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ドクターケイ @ Re[1]:11月9日(土)…(11/09) ちょっと太目のジイサンさんへ 松坂屋の…
ちょっと太目のジイサン@ Re:11月9日(土)…(11/09) 僕もチョコが大好きで、20~30年前に…
ドクターケイ @ Re[3]:10月28日(月)…(10/28) ちょっと太めのじいさんさんへ そですう…
2020.01.12
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カテゴリ: カテゴリ未分類
1月12日(日)、曇りです。

当初の予定では、ホーム1:GSCCの西コースで開催の睦月杯に10時20分スタートでエントリーしていたのですが、風邪症状がすっきりしないためにお休みです…。

8時20分頃に起床。

新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。

1階の掃除機を半分ほど済ませたところで奥に交代…。

ソファで横になってPGAツアー「ソニーオープンinハワイ」を観戦。

松山p…終盤のバーディーチャンスをふいにしましたね…。

昼食はラーメンを食する。

ソファで横になっているうちに眠りに落ちる…。



和菓子とお茶をいただく。

少し頭が痛いので体温チェックすると、また微熱があります…。

何で…?

それではしばらくベッド上での安静です…。




2019年に個人的にチェックしている米国株でパフォーマンスの良かったものは…<20銘柄中の上位1/3>。 

アップル:106.7%

エヌビディア:63.3%

クアルコム:55.2%

マイクロソフト:50.9%

モトローラ:41.9%

アドべ:41.7%



上位はこんなところですね。




(yahoo)(産経新聞)
ビッグデータ分析、新卒年収は1000万円以上 東大生の人気職種に
 ビジネス現場で大量の情報(ビッグデータ)を分析・活用する職業「データサイエンティスト」の人材が不足する中、大学生の就活現場で異変が起きている。「官僚でもなく、有名企業でもなく、データサイエンティスト職を志望する東大生が目立ち始めている」(就職情報会社)からだ。すでに転職業界では、高給での人材争奪戦が沸騰しており、あおりを受けた企業が高学歴の東大生を“青田買い”しようという図式だ。学生側も、日本企業の終身雇用制度の維持が難しくなる中、高給で自由に働くことができる魅力を感じている。
 ■高度な専門職

 慶応大大学院の渡辺美智子教授(統計科学、データサイエンス論)によると、データサイエンティストには公的な資格はまだないが、統計学、人工知能(AI)、機械学習、IT、プログラミングと多方面の知識が必須という。そのうえ、「ビジネスセンスも必要。データを分析し、ビジネスモデル創出の支援を手がける高度な専門職」(渡辺教授)という。
 人材不足に悩む企業は、高学歴の東大生に注目する。官僚やメガバンク、商社など大手の有名企業に強い東大生の就活だが、ここ数年は様変わりしている。
 東大と京大の令和3年度卒業・修了予定者(大学院含む)2693人に聞いた就職先ランキングでは、1位のアクセンチュアから7位のベイン・アンド・カンパニーまで、コンサルティグ会社が独占した(就活サイト、ワンキャリア調べ)。ある人材紹介会社の関係者は「職種別でのランキングの集計は少なく、データサイエンティストの人気度は不明だ。しかし、アクセンチュアのようにデータサイエンティストを前面に出して募集しているコンサルがある」と指摘。特に東大生はコンサル志望が多く、データサイエンティストの希望者が人気を支えているという。
 ■高給が魅力
 データサイエンティストが選ばれる理由は何か。
 まず、最先端の職業というイメージが挙げられる。「米国のGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アップル)各社が、ビッグデータを活用して新しいビジネスを創出したことで、データを扱う仕事は知的なイメージも伴いとても魅力的に映っている」(同)。
 次に高給が期待できる点。それは転職者の求人サイトで一端がうかがえる。想定年収が「1200万円から」の大手製造業や、「1100万円から」のアパレル企業など、高給の提示がめじろ押しだ。
 さらに、希望すればフリーのデータサイエンティストとして働ける点もある。転職サイトにはフリーでも相当額稼げる募集が掲載されている。フリーを対象とした「BIG DATA NAVI」という募集では、「月に150万円から」と、月給単位で高給の募集が掲示されている。
 同サイトを運営するエッジコンサルティング(東京)のシニアマネジャー、坂西茂さんは「高給でフリーでも来てほしいという会社がたくさんある。スキルの高い人ほど自由な働き方とスキルを磨けるプロジェクトを求めてフリーで働く傾向がある」と語る。
 現在、東大には専門学部はないが、養成講座などを開講している。「東大なら、統計学などを学んでいる理系の大学院がデータサイエンティストの有力候補になる」。研究室の事情に詳しい坂西さんはこう語る。
 東大生が自由な働き方を求めているのは、終身雇用という日本企業の慣習を続けることが難しくなっているからだ。データサイエンティストなら、自らの頭脳と腕を頼りに自由な働き方も選べる。そうしたキャリアプランを描けるというわけだ。
 ただ、相当な知的レベルとビジネスセンスが同時に求められる。ビジネス創出の支援にもかかわる点で、データ分析や処理を扱うデータアナリストとは異なり、データ分析の能力を有している点では一般のコンサルタント職とも違う。一線で活躍できるような即戦力になるにはハードルが高い。
 ■大学も本腰
 東大に追いつき追い越そうと、他大学もデータサイエンティストの養成を始めている。滋賀大は平成29年度から、専門学部として全国初となる「データサイエンス学部」を新設。横浜市立大も専門学部を開設した。東工大は今年4月から、全大学院生を対象にデータサイエンスとAIの教育を行うことを打ち出した。
 数年後にこうした専門教育を受けた学生らが社会に出る。就職サイトのある担当者は「近い将来、大学生の人気トップの職業になるだろう」と予想している。(大家俊夫)




(msn)(ZUUonline)
激動の2019年を終えたテスラ、今後はどうなる?
電気自動車メーカーのテスラ (NASDAQ:TSLA)は、2019年第4四半期(10-12月期)における世界新車販売台数を報告した。10月に報告された第三四半期(7-9月期)決算を受け、同社の株価は約75%高となっている。
第4四半期における世界販売台数は11万2000台となった。また、上海工場ではモデル3を、週1000台以上生産していることが明らかとなった。
同社の株価は過去1ヶ月に渡って約34%高となっている。また、過去3取引日では約7%高となっている。
好調な第3四半期決算を報告した10月以前、テスラは混乱状態に陥っていた。同社のイーロンマスクCEOは突如、会社の非上場化を表明し投資家の信頼を失った。信頼を裏切る数々の行為を受け、アナリストは同株の格付けを引き下げた。また、マスク氏は、CEOとしての素質が問われることとなった。
しかし、テスラの野望は、徐々に現実味を帯び始めている。1年足らずで上海のギガファクトリーを稼働させ、目標であった通年36万台の新車販売台数を突破した。このことから、同社は将来、自動車業界における主要企業となることが期待される。
「2020年はテスラにとって極めて重要な年である」とWedbush証券のDan Ives氏は述べた。
「中国での販売台数を伸ばし、マスク氏の壮大な野望に達成の兆しが現れると、2020年のテスラの株価は大きく値上がるだろう」
Ives氏によると、中国市場が2020年の同社にとって鍵となる。上海の工場では、夏からモデルYの生産も予定されている。
■テスラの株価に孕む主なリスク
その一方で、中国市場が魅力的な市場であるか否かに関しては依然として不透明である。電気自動車に対する補助金の削減を受け、中国における電気自動車の販売台数は軟調である。
その他にも、米国における電気自動車の税控除額削減やマスク氏による約束破りなど、同株の上昇を阻む要因は複数存在する。同社は好調な業績を示した2018年を経て、2019年前半には株主の信頼を失った。再びこのようなことが起こる可能性を、常に留意すべきである。
テスラは今後、フリーキャッシュフローを創出し、債務削減に取り組む姿勢を示す必要がある。しかし、同株は悪材料に過激に反応し、投機対象となるリスクを孕んでいる。
モルガン・スタンレーは先月、テスラの目標株価を250ドルとした上で、目標株価を下方修正する可能性を示唆した。アナリストのdam Jonas氏は、投資家がテスラをテクノロジー企業ではなく自動車企業と見なし、株価が下落する可能性を示した。
Jonas氏は「我々はテスラに対して、長期的に強気な見解を抱いていない。市場はテスラを、自動車メーカーとして位置づけるようになるだろう」と述べた。
「テスラの株価が急騰する可能性は考えられるが、継続的に株価が伸びるとは考えていない」
■総括
生産の強化や上海のギガファクトリーを受け、テスラが堅調であることは疑いようがない。しかし、今後は持続的な成長が可能であることを早急に示す必要がある。
著者: ハリス・アンワル




(ロイター)
コラム:財政赤字は「むしろ良い」、変わりつつある評価
[ロンドン 8日 ロイター BREAKINGVIEWS] - 最近まで、ほとんどのエコノミストは、政府が平常時にささやかな規模以上に借り入れを膨らませる行為を非難してきた。彼らはおおむね政府を信用せず、公的債務が民間投資を圧迫するだけでなく、物価を高騰させ、景況感を冷やすと証明できる理論を持っていた。ところが今や、財政赤字はそれほど悪い存在ではない。むしろ総じて良いとの見解が優勢だ。
古い考え方が死に絶えたわけではない。政府はいわば国家という大きな家族で、収入以上にお金を使うべきでないという理屈は直観的に訴えかける力がある。ドイツのメルケル首相も、こうした価値観を「シュバーベン地方の主婦」たちの倹約精神になぞらえている。
「財政赤字悪玉論」により、ユーロ圏加盟国は平常時に財政赤字を国内総生産(GDP)比3%までに抑えるよう求められ、ドイツは「債務ブレーキ」と呼ばれる制度を導入。財政赤字がGDPの0.35%に達すると、原則としてさらなる政府借り入れを禁じているほどだ。
依然として少数の政治家(主としてドイツ人)は、大規模な財政赤字を計上するのは単純によろしくないと考えている。一部の有名エコノミストも同意見だ。ブルームバーグによると、米大統領経済諮問委員長を務めたクリスティナ・ローマー氏は最近、大幅な財政赤字の持続は「強力かつ健全な超経済大国になるための方策にならない」と発言した。
だが、ほぼ全ての面で判断基準は変わりつつある。今ある数々の事実は、旧理論と相いれないのだ。
米国、日本、ドイツ、フランス、英国、イタリア、カナダという先進7カ国(G7)を検討してみよう。国際通貨基金(IMF)のデータに基づいた2007年時点のG7の財政赤字の対GDP比は平均1.5%で、カナダとドイツは黒字だった。そして世界金融危機が発生後の3年間で同平均は7%を超え、15年以降も3%を下回っていない。
しかし財政赤字が明らかに成長を損なった形跡はない。G7の国民1人当たりGDPの年平均成長率が下振れしたのは確かだ。01年から07年まで1.4%だったが、14-19年は1%になっている。もっとも01-07年は持続不可能な金融活動によって水増しされ、14-19年は貿易戦争と先進国の全般的な景気減速が圧迫要因になった。
G7の物価上昇率の平均は、まさに金融危機が勃発した08年に2.9%とピークを付けた。翌年には0.3%に鈍化し、11年に2.6%に戻った後、また下振れした。IMFは19年の平均を1.4%と見込んでいる。インフレを起こす要因を本当に理解している人はいないが、財政赤字が「容疑者リスト」に入っているようには見受けられない。
財政赤字を嫌う人々は、いつでも自分たちの思想を正当化する論理を見つけてくることができる。実際、足元で無害に思われる借り入れが、長期的な問題を蓄積させているのかもしれない。IMFの計算で米国の今年の財政赤字はGDPの5.6%、つまり1兆ドルを超える規模で、長らく予想されていた経済への悪影響がいよいよ顕在化する恐れもある。
今後、財政赤字の功罪を巡る理論的な闘争は激化するだろうが、思考のバランスを取る助けになってきたのは現実的な心配だ。中央銀行は今、景気後退に対処して利下げする余地が乏しい。債券などの資産を買い入れて金融市場に新たな資金を投入することは可能とはいえ、そうした手法の効果はまだ証明されていない。だから財政支出拡大の方が、景気対策として妙味があるように見える。
理論的な見地からも情勢変化は歓迎されるべきだ。政府は実際には「非常に大きな家計」ではない。通貨当局としての最終的な権限を持ち、経済活動を維持するのに十分なお金を確実に流通させる責任を負っている。通貨創造の任務はほとんどを民間銀行に請け負わせているものの、彼らが満足に機能しなくなった場合は、政府が乗り出すことができるし、乗り出さなければならない。
政府向けのローンは、全てのローンと同様に基本的に新たなお金を生み出すので、財政赤字は旧理論で想定されたような、民間投資に向かう資金を奪うわけではない。また政治的に有能な政府であれば国内で借り入れを賄い、債務残高がGDP比で高水準になっても維持できる。その上、本来使われなかった経済的な諸資源を活用する財政支出なら、赤字であってもインフレを醸成させるよりも生産を押し上げるだろう。
財政赤字についてもっと柔軟になるべきだとの考え方を受け入れる点では、エコノミストよりも有権者や政治家の方が積極的だ。追加的な財政支出は、有益なインフラ整備の投資を後押しし、貧困を減らして質量両面で雇用状況を改善してくれる。さらに次の景気後退の到来時期を遅らせ、その深刻度を和らげてくれる可能性もある。さすがのドイツでさえ、財政赤字への抵抗感が弱まっているのも、むべなるかなと言える。
当然リスクはある。財政赤字は適度な規模なら大抵は好ましいが、危険な存在になり得る。アルゼンチンやジンバブエの事例で分かるように、歯止めなしの通貨発行は、最終的に制御不能のインフレをもたらす。先進国で40年もディスインフレが続いた後で、狂乱的な物価高騰などは想像しがたい。それでも政治家が選挙で勝つことに執念を燃やし、彼らを抑制する財政規律が存在しない世界では、インフレの暴走が現実に起きるかもしれない。




(ブルームバーグ)
自動車が「情報のドル箱」に-走行中に集めるデータ、CESで脚光
  デジタル技術見本市「CES」はこれまで長い間、自動車メーカーにとってはショールームであり、テクノロジー企業は自動車メーカーへの売り込みの好機として捉えていた。今年のCESでは双方の取り組みから生まれた副産物に注目が集まっている。付加価値が高まり続けるデータだ。  
  今の新車はカメラやレーダー、マイクを備え、スマートフォン接続機能や強力なプロセッサー、高性能センサーを搭載し、買い手に引き渡される。データの宝庫であるスマホに匹敵する次の「情報のドル箱」とされているのが自動車だ。
  米ネバダ州ラスベガスで開催中のCESにはアマゾン・ドット・コムやインテル、クアルコム、ブラックベリーが参加。新たな収入源とビジネスモデルを模索している自動車業界にデータの高速処理サービスや提携を提案する。
  IHSマークイットの自動車技術アナリスト、ブライアン・ローデス氏は「こうしたデータが収益化され得る手段が軸となる次の大きな業界変化をCESは浮き彫りにするだろう。この市場はもはやハードを売ることだけが焦点ではない」と指摘した。
  自動車メーカーは車から得られるデータを自ら管理することで、大手ハイテク企業に取り残される状況を避けたい考えだ。ソフトウエアに詳しい人材が不足し、既にスマホや関連技術で浸食されている自動車業界にとっては大きな挑戦となる。
  日産自動車やBMW、フォルクスワーゲン(VW)と連携しているインテルは、モービルアイ部門向けの新たな自動車関連の提携をCES開催中に発表する。自動車メーカーはモービルアイの運転支援技術を活用し、走行中にカメラや半導体、センサーが集めたデータの一部を同部門に提供する。
  モービルアイは詳細な地図の作成を目的にこうした匿名情報を集計。地図は自動車メーカーが車のナビゲーションシステムの精度を上げるために使われる。CESでインテルは、ラスベガス周辺を走行したBMW車から得られた情報を基に24時間で作成された地図を公表した。




(ブルームバーグ)
セールスフォース株、最高値更新-20年見通しに「妙味」とアナリスト
  セールスフォース・ドットコムは6日の米株式市場で、終値ベースで最高値を更新。複数のアナリストが同社の2020年見通しに明るい見解を示した。
  RBCキャピタル・マーケッツは「大幅な上向き方向の可能性」を指摘し、セールスフォース株をトップピック扱いに引き上げ。目標株価も従来の200ドルから、市場関係者の中で最も高い215ドルに上方修正した。アナリストのアレックス・ズーキン氏はセールスフォースの増収率見通しに言及、同社株を「重要な戦略的資産」と位置付けた。
  サントラスト・ロビンソン・ハンフリーは、セールスフォース株を今年のソフトウエア株投資で「妙味のある」銘柄の1つとし、同社は自らの売上高見通しを「着実に上回る」と予想。アナリストのテリー・ティルマン氏は「セールスフォースを巡る興味深いデータがあり、同社顧客は支出を増やす方針を固めつつあり」、これがさらなる追い風になると分析した。
  セールスフォース株はこの日一時4.5%高となり、4.4%高で引けた。昨年10月の安値からは20%余り上昇しているが、「19年のパフォーマンスは明らかに見劣りするものだった」とサントラストは指摘。19年初めからの上昇率は約25%と、同時期に50%近く上げた広範なテクノロジーセクターに大きく後れを取っている。





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Last updated  2020.01.12 18:38:07
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