上げ幅を縮小。アイルランドのコーブニー副首相兼外相が英国の欧州連合（ＥＵ）離脱合意は「近くない」と述べ、突破口が開けるとの期待が後退したことから、ポンド上昇の勢いは失速した。
【米国株・国債・商品】株が下落、国債上昇－米中貿易への懸念再燃
20日の米株式相場は下落。米中の貿易を巡る緊張の高まりが売り材料となり、Ｓ＆Ｐ500種株価指数は週間ベースで１カ月ぶりの下げとなった。米国債は上昇し、10年債が５日続伸となった。
米国株は下落、ハイテクや消費者関連銘柄の下げ目立つ
米国債は上昇－10年債利回り1.72％に低下
ＮＹ原油は小反落、サウジ供給履行への期待で上げ幅縮小
ＮＹ金は上昇、中国代表団の米農家視察中止がスポット相場押し上げ
Ｓ＆Ｐ500種は４営業日ぶりのマイナスで１週間を終えた。中国代表団が米中部の農場を視察する計画を一転して取りやめたことを受け、売りが膨らんだ。中でも、中国製品への関税動向に敏感なテクノロジーおよび消費者関連の銘柄の下げが目立った。
Ｓ＆Ｐ500種株価指数は前日比0.5％安の2992.07。ダウ工業株30種平均は159.72ドル（0.6％）安の26935.07ドル。ナスダック総合指数は0.8％低下。ニューヨーク時間午後４時６分現在、米10年債利回りは６ベーシスポイント（ｂｐ、１ｂｐ＝0.01％）低下の1.72％。この日の米株式相場の変動の大きさには、四半期ごとに株価指数と個別株の先物とオプション取引が期限を迎える「クアドルプル・ウィッチング」が影響した可能性がある。
米国を含む主要中央銀行の政策発表をこなした今、トレーダーの注目は再び米中の交渉に移っている。アドバイザーズ・アセット・マネジメントの最高投資ストラテジスト、マット・ロイド氏は、両国の「堂々巡りはこれからも続く。何か決着が付くのは2020年までないだろう」と語った。
米国債は週初から堅調が続き、10年債利回りは週間ベースで17ｂｐ低下した。
ＮＹ原油は小反落。主要石油施設が攻撃されたサウジアラビアだが、供給契約は履行されると市場が確信を強め、遅い時間に上げの大半を失った。ただ、攻撃されたことに続く混乱から、週間ベースでは６月以来の大幅高となった。ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）のウェスト・テキサス・インターミデエート（ＷＴＩ）先物10月限は４セント（0.1％）安の１バレル＝58.09ドルで終了。10月限はこの日が取引最終日だった。ロンドンＩＣＥの北海ブレント11月限は12セント安の64.28ドル。
ニューヨーク金先物相場は反発。ニューヨーク商品取引所（ＣＯＭＥＸ）の金先物12月限は0.6％高の１オンス＝1515.10ドル。金スポット価格は中国の代表団が米農家の視察を中止したことを受け、一時0.9％高となった。
（ロイター）
米国株159ドル安、農家視察中止で米中合意期待に冷や水
［２０日 ロイター］ - 米国株式市場は下落し、ダウ平均株価は１５９ドル安で取引を終えた。中国代表団が米モンタナ州の農家への視察を取りやめ、米中通商交渉への期待に水を差す格好となった。
モンタナ州当局によると、中国の代表団は来週予定していた同州の農家へ視察を中止。当初の予定よりも早く中国に帰国する見通しという。
ベアードの市場ストラテジスト、ウィリー・デルウィッチ氏は「トランプ氏ではなく中国側が決断したという点で、やや気掛かりだ」と述べた。
トランプ大統領は、中国との「全面的な」通商合意を望んでおり、中国による米農産品購入だけでは不十分と言明。「米国は完全な形での合意を求めており、部分的な合意ではない」とし「中国は先週、米農産物の購入を再開し、購入規模は非常に大きい。しかし、私が求めているのはより大きな合意だ」と語った。
Ｓ＆Ｐ総合５００種指数.SPXは７月に付けた最高値に迫る勢いとなっている。
業種別では１１業種中８業種が下落。一般消費財株.SPLRCDや情報技術株.SPLRCTなどが値下がりした。フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）.SOXは１．８％安。
動画配信サービス大手ネットフリックス(NFLX.O)は５．５％安。へースティングス最高経営責任者（ＣＥＯ）の発言からコスト増や他社との競争激化が浮き彫りになった。
動画ストリーミング用機器メーカーのロク（Ｒｏｋｕ）(ROKU.O)は１９．２％急落。ピボタル・リサーチが売り推奨でカバーを開始した。
半導体のザイリンクス(XLNX.O)は６．８％安。フロレス最高財務責任者（ＣＦＯ）が退任すると表明した。
ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を１．０１対１の比率で上回った。ナスダックは１．０３対１で値下がり銘柄数が多かった。米取引所の合算出来高は９８億株。直近２０営業日の平均は７１億株。
ドル上昇、米中通商協議やＦＲＢ政策維持への期待で＝ＮＹ市場
［ニューヨーク ２０日 ロイター］ - ニューヨーク外為市場ではドルが主要通貨に対し上昇。週間でも３週ぶりに上昇した。米中通商協議への期待や、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が積極的に利下げに動かないという見方がドル買いを後押しした。
英ポンドは下落。英国の欧州連合（ＥＵ）離脱を巡り、双方の溝はなお大きいとするアイルランド外相の発言がポンド売りを誘った。
前日始まった米中通商交渉の次官級協議はこの日も継続。１０月の閣僚級協議に向けた地ならしとして注目される。
ＦＸストリートのシニアアナリスト、ジョセフ・トレビサーニ氏は、関税や貿易摩擦の影響が世界の企業活動の足かせになるとの懸念が台頭しているものの、米経済は他国に比べ持ちこたえていると指摘。「依然、ドル上昇を想定する」と述べた。
この日は複数のＦＲＢ当局者が発言したが、米景気判断や対応を巡り見解に開きがみられた。
ＣＭＥのフェドウォッチによると、６３％の確率で年末までにあと１回の利下げが実施されるとの見方が織り込まれた。前日終盤は６９％だった。
終盤の取引で、主要６通貨に対するドル指数.DXYは０．２４％高の９８．５１。週間上昇率は約０．２５％。
ユーロ／ドルEUR=EBSは０．２％安の１．１０１７５ドル。
ドル／円JPY=は０．３７％下落し、１０７．６４５円。
ポンドは対ドルGBP=D3で０．３７％安の１．２４７６ドル、対ユーロEURGBP=D3でも０．１５％安の８８．２６ペンス。
欧州委員会のユンケル委員長が前日、英国とＥＵ離脱協定案を巡り合意は可能との考えを示したことを受け、ポンドはオーバーナイト取引で対ドルで２カ月ぶり高値、対ユーロで４カ月ぶり高値を付けていた。しかし、アイルランドのコーブニー外相が英国とＥＵがまだ合意には近付いていないと述べたことや、ジョンソン英首相が合意に懐疑的な見方を示したことが重しとなり、ポンドは下げに転じた。
台風17号
大型で強い台風17号は、21日（土）午前9時現在、久米島の西約100キロにあって、時速25キロで北北西に進んでいます。
中心気圧は970ヘクトパスカル、中心付近の最大風速は35メートル、最大瞬間風速は50メートルとなっています。
この台風は、今後先島諸島にかなり接近した後、22日（日）には九州に接近する見込みです。さらに、日本海を北上し、温帯低気圧の性質を帯びつつ勢力を保ったまま23日（月）から24日（火）にかけて北陸から北日本に接近するおそれがあります。
沖縄や奄美では、21日（土）は猛烈な風が吹き猛烈なしけとなるでしょう。暴風や高波、高潮に厳重に警戒してください。
（ＧＤＯ）
米国男子 サンダーソンファームズ選手権 2日目
前日に続く日没サスぺンデットになった。8位で出たアン・ビョンフン（韓国）が連日の「66」をマークし、通算12アンダーの暫定首位に浮上した。
J.T.ポストン、ジョージ・マクニール、スコッティ・シェフラー、トム・ホジーが10アンダーの暫定2位に続いた。
2018年の米下部ツアー賞金王のイム・ソンジェ（韓国）は通算7アンダーの暫定10位。前年覇者のキャメロン・チャンプは4アンダーの暫定42位になった。
国内女子 デサントレディース東海クラシック 2日目
鈴木愛が4打差3位 申ジエ首位堅守
賞金ランク1位の申ジエ（韓国）が6バーディ、2ボギーの「68」でプレー。通算13アンダーで首位を守った。3打差2位にイ・ミニョン（同）がつけた。
今季4勝の鈴木愛が7バーディ、1ボギーの「66」でプレー。通算9アンダーで李知姫（韓国）、テレサ・ルー（台湾）と並んで3位で最終日に臨む。
通算8アンダー6位に木村彩子、野澤真央。渋野日向子は「70」でプレーし、通算5アンダー20位。前年覇者の香妻琴乃は通算3アンダー33位で2日目を終えた。
＜上位成績＞
1／－13／申ジエ
2／－10／イ・ミニョン
3T／－9／李知姫、テレサ・ルー、鈴木愛
6T／－8／木村彩子、野澤真央
8T／－7／三ヶ島かな、小野祐夢、金田久美子、成田美寿々、濱田茉優、臼井麗香
国内シニアメジャー 日本シニアオープン 3日目
谷口徹が単独首位で最終日へ「簡単にはいかない」
谷口徹が苦しみながら単独首位の座を守った。前半に3バーディを決めて折り返し、バックナインで3ボギー。「72」とスコアを伸ばせず通算8アンダーのまま、2位のタワン・ウィラチャン（タイ）との差はひとつ縮まって2ストロークとなった。
「“F”（フィニッシュ）が付くまで、ゴルフは分からん。やっぱりこんなもんか」。消化不良のラウンドを終えて、谷口は息を吐いた。アウトで一気にリードをひろげるかと思いきや、13番（パー3）で第1打を左に引っかけたのをきっかけに2連続ボギー。「そこからティショットが難しくなった。パットもイージーなチャンスを外した」。最終18番も4mのチャンスを活かしきれず「そう簡単にはうまくいかない。前半はイイ感じでやっていたのに」と停滞の一日を振り返った。
最終日は青木功、中嶋常幸に続く史上3人目の「日本オープン」、「日本シニアオープン」のダブルタイトル奪取がかかる18ホールに挑む。この日に続き、2週連続優勝を狙うウィラチャンと最終組をともにする。「シニアの選手はスコアをまとめてくる。だから油断は禁物」と逃げ切りとシニア初勝利に向けて、ラウンド後も練習に励んだ。
地元・日高市出身の清水洋一が通算4アンダー、谷口とは4打差の3位に踏みとどまった。
63歳の伊藤正己が6バーディ、1ボギーのベストスコア「67」をマークし、グレゴリー・マイヤーと並び通算3アンダーの4位タイにつけた。
日本プロゴルフ協会会長の倉本昌弘は終盤3ホールで連続ボギーをたたき、前日の5位タイから通算1アンダーの8位タイに後退した。
【上位陣の成績】
1／－8／谷口徹
2／－6／T.ウィラチャン
3／－4／清水洋一
4T／－3／伊藤正己、G.マイヤー
6T／－2／田村尚之、B.レーン
8T／－1／朴富遠、水巻善典、倉本昌弘
（ｙａｈｏｏ）（トレーダーズ・ウェブ）
NY市場概況－ダウ159ドル安 中国代表団が米農家視察を中止
20日のNY株式相場は下落。米中通商協議の進展期待などを背景に堅調にスタートしたが、トランプ米大統領が来年の大統領選までに合意する必要がないと発言したことや、中国の代表団が米国の農家視察を中止して帰国を早めると報じられたことで、通商協議進展期待が後退した。農家視察中止のニュースを受けて赤身豚肉先物がストップ安となり、株式市場ではキャタピラーやボーイングなどの中国事業の比率が高い銘柄や、半導体株、小売り株が売られた。ダウ平均は朝方に100ドル近く上昇したが、午後に168ドル安まで急落し、159.72ドル安(-0.59％)と2日続落して終了。S&P500も0.32％高まで上昇後、0.49％安と4日ぶりに反落。ヘルスケア、公益が上昇した一方、一般消費財、IT、資本財など8セクターが下落した。ハイテク株主体のナスダック総合は0.80％安と反落し、ダウ平均、S&P500をアンダーパフォームした。
週間では、ダウ平均が1.05％安、S&P500が0.51％安、ナスダック総合が0.72％安と3指数がそろって4週ぶりに反落。年初来では、ダウ平均が15.47％高、S&P500が19.36％高、ナスダック総合が22.34％高となった。ダウ平均は18日に7月に付けた終値での過去最高値まで212.08ドル（0.78％）に迫ったが、週末は424.09ドル（1.55％）に拡大。S&P500も最高値まで0.63％に迫り、1.12％に拡大して終了した。
（ｙａｈｏｏ）（フィスコ）＝（株探ニュース）
国内株式市場見通し：騰勢一服、日経平均は22000円台固める展開に
■日経平均22000円台回復、FOMC10年半ぶり利下げ
前週の日経平均は小幅上昇した。週間ベースでは3週連続高で、終値では約5カ月ぶりに22000円台を回復した。3連休明けとなった17日の日経平均は小幅ながらも、およそ2年ぶりとなる10日続伸をみた。14日にサウジアラビアの石油施設が攻撃を受け、原油価格の急騰などから世界経済の先行き懸念が広がったことから16日のNYダウは142.70ドル安と9日ぶりに反落した。これを嫌気して日経平均も小安く始まったものの、円相場の弱含みを支えにプラス圏へ浮上し、大引けでは4月26日以来となる22000円台を回復した。スマートフォン向けゲームをスクウェア・エニックスHD<9684>と共同開発したコロプラ<3668>がストップ高したことが話題となった。中東情勢を巡る地政学リスクへの警戒感が根強いなか17日のNYダウは反発したものの、18日の日経平均は11日ぶりに反落した。米ファンドが要求していた半導体事業の分離・上場を拒否と発表したソニー<6758>や、出資先の米シェアオフィス大手が上場を延期する見通しと報じられていたソフトバンクグループ<9984>の下げも地合いを悪化させる形となった。注目のFOMCでは大方の予想通りに政策金利が引き下げられ、18日のNYダウは小幅続伸。19日の東京市場は米金融イベントの通過に伴うアク抜け感に加えて、為替市場で1ドル=108円40銭台まで円安が進行したことを受けて買いが先行し、日経平均は反発した。一時は前日比294.85円高まで上昇し、4月24日の取引時間中に付けた年初来高値22362.92円に迫る場面もあった。しかし、日銀の金融政策決定会合で金融緩和政策の現状維持の決定が伝わると日経平均は上げ幅を縮小した。20日の日経平均は、前場に一時160円高まであったものの、為替がやや円高に振れ3連休を控えていることもあり上げ幅を縮める展開となった。ただ、大引けでは22000円台で踏み留まった。
■日経平均は一進一退か
今週の日経平均は22000円台を固める一進一退の展開が予想される。17日までの10連騰で日経平均の上げ幅は1381.13円に達するとともに、節目である22000円台を回復したことで、市場ムードは騰勢一服のムードに傾きやすくなっている。テクニカル的にも、20日時点での東証1部の騰落レシオは136.34％と過熱ゾーンにあり、利益確定売りが出やすい局面だ。また、ワシントンで19日から20日まで開催された次官級協議を受けた米中通商交渉の今後の動向に関心がシフトする。中国政府代表団の農業視察注視はイレギュラーだったが、10月に閣僚級協議の開催で合意したことは大きい。10月1日の「中国建国70周年」を挟んで一時的な休戦ムードが生まれることは、一時的ながらも「リスクオン」の期間を形成できる。一方、外部要因でもう一つの懸念材料である中東情勢を巡る問題は、イランのロウハニ大統領が出席する国連総会に舞台を移すことになる。米国がイランに対して強硬姿勢に踏み切ることになれば、株式市場にとっては大きな波乱要素となってくる。ただ、トランプ米大統領は大規模な武力行使に慎重姿勢を漂わせている。一方、明るい材料もある。25日の日米首脳会談では日米貿易交渉の合意が発表される方向だ。既に9月に入り年初来高値を更新しているトヨタ<7203>やSUBARU<7270>に続いて、1月高値のホンダ<7267>、4月高値のマツダ<7261>などが水準を切り上げてくる期待がある。また、欧州に続いて米国の2008年12月以来の利下げという金融イベントを通過したことで、下値不安は薄らいできている。日経平均は4月24日の年初来高値22362.92円の更新に向けては上値の重さが意識されるところだが、下押し場面での買いニーズは高まっている。基調の強さは、日銀によるETF（上場投資信託）買いが8月29日以降、実施されていないことがそれを物語っている。NYダウが7月16日に記録した最高値27398.68ドルを更新、または為替の一段の円安といったきっかけがあれば、日経平均は年初来高値を窺う可能性もある。
■配当権利取りと増税、国慶節でテーマ株物色
物色的には全般の市場ムードが好転してきたことを受けて、9月末の配当を中心に、株式分割、株主優待など各種権利取り関連の流れが強まることが予想される。また、翌週は10月1日に消費税率10％へ引き上げ、幼児教育・保育の無償化、改正電気通信事業法施行といった制作的な節目を迎えることからテーマ株物色に関心が高まりやすくなる。国慶節で中国が1日から7日まで連休入りすることからインバウンドテーマも注目だ。地合いが好転したことで、コロプラ<3668>の人気化に見られるように、好材料が出た銘柄の個別物色の盛り上がりが期待される。20日はJPX日経400とともに大型株指数が反落しており、中小型銘柄にも活躍余地が広がってきそうだ。
■黒田日銀総裁挨拶、日米首脳会談
今週の主な国内経済関連スケジュールは、23日は秋分の日で東京市場休場、25日に7月29日・30日開催の日銀金融政策決定会合議事要旨、8月企業向けサービス価格、26日に全国証券大会で黒田日銀総裁挨拶、配当・優待権利付き最終日、27日に9月都区部消費者物価指数が発表される予定だ。このほか、24日から国連総会一般討論（30日まで）、25日に日米首脳会談、ニュージーランド、タイ、26日にメキシコでそれぞれ中央銀行の金融政策決定会合、29日に英国保守党大会（10月2日まで、マンチェスター）が開催される。
（ｙａｈｏｏ）（モーニングスター）
株式週間展望＝強弱観対立も底堅く、配当再投資の先取り追い風―景気リスク後退、好需給が過熱感押さえる
９月に入り無類の強さを見せる日本株相場は、日経平均株価がついに今週（１７－２０日）４－５月の大型連休前の水準を回復した。大きな買い戻し余力に加えて新規資金も観測される中、当面は底堅さが維持される可能性が高い。来週（２４－２７日）は配当再投資の追い風も期待される。
日経平均の９月上昇率は２０日の時点で７％に迫り、ＮＹダウの２．６％やナスダック総合指数の２．８％（いずれも１９日）、中国の上海総合指数の４．１％を大きく上回り、ここへきて割安修正の動きは鮮明となっている。
米中の貿易協議に再始動の観測が強まり、年内の合意が期待視されている。世界景気をめぐる大きなリスクが後退したことを受け、それまでに積み上がっていた日本株の売り残を解消する流れが加速。さらにはその過程で生じる新たなカラ売りをのみ込みつつ、相場が成長した格好だ。
足元では状況の変化を踏まえ、一部のグローバル投資家が低く抑えてきた日本株の組み入れ比率を引き上げているもよう。こうした資金は潤沢とみられ、目先は深い押し目を形成しにくい。テクニカル面での過熱感を、好需給が勝る構図が続いている。
今週はＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）と日銀の金融政策決定会合という重要なイベントも通過した。前者は想定通り０．２５％の政策金利の引き下げが打ち出され、今後の追加利下げにも含みを持たせた。日銀は現状の緩和策の据え置きにとどめたものの、懸念された円高はそれほど進まなかった。
来週は２６日が９月末配当の権利付き最終売買日に当たる。機関投資家は受け取る配当金を再投資するため、事前に買い需要を先回りした先物の買いが入りやすい。このため、需給は一段と買い方有利に傾く可能性がある。一方でＯＥＣＤ（経済協力開発機構）が今年の世界景気の見通しを下方修正したものの、リスクオンムードの市場にはあまり響いていない。また、日本については逆に見通しを引き上げている。
もっとも、日経平均は年初来高値に近づくとより上値が重くなる可能性もある。中期的には、過熱感と需給の綱引きの力加減が逆転することが想定され、バリュー（割安）株物色の継続性も不透明だ。来週の日経平均のレンジは２万１８００－２万２３００円と予想する。リスクは中東情勢。
国内では目ぼしい経済指標の発表は予定されていない一方、海外は欧米で統計が多く控える。２３日（日本は秋分の日の休日）は米国で８月シカゴ連銀全米活動指数、２４日はドイツの９月Ｉｆｏ景況感指数と米７月Ｓ＆ＰコアロジックＳＣ住宅価格指数、同９月ＣＢ消費者信頼感指数が出る。２５日は米８月新築住宅販売件数、２６日は米４－６月期ＧＤＰ（確定値）。２５日には日米首脳会談も予定される。（市場動向取材班）
（ｇｏｏ）（産経新聞）
「日本ワイン」生産強化へ ウイスキー教訓に数年後見据え布石
国内の大手ワインメーカーが生産能力強化を本格化させている。昨年１０月に始まった「日本ワイン」の表示規定を機に国内消費者の関心が高まったうえ、海外での日本ワインへの高評価も認知され、販売が好調なためだ。世界的な人気拡大で生産が追いつかなくなった国産ウイスキーの教訓もあり、各社は長期的な視点で布石を打っている。
「令和の時代こそ日本ワインがグローバルに広まった時代といわれるようにしたい」
国内ワインメーカー最大手、メルシャンの長林道生社長は２０日、新しいワイン醸造所「シャトー・メルシャン椀子（まりこ）ワイナリー」（長野県上田市）の開所を前に開いた内覧会で意気込みを語った。
椀子ワイナリーはメルシャンにとって３カ所目の醸造拠点。昨秋には「桔梗ケ原ワイナリー」（長野県塩尻市）を稼働させ、今年８月にも「勝沼ワイナリー」（山梨県甲州市）の生産能力を引き上げたばかりだ。令和９年には自社管理のブドウ畑を５０ヘクタール（平成３０年）から７６ヘクタールへ広げる方針も示している。
メルシャンが増産を急ぐ背景のひとつには昨秋にできた日本ワインの表示規定がある。日本ワインと名乗れるのは国産ブドウのみを用いて国内で製造されたワインだけだ。輸入ワイン原料を国内で醸造するなどした「国内製造ワイン」とは区別されるようになった。
メルシャンの日本ワインブランド「シャトー・メルシャン」の１〜８月の販売数量は前年同期比３０％増。中でもブドウの産地と品種を表示するカテゴリーは７割増と急伸した。日本ワインが海外のワインコンクールで高い評価を得ていることも販売の追い風になっているとみられる。
アサヒビールの日本ワインブランド「サントネージュ」も１〜８月は３１％増の５千ケース（７２０ミリリットル１２本換算）を売り上げた。アサヒは６年後の販売数量２万ケース達成に向けて生産体制を強化。令和７年に自社畑を１０ヘクタールとする目標を掲げる。
サッポロビールや、キッコーマン傘下のマンズワインも生産能力を引き上げる計画だ。
一方、サントリーワインインターナショナルは昨年の売り上げが２９％増と急伸したが、ウイスキー同様に品薄に陥り、今年は前年比５％減の計画を組む。３年後に平成２８年比で２倍の栽培面積へと引き上げることを目指し、農業生産法人や行政との連携を進めている。（日野稚子）
奥が女子旅から帰宅しました。
お土産は…
黒部ダムカレーと雷鳥のたまごです…。
うれしいですね！
気温はさして高くもないが、湿度が高い…。
そんな本日は７時３０分頃に起床。
奥は学生時代の友人との女子旅に早朝から天候をものともせずに出かけて不在です。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんのお世話をする。
干してあったタオル類を乾燥機にかける。
洗濯機の中の洗濯の終わったものを代わりに干す。
ゴミ出しを終える。
１階の掃除機かけ。
冷たいコーヒーで一息。
１ＵＳドル＝１０７．５５円。
１ＡＵドル＝７２．７９円。
昨夜のＮＹダウ終値＝２６９３５．０７（－１５９．７２）ドル。
ここへきて円高・株安ですか…。
（読売新聞）
Ｎ 【ニューヨーク＝小林泰明】２０日のニューヨーク株式市場で、ダウ平均株価（３０種）は２日連続で値下がりし、終値は前日比１５９・７２ドル安の２万６９３５・０７ドルだった。
情報技術（ＩＴ）企業の銘柄が多いナスダック店頭市場の総合指数の終値は、６５・２１ポイント安の８１１７・６７だった。Ｙダウ終値、１５９ドル安の２万６９３５ドル
（ブルームバーグ）
【ＮＹ外為】ドルと逃避通貨が上昇、米中協議の進展巡り懸念広がる
20日のニューヨーク外国為替市場ではドルが上昇。中国代表団が米農場視察計画を取りやめたことから、米中貿易協議の進展を巡る懸念が強まった。円とスイス・フランも高い。
備考：中国代表団、米農場視察を取りやめ－「友好」行為が突然の帰国前倒し
トランプ大統領はこれより先、中国は貿易合意を望んでおり、同国は「悪い一年」を過ごしていると発言。同氏はさらに、部分合意は求めていないとし、貿易戦争が2020年大統領選挙での得票に響くことはないとの見方を示した
米中は10月の閣僚級協議を前に、次官級貿易協議の２日目をワシントンで開催した
ダラス連銀のカプラン総裁は、貿易摩擦が製造業の落ち込みにつながっていると指摘。セントルイス連銀のブラード総裁は米金利が他国・地域と一致していないことを一因に、今週の会合で0.5ポイントの利下げを求めたと述べた
ボストン連銀のローゼングレン総裁は、労働市場が既に引き締まった状態にある経済に、追加の金融緩和は必要ないと発言。クラリダ連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）副議長は世界の経済成長は悪化していると話した
ドイツは財政均衡を堅持するとするメルケル独首相の発言を受けて、ユーロは日中安値を付けた
ニューヨーク時間午後４時28分現在、ドルは対ユーロで0.2％高の１ユーロ＝1.1020ドル。対円では0.4％安の１ドル＝107円55銭
欧州時間の取引
ドルは週間での上げ幅を縮小。アイルランドのコーブニー副首相兼外相が英国の欧州連合（ＥＵ）離脱合意は「近くない」と述べ、突破口が開けるとの期待が後退したことから、ポンド上昇の勢いは失速した。
【米国株・国債・商品】株が下落、国債上昇－米中貿易への懸念再燃
20日の米株式相場は下落。米中の貿易を巡る緊張の高まりが売り材料となり、Ｓ＆Ｐ500種株価指数は週間ベースで１カ月ぶりの下げとなった。米国債は上昇し、10年債が５日続伸となった。
米国株は下落、ハイテクや消費者関連銘柄の下げ目立つ
米国債は上昇－10年債利回り1.72％に低下
ＮＹ原油は小反落、サウジ供給履行への期待で上げ幅縮小
ＮＹ金は上昇、中国代表団の米農家視察中止がスポット相場押し上げ
Ｓ＆Ｐ500種は４営業日ぶりのマイナスで１週間を終えた。中国代表団が米中部の農場を視察する計画を一転して取りやめたことを受け、売りが膨らんだ。中でも、中国製品への関税動向に敏感なテクノロジーおよび消費者関連の銘柄の下げが目立った。
Ｓ＆Ｐ500種株価指数は前日比0.5％安の2992.07。ダウ工業株30種平均は159.72ドル（0.6％）安の26935.07ドル。ナスダック総合指数は0.8％低下。ニューヨーク時間午後４時６分現在、米10年債利回りは６ベーシスポイント（ｂｐ、１ｂｐ＝0.01％）低下の1.72％。この日の米株式相場の変動の大きさには、四半期ごとに株価指数と個別株の先物とオプション取引が期限を迎える「クアドルプル・ウィッチング」が影響した可能性がある。
米国を含む主要中央銀行の政策発表をこなした今、トレーダーの注目は再び米中の交渉に移っている。アドバイザーズ・アセット・マネジメントの最高投資ストラテジスト、マット・ロイド氏は、両国の「堂々巡りはこれからも続く。何か決着が付くのは2020年までないだろう」と語った。
米国債は週初から堅調が続き、10年債利回りは週間ベースで17ｂｐ低下した。
ＮＹ原油は小反落。主要石油施設が攻撃されたサウジアラビアだが、供給契約は履行されると市場が確信を強め、遅い時間に上げの大半を失った。ただ、攻撃されたことに続く混乱から、週間ベースでは６月以来の大幅高となった。ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）のウェスト・テキサス・インターミデエート（ＷＴＩ）先物10月限は４セント（0.1％）安の１バレル＝58.09ドルで終了。10月限はこの日が取引最終日だった。ロンドンＩＣＥの北海ブレント11月限は12セント安の64.28ドル。
ニューヨーク金先物相場は反発。ニューヨーク商品取引所（ＣＯＭＥＸ）の金先物12月限は0.6％高の１オンス＝1515.10ドル。金スポット価格は中国の代表団が米農家の視察を中止したことを受け、一時0.9％高となった。
（ロイター）
米国株159ドル安、農家視察中止で米中合意期待に冷や水
［２０日 ロイター］ - 米国株式市場は下落し、ダウ平均株価は１５９ドル安で取引を終えた。中国代表団が米モンタナ州の農家への視察を取りやめ、米中通商交渉への期待に水を差す格好となった。
モンタナ州当局によると、中国の代表団は来週予定していた同州の農家へ視察を中止。当初の予定よりも早く中国に帰国する見通しという。
ベアードの市場ストラテジスト、ウィリー・デルウィッチ氏は「トランプ氏ではなく中国側が決断したという点で、やや気掛かりだ」と述べた。
トランプ大統領は、中国との「全面的な」通商合意を望んでおり、中国による米農産品購入だけでは不十分と言明。「米国は完全な形での合意を求めており、部分的な合意ではない」とし「中国は先週、米農産物の購入を再開し、購入規模は非常に大きい。しかし、私が求めているのはより大きな合意だ」と語った。
Ｓ＆Ｐ総合５００種指数.SPXは７月に付けた最高値に迫る勢いとなっている。
業種別では１１業種中８業種が下落。一般消費財株.SPLRCDや情報技術株.SPLRCTなどが値下がりした。フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）.SOXは１．８％安。
動画配信サービス大手ネットフリックス(NFLX.O)は５．５％安。へースティングス最高経営責任者（ＣＥＯ）の発言からコスト増や他社との競争激化が浮き彫りになった。
動画ストリーミング用機器メーカーのロク（Ｒｏｋｕ）(ROKU.O)は１９．２％急落。ピボタル・リサーチが売り推奨でカバーを開始した。
半導体のザイリンクス(XLNX.O)は６．８％安。フロレス最高財務責任者（ＣＦＯ）が退任すると表明した。
ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を１．０１対１の比率で上回った。ナスダックは１．０３対１で値下がり銘柄数が多かった。米取引所の合算出来高は９８億株。直近２０営業日の平均は７１億株。
ドル上昇、米中通商協議やＦＲＢ政策維持への期待で＝ＮＹ市場
［ニューヨーク ２０日 ロイター］ - ニューヨーク外為市場ではドルが主要通貨に対し上昇。週間でも３週ぶりに上昇した。米中通商協議への期待や、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が積極的に利下げに動かないという見方がドル買いを後押しした。
英ポンドは下落。英国の欧州連合（ＥＵ）離脱を巡り、双方の溝はなお大きいとするアイルランド外相の発言がポンド売りを誘った。
前日始まった米中通商交渉の次官級協議はこの日も継続。１０月の閣僚級協議に向けた地ならしとして注目される。
ＦＸストリートのシニアアナリスト、ジョセフ・トレビサーニ氏は、関税や貿易摩擦の影響が世界の企業活動の足かせになるとの懸念が台頭しているものの、米経済は他国に比べ持ちこたえていると指摘。「依然、ドル上昇を想定する」と述べた。
この日は複数のＦＲＢ当局者が発言したが、米景気判断や対応を巡り見解に開きがみられた。
ＣＭＥのフェドウォッチによると、６３％の確率で年末までにあと１回の利下げが実施されるとの見方が織り込まれた。前日終盤は６９％だった。
終盤の取引で、主要６通貨に対するドル指数.DXYは０．２４％高の９８．５１。週間上昇率は約０．２５％。
ユーロ／ドルEUR=EBSは０．２％安の１．１０１７５ドル。
ドル／円JPY=は０．３７％下落し、１０７．６４５円。
ポンドは対ドルGBP=D3で０．３７％安の１．２４７６ドル、対ユーロEURGBP=D3でも０．１５％安の８８．２６ペンス。
欧州委員会のユンケル委員長が前日、英国とＥＵ離脱協定案を巡り合意は可能との考えを示したことを受け、ポンドはオーバーナイト取引で対ドルで２カ月ぶり高値、対ユーロで４カ月ぶり高値を付けていた。しかし、アイルランドのコーブニー外相が英国とＥＵがまだ合意には近付いていないと述べたことや、ジョンソン英首相が合意に懐疑的な見方を示したことが重しとなり、ポンドは下げに転じた。
台風17号
大型で強い台風17号は、21日（土）午前9時現在、久米島の西約100キロにあって、時速25キロで北北西に進んでいます。
中心気圧は970ヘクトパスカル、中心付近の最大風速は35メートル、最大瞬間風速は50メートルとなっています。
この台風は、今後先島諸島にかなり接近した後、22日（日）には九州に接近する見込みです。さらに、日本海を北上し、温帯低気圧の性質を帯びつつ勢力を保ったまま23日（月）から24日（火）にかけて北陸から北日本に接近するおそれがあります。
沖縄や奄美では、21日（土）は猛烈な風が吹き猛烈なしけとなるでしょう。暴風や高波、高潮に厳重に警戒してください。
（ＧＤＯ）
米国男子 サンダーソンファームズ選手権 2日目
前日に続く日没サスぺンデットになった。8位で出たアン・ビョンフン（韓国）が連日の「66」をマークし、通算12アンダーの暫定首位に浮上した。
J.T.ポストン、ジョージ・マクニール、スコッティ・シェフラー、トム・ホジーが10アンダーの暫定2位に続いた。
2018年の米下部ツアー賞金王のイム・ソンジェ（韓国）は通算7アンダーの暫定10位。前年覇者のキャメロン・チャンプは4アンダーの暫定42位になった。
国内女子 デサントレディース東海クラシック 2日目
鈴木愛が4打差3位 申ジエ首位堅守
賞金ランク1位の申ジエ（韓国）が6バーディ、2ボギーの「68」でプレー。通算13アンダーで首位を守った。3打差2位にイ・ミニョン（同）がつけた。
今季4勝の鈴木愛が7バーディ、1ボギーの「66」でプレー。通算9アンダーで李知姫（韓国）、テレサ・ルー（台湾）と並んで3位で最終日に臨む。
通算8アンダー6位に木村彩子、野澤真央。渋野日向子は「70」でプレーし、通算5アンダー20位。前年覇者の香妻琴乃は通算3アンダー33位で2日目を終えた。
＜上位成績＞
1／－13／申ジエ
2／－10／イ・ミニョン
3T／－9／李知姫、テレサ・ルー、鈴木愛
6T／－8／木村彩子、野澤真央
8T／－7／三ヶ島かな、小野祐夢、金田久美子、成田美寿々、濱田茉優、臼井麗香
国内シニアメジャー 日本シニアオープン 3日目
谷口徹が単独首位で最終日へ「簡単にはいかない」
谷口徹が苦しみながら単独首位の座を守った。前半に3バーディを決めて折り返し、バックナインで3ボギー。「72」とスコアを伸ばせず通算8アンダーのまま、2位のタワン・ウィラチャン（タイ）との差はひとつ縮まって2ストロークとなった。
「“F”（フィニッシュ）が付くまで、ゴルフは分からん。やっぱりこんなもんか」。消化不良のラウンドを終えて、谷口は息を吐いた。アウトで一気にリードをひろげるかと思いきや、13番（パー3）で第1打を左に引っかけたのをきっかけに2連続ボギー。「そこからティショットが難しくなった。パットもイージーなチャンスを外した」。最終18番も4mのチャンスを活かしきれず「そう簡単にはうまくいかない。前半はイイ感じでやっていたのに」と停滞の一日を振り返った。
最終日は青木功、中嶋常幸に続く史上3人目の「日本オープン」、「日本シニアオープン」のダブルタイトル奪取がかかる18ホールに挑む。この日に続き、2週連続優勝を狙うウィラチャンと最終組をともにする。「シニアの選手はスコアをまとめてくる。だから油断は禁物」と逃げ切りとシニア初勝利に向けて、ラウンド後も練習に励んだ。
地元・日高市出身の清水洋一が通算4アンダー、谷口とは4打差の3位に踏みとどまった。
63歳の伊藤正己が6バーディ、1ボギーのベストスコア「67」をマークし、グレゴリー・マイヤーと並び通算3アンダーの4位タイにつけた。
日本プロゴルフ協会会長の倉本昌弘は終盤3ホールで連続ボギーをたたき、前日の5位タイから通算1アンダーの8位タイに後退した。
【上位陣の成績】
1／－8／谷口徹
2／－6／T.ウィラチャン
3／－4／清水洋一
4T／－3／伊藤正己、G.マイヤー
6T／－2／田村尚之、B.レーン
8T／－1／朴富遠、水巻善典、倉本昌弘
（ｙａｈｏｏ）（トレーダーズ・ウェブ）
NY市場概況－ダウ159ドル安 中国代表団が米農家視察を中止
20日のNY株式相場は下落。米中通商協議の進展期待などを背景に堅調にスタートしたが、トランプ米大統領が来年の大統領選までに合意する必要がないと発言したことや、中国の代表団が米国の農家視察を中止して帰国を早めると報じられたことで、通商協議進展期待が後退した。農家視察中止のニュースを受けて赤身豚肉先物がストップ安となり、株式市場ではキャタピラーやボーイングなどの中国事業の比率が高い銘柄や、半導体株、小売り株が売られた。ダウ平均は朝方に100ドル近く上昇したが、午後に168ドル安まで急落し、159.72ドル安(-0.59％)と2日続落して終了。S&P500も0.32％高まで上昇後、0.49％安と4日ぶりに反落。ヘルスケア、公益が上昇した一方、一般消費財、IT、資本財など8セクターが下落した。ハイテク株主体のナスダック総合は0.80％安と反落し、ダウ平均、S&P500をアンダーパフォームした。
週間では、ダウ平均が1.05％安、S&P500が0.51％安、ナスダック総合が0.72％安と3指数がそろって4週ぶりに反落。年初来では、ダウ平均が15.47％高、S&P500が19.36％高、ナスダック総合が22.34％高となった。ダウ平均は18日に7月に付けた終値での過去最高値まで212.08ドル（0.78％）に迫ったが、週末は424.09ドル（1.55％）に拡大。S&P500も最高値まで0.63％に迫り、1.12％に拡大して終了した。
（ｙａｈｏｏ）（フィスコ）＝（株探ニュース）
国内株式市場見通し：騰勢一服、日経平均は22000円台固める展開に
■日経平均22000円台回復、FOMC10年半ぶり利下げ
前週の日経平均は小幅上昇した。週間ベースでは3週連続高で、終値では約5カ月ぶりに22000円台を回復した。3連休明けとなった17日の日経平均は小幅ながらも、およそ2年ぶりとなる10日続伸をみた。14日にサウジアラビアの石油施設が攻撃を受け、原油価格の急騰などから世界経済の先行き懸念が広がったことから16日のNYダウは142.70ドル安と9日ぶりに反落した。これを嫌気して日経平均も小安く始まったものの、円相場の弱含みを支えにプラス圏へ浮上し、大引けでは4月26日以来となる22000円台を回復した。スマートフォン向けゲームをスクウェア・エニックスHD<9684>と共同開発したコロプラ<3668>がストップ高したことが話題となった。中東情勢を巡る地政学リスクへの警戒感が根強いなか17日のNYダウは反発したものの、18日の日経平均は11日ぶりに反落した。米ファンドが要求していた半導体事業の分離・上場を拒否と発表したソニー<6758>や、出資先の米シェアオフィス大手が上場を延期する見通しと報じられていたソフトバンクグループ<9984>の下げも地合いを悪化させる形となった。注目のFOMCでは大方の予想通りに政策金利が引き下げられ、18日のNYダウは小幅続伸。19日の東京市場は米金融イベントの通過に伴うアク抜け感に加えて、為替市場で1ドル=108円40銭台まで円安が進行したことを受けて買いが先行し、日経平均は反発した。一時は前日比294.85円高まで上昇し、4月24日の取引時間中に付けた年初来高値22362.92円に迫る場面もあった。しかし、日銀の金融政策決定会合で金融緩和政策の現状維持の決定が伝わると日経平均は上げ幅を縮小した。20日の日経平均は、前場に一時160円高まであったものの、為替がやや円高に振れ3連休を控えていることもあり上げ幅を縮める展開となった。ただ、大引けでは22000円台で踏み留まった。
■日経平均は一進一退か
今週の日経平均は22000円台を固める一進一退の展開が予想される。17日までの10連騰で日経平均の上げ幅は1381.13円に達するとともに、節目である22000円台を回復したことで、市場ムードは騰勢一服のムードに傾きやすくなっている。テクニカル的にも、20日時点での東証1部の騰落レシオは136.34％と過熱ゾーンにあり、利益確定売りが出やすい局面だ。また、ワシントンで19日から20日まで開催された次官級協議を受けた米中通商交渉の今後の動向に関心がシフトする。中国政府代表団の農業視察注視はイレギュラーだったが、10月に閣僚級協議の開催で合意したことは大きい。10月1日の「中国建国70周年」を挟んで一時的な休戦ムードが生まれることは、一時的ながらも「リスクオン」の期間を形成できる。一方、外部要因でもう一つの懸念材料である中東情勢を巡る問題は、イランのロウハニ大統領が出席する国連総会に舞台を移すことになる。米国がイランに対して強硬姿勢に踏み切ることになれば、株式市場にとっては大きな波乱要素となってくる。ただ、トランプ米大統領は大規模な武力行使に慎重姿勢を漂わせている。一方、明るい材料もある。25日の日米首脳会談では日米貿易交渉の合意が発表される方向だ。既に9月に入り年初来高値を更新しているトヨタ<7203>やSUBARU<7270>に続いて、1月高値のホンダ<7267>、4月高値のマツダ<7261>などが水準を切り上げてくる期待がある。また、欧州に続いて米国の2008年12月以来の利下げという金融イベントを通過したことで、下値不安は薄らいできている。日経平均は4月24日の年初来高値22362.92円の更新に向けては上値の重さが意識されるところだが、下押し場面での買いニーズは高まっている。基調の強さは、日銀によるETF（上場投資信託）買いが8月29日以降、実施されていないことがそれを物語っている。NYダウが7月16日に記録した最高値27398.68ドルを更新、または為替の一段の円安といったきっかけがあれば、日経平均は年初来高値を窺う可能性もある。
■配当権利取りと増税、国慶節でテーマ株物色
物色的には全般の市場ムードが好転してきたことを受けて、9月末の配当を中心に、株式分割、株主優待など各種権利取り関連の流れが強まることが予想される。また、翌週は10月1日に消費税率10％へ引き上げ、幼児教育・保育の無償化、改正電気通信事業法施行といった制作的な節目を迎えることからテーマ株物色に関心が高まりやすくなる。国慶節で中国が1日から7日まで連休入りすることからインバウンドテーマも注目だ。地合いが好転したことで、コロプラ<3668>の人気化に見られるように、好材料が出た銘柄の個別物色の盛り上がりが期待される。20日はJPX日経400とともに大型株指数が反落しており、中小型銘柄にも活躍余地が広がってきそうだ。
■黒田日銀総裁挨拶、日米首脳会談
今週の主な国内経済関連スケジュールは、23日は秋分の日で東京市場休場、25日に7月29日・30日開催の日銀金融政策決定会合議事要旨、8月企業向けサービス価格、26日に全国証券大会で黒田日銀総裁挨拶、配当・優待権利付き最終日、27日に9月都区部消費者物価指数が発表される予定だ。このほか、24日から国連総会一般討論（30日まで）、25日に日米首脳会談、ニュージーランド、タイ、26日にメキシコでそれぞれ中央銀行の金融政策決定会合、29日に英国保守党大会（10月2日まで、マンチェスター）が開催される。
（ｙａｈｏｏ）（モーニングスター）
株式週間展望＝強弱観対立も底堅く、配当再投資の先取り追い風―景気リスク後退、好需給が過熱感押さえる
９月に入り無類の強さを見せる日本株相場は、日経平均株価がついに今週（１７－２０日）４－５月の大型連休前の水準を回復した。大きな買い戻し余力に加えて新規資金も観測される中、当面は底堅さが維持される可能性が高い。来週（２４－２７日）は配当再投資の追い風も期待される。
日経平均の９月上昇率は２０日の時点で７％に迫り、ＮＹダウの２．６％やナスダック総合指数の２．８％（いずれも１９日）、中国の上海総合指数の４．１％を大きく上回り、ここへきて割安修正の動きは鮮明となっている。
米中の貿易協議に再始動の観測が強まり、年内の合意が期待視されている。世界景気をめぐる大きなリスクが後退したことを受け、それまでに積み上がっていた日本株の売り残を解消する流れが加速。さらにはその過程で生じる新たなカラ売りをのみ込みつつ、相場が成長した格好だ。
足元では状況の変化を踏まえ、一部のグローバル投資家が低く抑えてきた日本株の組み入れ比率を引き上げているもよう。こうした資金は潤沢とみられ、目先は深い押し目を形成しにくい。テクニカル面での過熱感を、好需給が勝る構図が続いている。
今週はＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）と日銀の金融政策決定会合という重要なイベントも通過した。前者は想定通り０．２５％の政策金利の引き下げが打ち出され、今後の追加利下げにも含みを持たせた。日銀は現状の緩和策の据え置きにとどめたものの、懸念された円高はそれほど進まなかった。
来週は２６日が９月末配当の権利付き最終売買日に当たる。機関投資家は受け取る配当金を再投資するため、事前に買い需要を先回りした先物の買いが入りやすい。このため、需給は一段と買い方有利に傾く可能性がある。一方でＯＥＣＤ（経済協力開発機構）が今年の世界景気の見通しを下方修正したものの、リスクオンムードの市場にはあまり響いていない。また、日本については逆に見通しを引き上げている。
もっとも、日経平均は年初来高値に近づくとより上値が重くなる可能性もある。中期的には、過熱感と需給の綱引きの力加減が逆転することが想定され、バリュー（割安）株物色の継続性も不透明だ。来週の日経平均のレンジは２万１８００－２万２３００円と予想する。リスクは中東情勢。
国内では目ぼしい経済指標の発表は予定されていない一方、海外は欧米で統計が多く控える。２３日（日本は秋分の日の休日）は米国で８月シカゴ連銀全米活動指数、２４日はドイツの９月Ｉｆｏ景況感指数と米７月Ｓ＆ＰコアロジックＳＣ住宅価格指数、同９月ＣＢ消費者信頼感指数が出る。２５日は米８月新築住宅販売件数、２６日は米４－６月期ＧＤＰ（確定値）。２５日には日米首脳会談も予定される。（市場動向取材班）
（ｇｏｏ）（産経新聞）
「日本ワイン」生産強化へ ウイスキー教訓に数年後見据え布石
国内の大手ワインメーカーが生産能力強化を本格化させている。昨年１０月に始まった「日本ワイン」の表示規定を機に国内消費者の関心が高まったうえ、海外での日本ワインへの高評価も認知され、販売が好調なためだ。世界的な人気拡大で生産が追いつかなくなった国産ウイスキーの教訓もあり、各社は長期的な視点で布石を打っている。
「令和の時代こそ日本ワインがグローバルに広まった時代といわれるようにしたい」
国内ワインメーカー最大手、メルシャンの長林道生社長は２０日、新しいワイン醸造所「シャトー・メルシャン椀子（まりこ）ワイナリー」（長野県上田市）の開所を前に開いた内覧会で意気込みを語った。
椀子ワイナリーはメルシャンにとって３カ所目の醸造拠点。昨秋には「桔梗ケ原ワイナリー」（長野県塩尻市）を稼働させ、今年８月にも「勝沼ワイナリー」（山梨県甲州市）の生産能力を引き上げたばかりだ。令和９年には自社管理のブドウ畑を５０ヘクタール（平成３０年）から７６ヘクタールへ広げる方針も示している。
メルシャンが増産を急ぐ背景のひとつには昨秋にできた日本ワインの表示規定がある。日本ワインと名乗れるのは国産ブドウのみを用いて国内で製造されたワインだけだ。輸入ワイン原料を国内で醸造するなどした「国内製造ワイン」とは区別されるようになった。
メルシャンの日本ワインブランド「シャトー・メルシャン」の１〜８月の販売数量は前年同期比３０％増。中でもブドウの産地と品種を表示するカテゴリーは７割増と急伸した。日本ワインが海外のワインコンクールで高い評価を得ていることも販売の追い風になっているとみられる。
アサヒビールの日本ワインブランド「サントネージュ」も１〜８月は３１％増の５千ケース（７２０ミリリットル１２本換算）を売り上げた。アサヒは６年後の販売数量２万ケース達成に向けて生産体制を強化。令和７年に自社畑を１０ヘクタールとする目標を掲げる。
サッポロビールや、キッコーマン傘下のマンズワインも生産能力を引き上げる計画だ。
一方、サントリーワインインターナショナルは昨年の売り上げが２９％増と急伸したが、ウイスキー同様に品薄に陥り、今年は前年比５％減の計画を組む。３年後に平成２８年比で２倍の栽培面積へと引き上げることを目指し、農業生産法人や行政との連携を進めている。（日野稚子）
奥が女子旅から帰宅しました。
お土産は…
黒部ダムカレーと雷鳥のたまごです…。
うれしいですね！
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