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ドクターケイ
生活のための投資と趣味のゴルフ＆ワインのそぞろ歩き的な紹介ページです。 アマチュアですのでうるさい講釈はありません。 お気軽なページです。
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2021.03.03
カテゴリ： カテゴリ未分類
３月３日（水）、晴れです。
ひな祭りですね。
そんな本日はホーム１：ＧＳＣＣの東コースで開催の水曜杯に参加させていただきました。
９時４０分スタートとのことですから６時５０分頃に起床。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。
身支度をして、８時１０分頃に家を出る。
８時４０分頃にはコースに到着。
フロントで記帳して、研修競技の競技内コンペでの賞品をいただいて、先々の水曜杯のエントリーを済ませて、着替えて、練習場へ…。
ショット…イマイチ…、パット…イマイチ…。
これ、ダメなんですね…。
本日の競技は東コースのホワイトティー:６５１２ヤードです。
ご一緒するのはいつものモ君（１４）、オ君（１７）、ツ君（２３）です。
本日の僕のハンディは（１０）とのこと。
ＯＵＴ：０．０．２．２．０．１．１．３．０＝４５（１９パット）
１パット：０回、３パット：０回、パーオン：４回。
１打目のミスが２回、２打目のミスが４回、３打目のミスが１回、アプローチのミスが１回、パットのミスが４回…。
全くパットが決まりません…。
このグリーンでは僕は戦えません…。
１０番のスタートハウスでドーピング…。
ＩＮ：－１．１．４．０．１．１．１．０．１＝４４（１８パット）
１打目のミスが２回（ＯＢあり）、２打目のミスが３回、バンカーのミスが１回、アプローチのミスが２回、パットのミスが３回…。
お話になりませんね…。
４５・４４＝８９（９）＝８０の３７パット…。
いいとこなしのゴルフでした…。
握りも完敗…。
ＭＳＡに遭遇したことが救いか…。
本日のフィジカルチェック…１７０．０ｃｍ，６３．８ｋｇ，体脂肪率２０．７％， ＢＭＩ２２．１,肥満度＋０．３％…でした。
帰宅すると１５時００分頃。
奥も岐阜からほぼ同時に帰宅。
御座候とコーヒーでおやつタイム。
それではしばらく休憩です。
ゴルフ場の玄関にロールスが停めてありました。
以前には２ドアのレイスが停めてありましたね…。
ひな祭りということでちらし寿司をいただく。
１ＵＳドル＝１０６．８１円。
１ＡＵドル＝８３．６３円。
昨夜のＮＹダウ終値＝３１３９１．５２（－１４３．９９）ドル。
本日の日経平均終値＝２９５５９．１０（＋１５０．９３）円。
金相場：１ｇ＝６６２２（＋４２）円。
プラチナ相場：１ｇ＝４６１５（＋２５）円。
昨夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の２銘柄が値を上げて終了しましたね。
スクエアが上げて、トゥイリオが大きく下げましたね。
本日の東京市場ではチェック中の日本株３０銘柄中の１９銘柄が値を上げて終了しましたね。
重点６銘柄ではすべてが値を上げて終了しましたね。
ひらまつ、ＪＦＥが大きく上げて、Ｊフロント、東海カーボン、日本コンクリートも上げましたね。
日本株反発、米景気回復期待で内外需広く上げ－緊急事態関連報道も
３日の東京株式相場は反発。米国の追加経済対策やワクチン早期普及への期待、銅など市況高を好感し、自動車や商社、非鉄金属、海運など海外景気敏感業種が広く買われた。
ＴＯＰＩＸの終値は前日比9.69ポイント（0.5％）高の1904.54
日経平均株価は150円93銭（0.5％）高の２万9559円10銭
〈きょうのポイント〉
２日の米10年債利回りは1.39％と安定、米ナスダック総合指数1.7％安
米上院、早ければ３日に経済対策について審議へ－シューマー院内総務
米メルクがＪ＆Ｊの新型コロナワクチン生産を支援－バイデン大統領
緊急事態宣言「２週間延長」検討、政府が４日までに方針判断－報道
ニッセイアセットマネジメント運用企画部の松波俊哉チーフ・アナリストは「米金利上昇には短期達成感が出ており、株価急落局面はいったん終了した可能性がある」と指摘。その上で、ワクチン普及や米景気対策も後押しして「今年は世界経済は同時回復が見込まれ、バリュー中心に景気敏感の日本株が買われやすい」と述べた。
きのうの米国株市場でテクノロジーなど成長株が売られた流れが重しとなり、午前は株価指数の方向感が乏しい場面もあった。経済正常化期待からアジア時間３日の米先物が強含むとともに、割安業種や景気敏感業種の買いの勢いが次第に強まった。いちよしアセットマネジメントの秋野充成執行役員は「米景気対策は現在議論されているものだけでは終わらないだろう」とし、バリュー人気は長くなりそうと予想した。
一方、政府は１都３県に発令されている新型コロナの緊急事態宣言の期限を２週間延長することを視野に検討に入り、４日までの感染状況を見極めて判断するとＦＮＮが政府関係者の話を基に報じた。三井住友ＤＳアセットマネジメントの市川雅浩チーフマーケットストラテジストは宣言の長期化について、「ワクチンの接種も広がりそうで、今のところそんなに懸念は強まっていない」とみており、きょうの株式市場への影響は限定的だった。
東証33業種では鉄鋼や非鉄金属、海運、輸送用機器、卸売が上昇
電機やその他製品、サービスは下落
【本日のNYダウ見通し】ADP雇用者数とISM非製造業景況指数に注目
【NYダウ予想レンジ：31,200～31,700ドル】
2日のNYダウは反落。
前日比143.99ドル安の31,391.52ドルで取引を終了しました。
前日に603ドル高と約4カ月ぶりの上げ幅だっただけに、利益確定売りが優勢になりました。
テスラやアップル、アマゾン・ドット・コムなどハイテク銘柄も上値が重く、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数も、230.04ポイント安の13,358.79で取引を終了しています。
ただ、来週にも追加経済対策が成立する見通しや、新型コロナワクチンの普及による経済正常化期待によって、プラス圏で推移する時間帯もありました。
本日の経済指標では、ADP雇用者数とISM非製造業景況指数に注目。
13時時点のNYダウ先物は105ドル高となっており、本日は反発スタートが見込まれます。
ただ、NYダウは下値では押し目買いが入るものの、高値警戒感から利益確定もでやすいので、方向感がでにくい展開です。
また明日のパウエルFRB議長の講演や5日の雇用統計を控えているので、様子見ムードが高まるでしょう。
日経平均は反発、景気敏感株中心に底堅い動き
［東京 ３日 ロイター］ -東京株式市場で日経平均は反発。相場環境に不透明感が残りながらも、ワクチン接種による経済正常化の期待から、景気敏感株を中心に底堅い動きとなった。為替相場が円安基調にあることも好感されている。上海市場などアジア株や、時間外取引で米株先物が堅調に推移したことも支援材料になった。
２日の米国株式市場は反落して取引を終了。アップルやテスラの下げが重しとなったが、追加経済対策成立への期待から、素材株には買いが入ったという。これを受けて、日本株も素材など景気敏感株を中心に物色され、日経平均、ＴＯＰＩＸはともに堅調に推移した。
とりわけ目新しい材料はないながらも、経済正常化への期待から押し目買い意欲が強い。また、為替市場でドル／円が１０６円台後半と円安に振れていることも、買い安心感を生じさせている。
市場では「直近の法人企業統計で、国内の設備投資が低調だったために、景気敏感株に目を向ける場合、中国の経済状況が判断材料になる。きょうの上海市場などアジア株の上昇もプラス材料になった」（岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏）との声が聞かれた。
ＴＯＰＩＸは０．５１％高。東証１部の売買代金は、２兆４６６４億３８００万円となった。東証３３業種では、鉄鋼、非鉄金属、空運業などが上昇し、値下がりは電気機器など３業種にとどまった。
個別では、神戸製鋼所が昨年来高値を更新したほか、東洋エンジニアリングが大幅上昇。ソフトバンクグループが堅調に推移した。半面、東京エレクトロン、任天堂などがさえない。
東証１部の騰落数は、値上がり１３３８銘柄に対し、値下がりが７７６銘柄、変わらずが８０銘柄だった。
3日の日経平均株価は反発､米景気回復期待で内外需広く上げ
長期債は上昇､円相場には売り圧力
ブルームバーグ
東京株式相場は反発。米国の追加経済対策やワクチン早期普及への期待､銅など市況高を好感し､自動車や商社､非鉄金属､海運など海外景気敏感業種が広く買われた。
ニッセイアセットマネジメント運用企画部の松波俊哉チーフ･アナリストは｢米金利上昇には短期達成感が出ており､株価急落局面はいったん終了した可能性がある｣と指摘。その上で､ワクチン普及や米景気対策も後押しして｢今年は世界経済は同時回復が見込まれ､バリュー中心に景気敏感の日本株が買われやすい｣と述べた。
東証33業種では鉄鋼や非鉄金属､海運､輸送用機器､卸売が上昇
電機やその他製品､サービスは下落
超長期債が大幅上昇
債券相場は超長期債が大幅上昇。ブレイナード米連邦準備制度理事会（FRB）理事が米長期金利上昇をけん制したことを受けて買い安心感が広がった。日本銀行が18､19日の金融政策決定会合で行う政策点検で､超長期金利のスティープ（傾斜）化策の導入を見送るとの観測も買いを誘った。
三井住友DSアセットマネジメントの深代潤上席参与のコメント：
内外の中央銀行関係者から長期金利上昇をけん制するメッセージが発せされたことが買い安心感につながっている
特にブレイナードFRB理事の発言を受けて米長期金利が落ち着いたことが大きい
日銀はプラスマイナス0.2％の変動幅を重視しているという週初の報道を受けて､政策点検では何もないだろうとの観測も
ドル･円は106円台後半､円売り圧力
東京外国為替市場のドル･円相場は1ドル＝106円台後半で推移。米長期金利の落ち着きや堅調な株価を背景にリスク選好に伴う円売り圧力がやや優勢となった。
みずほ証券の鈴木健吾チーフFXストラテジストのコメント：
・株がしっかりしているのでクロス円（ドル以外の通貨の対円相場）がしっかり。あすにパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）の発言を控えて､米長期金利は急騰する感じもないが､下げ渋ってもいる中でドル･円も小じっかり
・ドル･円のトレンドは上方向。ただ､直近の急上昇などを考えると､107円台は投機筋の利食いや実需の売りがいったんは出やすいだろう
2日の米国株は反落､過度な楽観警戒､テクノロジー銘柄軟調
原油続落の一方で金相場は反発
ブルームバーグ
2日の米株式相場は反落。前日はS＆P500種株価指数が約9カ月ぶりの大幅高を記録しており、投資家は過度に楽観に傾いているとの見方が広がった。米国債は最近の利回り急上昇と比べると、総じて安定した動きとなった。
ニューヨーク時間午後4時過ぎの暫定値では、S＆P500種が0.8％安の3870.29。ダウ工業株30種平均が143.99ドル（0.5％）安の31391.52ドル。ナスダック総合指数は1.7％下げた。米国債では10年債利回りが1ベーシスポイント（bp、1bp＝0.01％）低下し、1.41％。
S＆P500種の構成銘柄では、特にテクノロジー株の下げが目立った。アップルやテスラが売られ、ナスダック100指数を押し下げた。テスラは終値で4％超の下落。利益率の見通しがアナリスト予想を下回ったディスカウントチェーンのターゲットも安い。
バンク・オブ・アメリカ（BofA）の強気指標は現在、歴史的に見て株価に弱気材料となる水準付近にある。同行のチームは1日のリポートで、売りシグナルの引き金となる水準に極めて近いと指摘した。中国銀行保険監督管理委員会（銀保監会）の郭樹清主席は2日、高値圏にある世界の金融相場など多くのリスクに懸念を示した。
ドル相場は下落
外国為替市場ではドルが主要10通貨全てに対して下落。前日に続いて資源国通貨が買われ、ノルウェー・クローネやオーストラリア・ドルの上昇が目立った。
主要10通貨に対するドルの動きを示すブルームバーグ・ドル・スポット指数は0.3％低下。一時は0.4％上昇し、2月5日以来の高値に達した。ドルは対円ではほぼ変わらずの1ドル＝106円74銭。一時は106円96銭と、昨年8月以来の高値をつける場面もあった。ユーロは対ドルで0.3％高の1ユーロ＝1.2089ドル。
ニューヨーク原油先物相場は続落し、バレル当たり60ドルを割り込んだ。石油輸出国機構（OPEC）と非加盟の主要産油国で構成する「OPECプラス」は今週開く会合で、減産縮小で合意するとみられている。事情に詳しい複数の関係者によれば、市場は供給増加を吸収できるとの見方が参加国の間で広がっている。
ニューヨーク商業取引所（NYMEX）のウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）先物4月限は89セント（1.5％）安の1バレル＝59.75ドルで終了。ロンドンICEの北海ブレント5月限は99セント安の62.70ドル。
ニューヨーク金相場は反発。金スポットはニューヨーク時間午後3時35分現在、前日比0.6％高の1オンス＝1736.03ドル。一時は8カ月ぶり安値を付ける場面もあった。ニューヨーク商品取引所（COMEX）の金先物4月限は、0.6％高の1733.60ドルで終了。
金を裏付けとする上場投資信託（ETF）からの資金引き揚げは加速し、保有高は昨年7月以来の低水準となっている。
【市況】明日の株式相場に向けて＝最高峰に臨むソフトバンクＧ
きょう（３日）の東京株式市場は、日経平均株価が１５０円高の２万９５５９円と反発。前日の米国株市場でＮＹダウが引け際に崩れて１４０ドルあまりの下落となり、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数については２３０ポイント安と下げがきつかった。こうなると、きょうの日経平均も続落歩調やむなしで、せっかく週初に見せた切り返しが霞んでしまう展開になるかと思われたが、売り物をこなしプラス圏で推移する粘り腰をみせた。
日経平均寄与度の高いソフトバンクグループ<9984>が頑強な値動きを示したことが大きかった。２００円程度の上昇で日経平均押し上げ効果という点では大したことがなかったが、きょうは場合によっては日経平均を押し下げるほうでスポットライトを浴びかねなかっただけに、売り方としては当てが外れた感もあるだろう。
前日のナスダック指数の下げが大きかったことは、米ハイテク企業に積極投資するソフトバンクＧにとってはネガティブ材料。加えて、前日はスイスの資産運用大手ＧＡＭインベストメンツが、経営危機陥っている英金融サービス会社グリーンシル・キャピタルと手掛けていたファンドの凍結を発表した。グリーンシルはソフトバンクＧが１５億ドル程度出資しているとされるが、仮に破綻した場合は損失を被ることになる。しかし、ＳＢＧの株価はどこ吹く風で１万円大台をキープしたまま頑強な値動きを示し、日経平均への指数面でのマイナス影響が回避されただけでなく、市場心理を強気に傾ける役割も果たした。
市場筋によれば「（ＳＢＧのグリーンシルへの出資額は）日本円にすれば１６００億円程度で、仮に焦げついた場合のダメージは小さくないと思われる。しかし、同社の場合は中国のドアダッシュなど大成功した案件も多くあり、その懐の深さを考えれば大勢に影響なしといってよい」（ネット証券マーケットアナリスト）という。以前に米シェアオフィス大手のウィーワークの経営難の問題で巨額支援を実施した時にもＳＢＧの株価は荒い値動きを余儀なくされたが、その後は安定飛行に戻っている。揺れやすいが非常に頑丈な飛行船であり、いまや時価総額は２２兆円に達し、首位のトヨタ自動車<7203>の背中が見えてきた。
そして株価は２０００年のＩＴバブルの時につけた１９万８０００円の上場来高値が再びクローズアップされている。これは分割後修正値に引き直して１万１０００円となるが、時価はそこまであと４００円、２１年ぶりの更新が目前だ。直近、野村証券が同社株の目標株価を「１万１０１０円」に引き上げたのにも茶目っ気を感じるが、当時ＩＴバブルのアダ花として咲かせた究極の株価に、ついに現実買いでたどり着くシーンを迎えた。
このほか個別株の動きを見る限り、相場の流れは完全に「アフターコロナ」である。「もし、新型コロナウイルスが地球上に存在しなかったとしたら、売られ過ぎている株は何？」という質問の答えに該当するような株を買い漁る、そんな地合いである。これは欧米などでワクチンの普及が予想以上に速く進んでいることが背景にあるが、変異種の出現などを考えればまだ全く油断はならない状況のはず。それでも株式市場というのは良くも悪くも近未来のＭＡＸ（予想されるシナリオの上限）を買う傾向があり、理屈で説明できる段階では既に周回遅れとなってしまう。当然、行き過ぎた修正局面はあるがそれは今ではない、ということを理解したうえで買っているのが相場巧者の業だ。
新たに注目したいのは建設株の周辺。銘柄としては、例えば前田製作所<6281>に穴株妙味がある。建機最大手のコマツ<6301>の総代理店でもあり、産業機械の製造も行っている。また建設コンサルの長大<9624>も実質的な青空圏突入が接近している。建築設備工事大手の三機工業<1961>は年初から一貫した上昇波を形成しているが依然割安感が強い。
このほか消費関連では、ビジョナリーホールディングス<9263>の株価に勢いが感じられる。メガネスーパーの持ち株会社でエムスリー<2413>の傘下企業だが、ここにきて新波動入りを示唆する値運びだ。また、婦人服のハニーズホールディングス<2792>の１０００円トビ台も意外性がある。番外ではＡＩ関連のロゼッタ<6182>。ＶＲ上の通訳システムを来週９日に発表会を開催する予定でマーケットの注目を集めている。また、それ以上にインパクトがあるのが全社員への「英語禁止令」だ。
あすのスケジュールでは、２月の消費動向調査など。海外では１月の豪貿易収支、１月のユーロ圏小売売上高、１月のユーロ圏失業率、１月の米製造業新規受注など。（銀）
出所：MINKABU PRESS
明日の戦略－気迷い相場が続くもバリュー株の大幅高には安心感
トレーダーズ・ウェブ
3日の日経平均は反発。終値は150円高の29559円。米国株は下落したが、きのうの米株先物の動向からネガティブな影響を先取りしていたこともあって、プラススタート。開始早々には上げ幅を3桁に広げた。29500円より上では戻り売りも出てきて失速し、前場ではプラス圏とマイナス圏を行き来した。しかし、後場に入ると売り圧力が和らぎ、プラス圏が定着。14時を過ぎた辺りからは買いに勢いがつき、取引終盤にきょうの高値をつけた。一方で、マザーズ指数が2％安と弱さが目立った。
東証1部の売買代金は概算で2兆4600億円。業種別では鉄鋼や非鉄金属、空運が大幅上昇。下落は電気機器、その他製品、サービスの3業種のみとなった。北海道宝島旅行社との包括連携を発表したＪＡＬが大幅上昇。半面、株式の売り出しを発表したアトムが大幅に下落した。
東証1部の騰落銘柄数は値上がり1338/値下がり776。鉄鋼株が強く、神戸鋼、ＪＦＥＨＤ、日本製鉄が急伸。ホンダや日産自、ＳＵＢＡＲＵなど、自動車株の一角が大きく上昇した。武田はワクチンに関するニュースを材料に、商いを集めて3％超の上昇。月次を手掛かりにＡＢＣマートや良品計画が大幅高となったほか、証券会社が目標株価を引き上げた寿スピリッツが値を飛ばした。
一方、米国でナスダックが弱かったことから、日本電産や信越化学、東京エレクトロンなどハイテク株の多くが軟調。グロース株が嫌われる中、ｃｏｌｙやＷＡＣＵＬなど直近IPO株が手仕舞い売りに押されており、アピリッツはストップ安となった。月次が弱かったアスクルが大幅安。新株予約権の発行を発表したダイヤモンドエレクトリックＨＤがストップ安をつける場面もあるなど急落した。
日経平均は反発。きょうは米株先物が強かったこともあり、概ねプラス圏でしっかりとした基調が続いた。ただ、今晩の米国株の上昇を先取りしている可能性があるため、あすの期待値は下がる。先週金曜の急落はまだ記憶に新しく、週後半にかけては買いは手控えられるとみておいた方が良い。きょう回復した29500円近辺でひとまず値を固められるかが注目点となる。
そのような中、バリュー系銘柄の多くに強い動きが見られたことは特筆される。鉄鋼、空運、自動車などが中でも強かったほか、1都3県の緊急事態宣言が2週間程度延長されるとの見方が出てくる中でも、レジャーや百貨店関連で大幅高となるものが散見された。バリュー株の上昇はTOPIXの反転期待を高める。この先、TOPIXの底打ちが鮮明となるようであれば、日経平均もそう遠くないうちに3万円台に復帰する流れになるだろう。
明日の日本株の読み筋＝もみ合い商状か、米金利上昇懸念拭えず、重要日程にらみ手控えも
モーニングスター
あす４日の東京株式市場で、主要株価指数はもみ合い商状か。先週の相場波乱要因となった米長期金利の上昇は足元落ち着いているが、依然として先行き上昇の懸念は拭えておらず、重要日程をにらみ手控え気分に傾く可能性がある。現地４日にはパウエルＦＲＢ（米連邦準備理事会）議長の講演が予定されている。大規模緩和を継続する姿勢を示すとみられるが、発言内容を受けてインフレ率の上昇を容認したと受け止められれば、長期金利上昇に伴う株安が再燃する可能性が指摘されている。また、週末５日には米２月雇用統計が発表されるが、予想を上回る結果となればインフレ懸念の高まりにつながりかねず、とりあえず見極めたいとの空気が先行しそうだ。市場では、「米長期金利の上昇懸念が尾を引き、積極的には動けず、材料待ちの状態だ」（準大手証券）との声が聞かれた。
３日の日経平均株価は反発し、２万９５５９円（前日比１５０円高）引け。朝方は、時間外取引（日本時間３日）での米株価指数先物高を受け、買いが先行し、いったん２万９５００円台を回復した。その後、利益確定売りに下げに転じる場面もあったが、一巡後は盛り返した。先物にまとまった買い物が入ったこともあり、大引け近くには一段高し、上げ幅が１９０円を超えた。中国上海総合指数や香港ハンセン指数が堅調に推移し、支えとして意識された。チャート上では、２月２６日に２５日移動平均線を割り込み、週明け３月１日にはすかさず復帰したが、その後は上値を抑えられており、同線を維持できるかどうかが注目される。
三井住友ＦＧ、石炭火力の新規融資を全面停止 高効率発電も＝関係筋
［東京 ３日 ロイター］ - 三井住友フィナンシャルグループは、石炭火力発電への新規融資を全面停止する方向で調整に入った。「原則実施しない」としていたこれまでの方針を厳格化し、政府が高効率と位置付ける発電所も融資対象から外す。投資家をはじめ環境問題への関心が世界的に高まる中、日本の金融機関も気候変動への姿勢を強化する必要に迫られている。
複数の関係者が３日、ロイターに明らかにした。今後打ち出す新たな融資方針に明記する。
三井住友ＦＧは現行の融資方針で、新設の石炭火力発電所への支援を「原則実施しない」とする一方、政府がエネルギー基本計画の中で高効率と位置付ける「超々臨界圧火力発電」などへの融資については裁量の余地を残してきた。今回の改定で、すべての石炭火力発電を対象から除外し、厳格な融資姿勢を明確にする。
環境問題への取り組みが世界的な課題となる中、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出増につながる動きには投資家や環境団体、国際機関が厳しい目を向けている。
国連のグテレス事務総長は２日、国際組織「脱石炭連合」の会合にビデオ演説を寄せ、経済水準の高い経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国に対し、２０３０年までに石炭火力発電を廃止するよう呼びかけた。
経済活動を支える金融機関の融資姿勢も国際社会から注目を集めており、関係者の１人は今回の三井住友ＦＧの動きについて、世界的な圧力の高まりを踏まえたものであることを示唆した。同関係者は「環境団体からなどの風当たりが相当強いのは事実だ」と語った。
三井住友ＦＧはロイターの取材に対し「当社として決定した事実はない」と回答。その上で、政府の脱炭素化目標などを踏まえ、「今後も環境や社会へ大きな影響を与える可能性が高い事業・セクターへの方針をプロアクティブ（積極的）に見直していく」とした。
超々臨界方式は、石炭を燃焼させて作る蒸気を従来より高温・高圧にして発電効率を上げる仕組みで、ＣＯ２排出量を削減できる。三菱ＵＦＪフィナンシャルグループとみずほフィナンシャルグループはいずれも、現在の融資方針の中で同方式への融資を完全には排除していない。
ＭＵＦＧは今後の方針について「足元の情勢を踏まえ、従来にも増して、国家レベルでの政策や方針と国際的な議論の流れ、また、ステークホルダーの声といったさまざまな要素を考慮し検討していく」とコメント。みずほＦＧは、投融資の取り組み方針を「定期的にレビューし、方針の見直しと運営の高度化を図る」とした。
石炭火力発電所を巡っては、三菱商事がベトナムで計画中の「ビンタン３」から撤退する方針を固めている。
今晩のＮＹ株の読み筋＝ベージュブックに注目
モーニングスター
３日の米国株式市場は、引き続き米長期金利をめぐる動向から目が離せない展開となりそうだ。
２日のＮＹダウは、ブライナードＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）理事のけん制的な発言で米長期金利の上昇が一服し、押し目買いが入る場面もあったが、結局、前日１日の大幅高の反動安となった形で引けた。
３日も引き続き米長期金利動向が注目されそう。２月ＡＤＰ雇用統計、２月ＩＳＭ非製造業景況指数が好結果なら、素直に買いで反応するとみられるが、午後発表のベージュブック（地区連銀経済報告）で利上げ再開が想起される内容が示されれば、再び米長期金利の上昇への警戒感が相場の重しとなる可能性があるので注意が必要だ。また、複数のＦＲＢ高官の発言にも注目したい。
＜主な米経済指標・イベント＞
２月ＡＤＰ雇用統計、２月ＩＳＭ非製造業景況指数、ベージュブック、ハーカー・フィラデルフィア連銀総裁、ボスティック・アトランタ連銀総裁、エバンス・シカゴ連銀総裁が講演
ダラー・ツリー、スノーフレーク、スプランクなどが決算発表予定
（日付は現地時間）
◎投資関連情報は投資の参考として情報提供のみを目的としたものであり、株式の売買は自己責任に基づき、ご自身で判断をお願いします。
ひらまつ---大幅反発、ひらまつ総合研究所との和解成立で買い安心感
FISCO
ひらまつ2764は大幅反発。創業者で元代表取締役社長の平松氏が設立・運営するひらまつ総合研究所から提起されていた損害賠償等請求訴訟について、3月1日に和解が成立し、円満に全ての紛争が解決したと発表している。
総額12.4億円の請求を内容とする訴訟が提起されていたが、1.7億円の支払いなどで和解したもよう。リスク要因の払しょくによって、買い安心感が強まる形になっているようだ。
病院クラスターで新たな感染者 岐阜県内で９人が新型コロナ感染、１人死亡
岐阜新聞Ｗｅｂ
岐阜県と岐阜市は３日、県内で９人の新型コロナウイルス感染と入院していた岐阜市の８０代女性の死亡を確認したと発表した。県内の累計感染者数は４６４３人、死者数は１１２人となった。
クラスター（感染者集団）では、東濃厚生病院（瑞浪市）関連の規模が拡大。同病院から転院した患者に感染が判明した高井病院（土岐市）で、感染した職員の同居家族で５０代女性の感染が新たに分かり、一連の感染者は２２人となった。
新規感染者の居住地別は関市と土岐市が各３人、大垣市、多治見市、安八郡輪之内町が各１人。年代別は１０代と２０代が各２人、４０代と５０代が各１人、６０代２人、８０代１人。
NY株見通し－堅調か 決算発表はADP民間部門雇用者数、ISM非製造業PMIなど
トレーダーズ・ウェブ
今晩のNY市場は堅調か。昨日は長期金利の上昇が一服したものの、前日の大幅高の反動で幅広い銘柄が利益確定売りに押され、主要3指数がそろって反落した。引け後の動きでは、ジョンソン・エンド・ジョンソンが開発した1回の接種で済むコロナワクチンを同業のメルクも生産を担い、バイデン米大統領は5月末までに米国の全成人にワクチンを供給できると発表した。今晩の取引では、長期金利の上昇一服や、ワクチン普及の加速による経済活動の早期正常化期待などを背景にリスクオンの流れが再び強まりそうだ。経済指標では、週末の米2月雇用統計の前哨戦となる2月ADP民間部門雇用者数や、非製造業の景況感を巡り2月ISM非製造業PMIが注目される。
今晩の米経済指標・イベントは2月ADP民間部門雇用者数、2月ISM非製造業PMIのほか、ベージュブック、ハーカー米フィラデルフィア連銀総裁、ボスティック米アトランタ連銀総裁、エバンズ米シカゴ連銀総裁裁の講演など。企業決算は寄り前にブラウン・フォーマン、ダラー・ツリーが発表予定。（執筆：3月3日、14：00）
進む都市のDX化、今春「スーパーシティ関連株」が舞い上がる ＜株探トップ特集＞
株探ニュース
―トヨタのプロジェクト始動で注目度アップ、国家戦略特区の選定に関心高まる―
トヨタ自動車 <7203> が中心となって進める未来の実証都市「Woven City（ウーブン・シティ）」の建設が本格的にスタートした。このプロジェクトは、あらゆるモノやサービスが情報でつながっていく時代を見据え、技術やサービスの開発と実証のサイクルを素早く回すことで、新たな価値やビジネスモデルを生み出し続けることが狙い。先端技術を導入・検証できる場とし、社会課題を解決するイノベーションに取り組むという。都市のデジタルトランスフォーメーション（DX）化を巡っては、内閣府が未来社会を先取りした「スーパーシティ」構想を実現する対象区域の公募（4月16日まで）を行っており、関連企業のビジネス機会が広がりそうだ。
●先端技術で社会課題を解決へ
ウーブン・シティは、トヨタ自動車東日本の東富士工場跡地（静岡県裾野市）を活用し、将来的に約70万平方メートルに2000人以上の住民が暮らす都市が想定されている。このプロジェクトでは、 自動運転やモビリティ・アズ・ア・サービス（MaaS）、パーソナルモビリティ、ロボット、人工知能（AI）技術など、さまざまな領域の新技術をリアルな場で実証する予定。地上に自動運転モビリティ専用、歩行者専用、歩行者とパーソナルモビリティが共存する3本の道を網の目のように織り込み、地下にはモノの移動用の道を1本つくる計画だ。こうしたトヨタの取り組みは、100年に一度といわれる自動車業界の大変革に対する危機感が背景にあるとみられ、豊田章男社長は2月23日に行った地鎮祭でのスピーチで「未来に向けた歩みを進めていく」と述べ、自動車会社からモビリティカンパニーへの変革を目指す意向を改めて示した。
トヨタはウーブン・シティの実現に向けて多くの企業や研究者と連携するとしており、2020年3月にＮＴＴ <9432> と技術基盤（プラットフォーム）づくりを目的に資本・業務提携。同年10月にはＫＤＤＩ <9433> と通信技術及びコネクテッドカー（ICT端末としての機能を持つ自動車）技術の研究開発を促進するため新たに資本・業務提携した。また、今年2月下旬からウェザーニューズ <4825> とコネクテッドカー情報を用いて道路凍結を推定する実証実験を行っている。
このほか、トヨタの自動運転システム構築を支援しているＡＬＢＥＲＴ <3906> [東証Ｍ]や、トヨタと取引関係にあるヴィッツ <4440> などにも注目したい。
●国家戦略特区を目指す動き続々
一方、政府は30年頃に実現される未来社会を先取りした「スーパーシティ」構想を掲げており、今年4月の公募締め切り後に国家戦略特区が決定される見通しだ。スーパーシティではAIやビッグデータといった先端技術を活用し、自動走行・自動配送、キャッシュレス、行政手続きのワンスオンリー化（最初の手続きを行えば、その後のすべての申請・手続きは個人端末からインターネットで簡単に処理できること）、遠隔医療・介護、遠隔教育などを積極的に導入した便利で快適な最先端都市が想定されている。
国家戦略特区の区域指定に名乗りを上げている茨城県つくば市は、安藤・間 <1719> 、鹿島 <1812> 、アイサンテクノロジー <4667> [ＪＱ]、楽天 <4755> 、三菱電機 <6503> 、ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ <7779> [東証Ｍ]、凸版印刷 <7911> 、丸紅 <8002> など51事業者と連携。インターネット投票やドローンによる配送、健康寿命延伸・救急医療の高度化などのサービスを実現する構えだ。
同じく特区指定を目指している群馬県前橋市では、関電工 <1942> 、日本工営 <1954> 、チェンジ <3962> 、ユーザベース <3966> [東証Ｍ]、ニューラルポケット <4056> [東証Ｍ]、ドリームインキュベータ <4310> 、ギフティ <4449> 、サイボウズ <4776> 、日本通信 <9424> 、エムティーアイ <9438> 、学研ホールディングス <9470> 、ＮＴＴデータ <9613> など154の連携事業者が選ばれた。
また、長野県松本市はツクイホールディングス <2398> 、エア・ウォーター <4088> 、沢井製薬 <4555> 、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> 、エラン <6099> など59事業者と連携。神奈川県小田原市は教育分野でＩＳＩＤ <4812> 、データ連携基盤でＮＥＣ <6701> 、医療・健康分野でＪＭＤＣ <4483> [東証Ｍ]と長大 <9624> を選定し、香川県高松市はＴＩＳ <3626> 、エルテス <3967> [東証Ｍ]、穴吹興産 <8928> 、ソフトバンク <9434> 、ゼンリン <9474> 、富士ソフト <9749> などが連携事業者として名を連ねている。
●アイリッジ、スマバなどにも注目
これ以外の関連銘柄では、スーパーシティ向けセキュリティー構想を掲げるラック <3857> [ＪＱ]、スーパーシティ実現に有益なデジタルツイン構築を目指して先進の道路計測車両システムの運用を開始したパスコ <9232> 、内閣府及びスーパーシティに取り組む企業を中心に設立されたスーパーシティ・オープンラボに参加しているＨＥＲＯＺ <4382> や自律制御システム研究所 <6232> [東証Ｍ]などにも注目したい。
加えて直近では、アイリッジ <3917> [東証Ｍ]が2月、子会社でフィンテック事業を展開するフィノバレーが熊本県人吉市のスーパーシティ構想の連携事業者に選ばれたと発表。同社はデジタル地域通貨プラットフォーム「MoneyEasy」による地域経済活性化などのノウハウを生かした人吉市の復旧・復興に資する事業を提案している。
スマートバリュー <9417> は2月、まちづくりのDX化のためのデータマネジメント基盤「Open-gov Platform（オープンガブ プラットフォーム）」の提供を開始した。スーパーシティでは各種IoT・デジタルサービスから生じるデータを連携・利活用することが必須とされており、「都市OS」（都市に存在するエネルギーや交通機関をはじめ、医療、金融、通信、教育などのデータを集積・分析し、それらを活用するために自治体や企業、研究機関などが連携するためのプラットフォーム）をサービス化する。
日立製作所 <6501> は2月、ＮＥＣやアクセンチュア（東京都港区）、データ社会推進協議会と共同で、内閣府が推進するスーパーシティ構想の実現に向けたデータ連携基盤に関する調査業務を受託した。
株探ニュース（minkabu PRESS）
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〔NY外為〕円、106円台後半（3日朝）
時事通信
【ニューヨーク時事】3日午前のニューヨーク外国為替市場の円相場は、米長期金利の上昇を眺め、1ドル＝106円台後半で弱含みに推移している。午前9時現在は106円85～95銭と、前日午後5時（106円64～74銭）比21銭の円安・ドル高。
米長期金利が再び上昇に転じる中、海外市場ではドル買いが進行し、円相場は早朝の時間帯に一時107円台に下落。ニューヨーク市場は106円90銭で取引を開始した。
米民間雇用サービス会社ADPが朝方発表した2月の全米雇用報告では、非農業部門の民間就業者数が前月から11万7000人増加。増加ペースは1月（19万5000人増＝改定）から減速し、市場予想（17万7000人増＝ロイター通信調べ）も下回った。この結果を受け、一時円買い・ドル売りの動きが台頭したものの、その後は寄り付きの水準近辺での取引となっている。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．2050～2060ドル（前日午後5時は1．2086～2096ドル）、対円では同128円80～90銭（同128円98銭～129円08銭）と、18銭の円高・ユーロ安。（了）
今夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の５銘柄が値を上げてスタートしましたね。
５％以上の大きな変動は見られませんね。
〔米株式〕NYダウ、反発＝ナスダックはもみ合い（3日朝）
時事通信
【ニューヨーク時事】3日のニューヨーク株式相場は、米追加経済対策の早期成立期待などを背景とした買いが先行し、反発して始まった。優良株で構成するダウ工業株30種平均は午前9時35分現在、前日終値比51．25ドル高の3万1442．77ドル。一方、ハイテク株中心のナスダック総合指数は21．18ポイント安の1万3337．61。（了）
ひな祭りですね。
そんな本日はホーム１：ＧＳＣＣの東コースで開催の水曜杯に参加させていただきました。
９時４０分スタートとのことですから６時５０分頃に起床。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。
身支度をして、８時１０分頃に家を出る。
８時４０分頃にはコースに到着。
フロントで記帳して、研修競技の競技内コンペでの賞品をいただいて、先々の水曜杯のエントリーを済ませて、着替えて、練習場へ…。
ショット…イマイチ…、パット…イマイチ…。
これ、ダメなんですね…。
本日の競技は東コースのホワイトティー:６５１２ヤードです。
ご一緒するのはいつものモ君（１４）、オ君（１７）、ツ君（２３）です。
本日の僕のハンディは（１０）とのこと。
ＯＵＴ：０．０．２．２．０．１．１．３．０＝４５（１９パット）
１パット：０回、３パット：０回、パーオン：４回。
１打目のミスが２回、２打目のミスが４回、３打目のミスが１回、アプローチのミスが１回、パットのミスが４回…。
全くパットが決まりません…。
このグリーンでは僕は戦えません…。
１０番のスタートハウスでドーピング…。
ＩＮ：－１．１．４．０．１．１．１．０．１＝４４（１８パット）
１打目のミスが２回（ＯＢあり）、２打目のミスが３回、バンカーのミスが１回、アプローチのミスが２回、パットのミスが３回…。
お話になりませんね…。
４５・４４＝８９（９）＝８０の３７パット…。
いいとこなしのゴルフでした…。
握りも完敗…。
ＭＳＡに遭遇したことが救いか…。
本日のフィジカルチェック…１７０．０ｃｍ，６３．８ｋｇ，体脂肪率２０．７％， ＢＭＩ２２．１,肥満度＋０．３％…でした。
帰宅すると１５時００分頃。
奥も岐阜からほぼ同時に帰宅。
御座候とコーヒーでおやつタイム。
それではしばらく休憩です。
ゴルフ場の玄関にロールスが停めてありました。
以前には２ドアのレイスが停めてありましたね…。
ひな祭りということでちらし寿司をいただく。
１ＵＳドル＝１０６．８１円。
１ＡＵドル＝８３．６３円。
昨夜のＮＹダウ終値＝３１３９１．５２（－１４３．９９）ドル。
本日の日経平均終値＝２９５５９．１０（＋１５０．９３）円。
金相場：１ｇ＝６６２２（＋４２）円。
プラチナ相場：１ｇ＝４６１５（＋２５）円。
昨夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の２銘柄が値を上げて終了しましたね。
スクエアが上げて、トゥイリオが大きく下げましたね。
本日の東京市場ではチェック中の日本株３０銘柄中の１９銘柄が値を上げて終了しましたね。
重点６銘柄ではすべてが値を上げて終了しましたね。
ひらまつ、ＪＦＥが大きく上げて、Ｊフロント、東海カーボン、日本コンクリートも上げましたね。
日本株反発、米景気回復期待で内外需広く上げ－緊急事態関連報道も
３日の東京株式相場は反発。米国の追加経済対策やワクチン早期普及への期待、銅など市況高を好感し、自動車や商社、非鉄金属、海運など海外景気敏感業種が広く買われた。
ＴＯＰＩＸの終値は前日比9.69ポイント（0.5％）高の1904.54
日経平均株価は150円93銭（0.5％）高の２万9559円10銭
〈きょうのポイント〉
２日の米10年債利回りは1.39％と安定、米ナスダック総合指数1.7％安
米上院、早ければ３日に経済対策について審議へ－シューマー院内総務
米メルクがＪ＆Ｊの新型コロナワクチン生産を支援－バイデン大統領
緊急事態宣言「２週間延長」検討、政府が４日までに方針判断－報道
ニッセイアセットマネジメント運用企画部の松波俊哉チーフ・アナリストは「米金利上昇には短期達成感が出ており、株価急落局面はいったん終了した可能性がある」と指摘。その上で、ワクチン普及や米景気対策も後押しして「今年は世界経済は同時回復が見込まれ、バリュー中心に景気敏感の日本株が買われやすい」と述べた。
きのうの米国株市場でテクノロジーなど成長株が売られた流れが重しとなり、午前は株価指数の方向感が乏しい場面もあった。経済正常化期待からアジア時間３日の米先物が強含むとともに、割安業種や景気敏感業種の買いの勢いが次第に強まった。いちよしアセットマネジメントの秋野充成執行役員は「米景気対策は現在議論されているものだけでは終わらないだろう」とし、バリュー人気は長くなりそうと予想した。
一方、政府は１都３県に発令されている新型コロナの緊急事態宣言の期限を２週間延長することを視野に検討に入り、４日までの感染状況を見極めて判断するとＦＮＮが政府関係者の話を基に報じた。三井住友ＤＳアセットマネジメントの市川雅浩チーフマーケットストラテジストは宣言の長期化について、「ワクチンの接種も広がりそうで、今のところそんなに懸念は強まっていない」とみており、きょうの株式市場への影響は限定的だった。
東証33業種では鉄鋼や非鉄金属、海運、輸送用機器、卸売が上昇
電機やその他製品、サービスは下落
【本日のNYダウ見通し】ADP雇用者数とISM非製造業景況指数に注目
【NYダウ予想レンジ：31,200～31,700ドル】
2日のNYダウは反落。
前日比143.99ドル安の31,391.52ドルで取引を終了しました。
前日に603ドル高と約4カ月ぶりの上げ幅だっただけに、利益確定売りが優勢になりました。
テスラやアップル、アマゾン・ドット・コムなどハイテク銘柄も上値が重く、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数も、230.04ポイント安の13,358.79で取引を終了しています。
ただ、来週にも追加経済対策が成立する見通しや、新型コロナワクチンの普及による経済正常化期待によって、プラス圏で推移する時間帯もありました。
本日の経済指標では、ADP雇用者数とISM非製造業景況指数に注目。
13時時点のNYダウ先物は105ドル高となっており、本日は反発スタートが見込まれます。
ただ、NYダウは下値では押し目買いが入るものの、高値警戒感から利益確定もでやすいので、方向感がでにくい展開です。
また明日のパウエルFRB議長の講演や5日の雇用統計を控えているので、様子見ムードが高まるでしょう。
日経平均は反発、景気敏感株中心に底堅い動き
［東京 ３日 ロイター］ -東京株式市場で日経平均は反発。相場環境に不透明感が残りながらも、ワクチン接種による経済正常化の期待から、景気敏感株を中心に底堅い動きとなった。為替相場が円安基調にあることも好感されている。上海市場などアジア株や、時間外取引で米株先物が堅調に推移したことも支援材料になった。
２日の米国株式市場は反落して取引を終了。アップルやテスラの下げが重しとなったが、追加経済対策成立への期待から、素材株には買いが入ったという。これを受けて、日本株も素材など景気敏感株を中心に物色され、日経平均、ＴＯＰＩＸはともに堅調に推移した。
とりわけ目新しい材料はないながらも、経済正常化への期待から押し目買い意欲が強い。また、為替市場でドル／円が１０６円台後半と円安に振れていることも、買い安心感を生じさせている。
市場では「直近の法人企業統計で、国内の設備投資が低調だったために、景気敏感株に目を向ける場合、中国の経済状況が判断材料になる。きょうの上海市場などアジア株の上昇もプラス材料になった」（岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏）との声が聞かれた。
ＴＯＰＩＸは０．５１％高。東証１部の売買代金は、２兆４６６４億３８００万円となった。東証３３業種では、鉄鋼、非鉄金属、空運業などが上昇し、値下がりは電気機器など３業種にとどまった。
個別では、神戸製鋼所が昨年来高値を更新したほか、東洋エンジニアリングが大幅上昇。ソフトバンクグループが堅調に推移した。半面、東京エレクトロン、任天堂などがさえない。
東証１部の騰落数は、値上がり１３３８銘柄に対し、値下がりが７７６銘柄、変わらずが８０銘柄だった。
3日の日経平均株価は反発､米景気回復期待で内外需広く上げ
長期債は上昇､円相場には売り圧力
ブルームバーグ
東京株式相場は反発。米国の追加経済対策やワクチン早期普及への期待､銅など市況高を好感し､自動車や商社､非鉄金属､海運など海外景気敏感業種が広く買われた。
ニッセイアセットマネジメント運用企画部の松波俊哉チーフ･アナリストは｢米金利上昇には短期達成感が出ており､株価急落局面はいったん終了した可能性がある｣と指摘。その上で､ワクチン普及や米景気対策も後押しして｢今年は世界経済は同時回復が見込まれ､バリュー中心に景気敏感の日本株が買われやすい｣と述べた。
東証33業種では鉄鋼や非鉄金属､海運､輸送用機器､卸売が上昇
電機やその他製品､サービスは下落
超長期債が大幅上昇
債券相場は超長期債が大幅上昇。ブレイナード米連邦準備制度理事会（FRB）理事が米長期金利上昇をけん制したことを受けて買い安心感が広がった。日本銀行が18､19日の金融政策決定会合で行う政策点検で､超長期金利のスティープ（傾斜）化策の導入を見送るとの観測も買いを誘った。
三井住友DSアセットマネジメントの深代潤上席参与のコメント：
内外の中央銀行関係者から長期金利上昇をけん制するメッセージが発せされたことが買い安心感につながっている
特にブレイナードFRB理事の発言を受けて米長期金利が落ち着いたことが大きい
日銀はプラスマイナス0.2％の変動幅を重視しているという週初の報道を受けて､政策点検では何もないだろうとの観測も
ドル･円は106円台後半､円売り圧力
東京外国為替市場のドル･円相場は1ドル＝106円台後半で推移。米長期金利の落ち着きや堅調な株価を背景にリスク選好に伴う円売り圧力がやや優勢となった。
みずほ証券の鈴木健吾チーフFXストラテジストのコメント：
・株がしっかりしているのでクロス円（ドル以外の通貨の対円相場）がしっかり。あすにパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）の発言を控えて､米長期金利は急騰する感じもないが､下げ渋ってもいる中でドル･円も小じっかり
・ドル･円のトレンドは上方向。ただ､直近の急上昇などを考えると､107円台は投機筋の利食いや実需の売りがいったんは出やすいだろう
2日の米国株は反落､過度な楽観警戒､テクノロジー銘柄軟調
原油続落の一方で金相場は反発
ブルームバーグ
2日の米株式相場は反落。前日はS＆P500種株価指数が約9カ月ぶりの大幅高を記録しており、投資家は過度に楽観に傾いているとの見方が広がった。米国債は最近の利回り急上昇と比べると、総じて安定した動きとなった。
ニューヨーク時間午後4時過ぎの暫定値では、S＆P500種が0.8％安の3870.29。ダウ工業株30種平均が143.99ドル（0.5％）安の31391.52ドル。ナスダック総合指数は1.7％下げた。米国債では10年債利回りが1ベーシスポイント（bp、1bp＝0.01％）低下し、1.41％。
S＆P500種の構成銘柄では、特にテクノロジー株の下げが目立った。アップルやテスラが売られ、ナスダック100指数を押し下げた。テスラは終値で4％超の下落。利益率の見通しがアナリスト予想を下回ったディスカウントチェーンのターゲットも安い。
バンク・オブ・アメリカ（BofA）の強気指標は現在、歴史的に見て株価に弱気材料となる水準付近にある。同行のチームは1日のリポートで、売りシグナルの引き金となる水準に極めて近いと指摘した。中国銀行保険監督管理委員会（銀保監会）の郭樹清主席は2日、高値圏にある世界の金融相場など多くのリスクに懸念を示した。
ドル相場は下落
外国為替市場ではドルが主要10通貨全てに対して下落。前日に続いて資源国通貨が買われ、ノルウェー・クローネやオーストラリア・ドルの上昇が目立った。
主要10通貨に対するドルの動きを示すブルームバーグ・ドル・スポット指数は0.3％低下。一時は0.4％上昇し、2月5日以来の高値に達した。ドルは対円ではほぼ変わらずの1ドル＝106円74銭。一時は106円96銭と、昨年8月以来の高値をつける場面もあった。ユーロは対ドルで0.3％高の1ユーロ＝1.2089ドル。
ニューヨーク原油先物相場は続落し、バレル当たり60ドルを割り込んだ。石油輸出国機構（OPEC）と非加盟の主要産油国で構成する「OPECプラス」は今週開く会合で、減産縮小で合意するとみられている。事情に詳しい複数の関係者によれば、市場は供給増加を吸収できるとの見方が参加国の間で広がっている。
ニューヨーク商業取引所（NYMEX）のウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）先物4月限は89セント（1.5％）安の1バレル＝59.75ドルで終了。ロンドンICEの北海ブレント5月限は99セント安の62.70ドル。
ニューヨーク金相場は反発。金スポットはニューヨーク時間午後3時35分現在、前日比0.6％高の1オンス＝1736.03ドル。一時は8カ月ぶり安値を付ける場面もあった。ニューヨーク商品取引所（COMEX）の金先物4月限は、0.6％高の1733.60ドルで終了。
金を裏付けとする上場投資信託（ETF）からの資金引き揚げは加速し、保有高は昨年7月以来の低水準となっている。
【市況】明日の株式相場に向けて＝最高峰に臨むソフトバンクＧ
きょう（３日）の東京株式市場は、日経平均株価が１５０円高の２万９５５９円と反発。前日の米国株市場でＮＹダウが引け際に崩れて１４０ドルあまりの下落となり、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数については２３０ポイント安と下げがきつかった。こうなると、きょうの日経平均も続落歩調やむなしで、せっかく週初に見せた切り返しが霞んでしまう展開になるかと思われたが、売り物をこなしプラス圏で推移する粘り腰をみせた。
日経平均寄与度の高いソフトバンクグループ<9984>が頑強な値動きを示したことが大きかった。２００円程度の上昇で日経平均押し上げ効果という点では大したことがなかったが、きょうは場合によっては日経平均を押し下げるほうでスポットライトを浴びかねなかっただけに、売り方としては当てが外れた感もあるだろう。
前日のナスダック指数の下げが大きかったことは、米ハイテク企業に積極投資するソフトバンクＧにとってはネガティブ材料。加えて、前日はスイスの資産運用大手ＧＡＭインベストメンツが、経営危機陥っている英金融サービス会社グリーンシル・キャピタルと手掛けていたファンドの凍結を発表した。グリーンシルはソフトバンクＧが１５億ドル程度出資しているとされるが、仮に破綻した場合は損失を被ることになる。しかし、ＳＢＧの株価はどこ吹く風で１万円大台をキープしたまま頑強な値動きを示し、日経平均への指数面でのマイナス影響が回避されただけでなく、市場心理を強気に傾ける役割も果たした。
市場筋によれば「（ＳＢＧのグリーンシルへの出資額は）日本円にすれば１６００億円程度で、仮に焦げついた場合のダメージは小さくないと思われる。しかし、同社の場合は中国のドアダッシュなど大成功した案件も多くあり、その懐の深さを考えれば大勢に影響なしといってよい」（ネット証券マーケットアナリスト）という。以前に米シェアオフィス大手のウィーワークの経営難の問題で巨額支援を実施した時にもＳＢＧの株価は荒い値動きを余儀なくされたが、その後は安定飛行に戻っている。揺れやすいが非常に頑丈な飛行船であり、いまや時価総額は２２兆円に達し、首位のトヨタ自動車<7203>の背中が見えてきた。
そして株価は２０００年のＩＴバブルの時につけた１９万８０００円の上場来高値が再びクローズアップされている。これは分割後修正値に引き直して１万１０００円となるが、時価はそこまであと４００円、２１年ぶりの更新が目前だ。直近、野村証券が同社株の目標株価を「１万１０１０円」に引き上げたのにも茶目っ気を感じるが、当時ＩＴバブルのアダ花として咲かせた究極の株価に、ついに現実買いでたどり着くシーンを迎えた。
このほか個別株の動きを見る限り、相場の流れは完全に「アフターコロナ」である。「もし、新型コロナウイルスが地球上に存在しなかったとしたら、売られ過ぎている株は何？」という質問の答えに該当するような株を買い漁る、そんな地合いである。これは欧米などでワクチンの普及が予想以上に速く進んでいることが背景にあるが、変異種の出現などを考えればまだ全く油断はならない状況のはず。それでも株式市場というのは良くも悪くも近未来のＭＡＸ（予想されるシナリオの上限）を買う傾向があり、理屈で説明できる段階では既に周回遅れとなってしまう。当然、行き過ぎた修正局面はあるがそれは今ではない、ということを理解したうえで買っているのが相場巧者の業だ。
新たに注目したいのは建設株の周辺。銘柄としては、例えば前田製作所<6281>に穴株妙味がある。建機最大手のコマツ<6301>の総代理店でもあり、産業機械の製造も行っている。また建設コンサルの長大<9624>も実質的な青空圏突入が接近している。建築設備工事大手の三機工業<1961>は年初から一貫した上昇波を形成しているが依然割安感が強い。
このほか消費関連では、ビジョナリーホールディングス<9263>の株価に勢いが感じられる。メガネスーパーの持ち株会社でエムスリー<2413>の傘下企業だが、ここにきて新波動入りを示唆する値運びだ。また、婦人服のハニーズホールディングス<2792>の１０００円トビ台も意外性がある。番外ではＡＩ関連のロゼッタ<6182>。ＶＲ上の通訳システムを来週９日に発表会を開催する予定でマーケットの注目を集めている。また、それ以上にインパクトがあるのが全社員への「英語禁止令」だ。
あすのスケジュールでは、２月の消費動向調査など。海外では１月の豪貿易収支、１月のユーロ圏小売売上高、１月のユーロ圏失業率、１月の米製造業新規受注など。（銀）
出所：MINKABU PRESS
明日の戦略－気迷い相場が続くもバリュー株の大幅高には安心感
トレーダーズ・ウェブ
3日の日経平均は反発。終値は150円高の29559円。米国株は下落したが、きのうの米株先物の動向からネガティブな影響を先取りしていたこともあって、プラススタート。開始早々には上げ幅を3桁に広げた。29500円より上では戻り売りも出てきて失速し、前場ではプラス圏とマイナス圏を行き来した。しかし、後場に入ると売り圧力が和らぎ、プラス圏が定着。14時を過ぎた辺りからは買いに勢いがつき、取引終盤にきょうの高値をつけた。一方で、マザーズ指数が2％安と弱さが目立った。
東証1部の売買代金は概算で2兆4600億円。業種別では鉄鋼や非鉄金属、空運が大幅上昇。下落は電気機器、その他製品、サービスの3業種のみとなった。北海道宝島旅行社との包括連携を発表したＪＡＬが大幅上昇。半面、株式の売り出しを発表したアトムが大幅に下落した。
東証1部の騰落銘柄数は値上がり1338/値下がり776。鉄鋼株が強く、神戸鋼、ＪＦＥＨＤ、日本製鉄が急伸。ホンダや日産自、ＳＵＢＡＲＵなど、自動車株の一角が大きく上昇した。武田はワクチンに関するニュースを材料に、商いを集めて3％超の上昇。月次を手掛かりにＡＢＣマートや良品計画が大幅高となったほか、証券会社が目標株価を引き上げた寿スピリッツが値を飛ばした。
一方、米国でナスダックが弱かったことから、日本電産や信越化学、東京エレクトロンなどハイテク株の多くが軟調。グロース株が嫌われる中、ｃｏｌｙやＷＡＣＵＬなど直近IPO株が手仕舞い売りに押されており、アピリッツはストップ安となった。月次が弱かったアスクルが大幅安。新株予約権の発行を発表したダイヤモンドエレクトリックＨＤがストップ安をつける場面もあるなど急落した。
日経平均は反発。きょうは米株先物が強かったこともあり、概ねプラス圏でしっかりとした基調が続いた。ただ、今晩の米国株の上昇を先取りしている可能性があるため、あすの期待値は下がる。先週金曜の急落はまだ記憶に新しく、週後半にかけては買いは手控えられるとみておいた方が良い。きょう回復した29500円近辺でひとまず値を固められるかが注目点となる。
そのような中、バリュー系銘柄の多くに強い動きが見られたことは特筆される。鉄鋼、空運、自動車などが中でも強かったほか、1都3県の緊急事態宣言が2週間程度延長されるとの見方が出てくる中でも、レジャーや百貨店関連で大幅高となるものが散見された。バリュー株の上昇はTOPIXの反転期待を高める。この先、TOPIXの底打ちが鮮明となるようであれば、日経平均もそう遠くないうちに3万円台に復帰する流れになるだろう。
明日の日本株の読み筋＝もみ合い商状か、米金利上昇懸念拭えず、重要日程にらみ手控えも
モーニングスター
あす４日の東京株式市場で、主要株価指数はもみ合い商状か。先週の相場波乱要因となった米長期金利の上昇は足元落ち着いているが、依然として先行き上昇の懸念は拭えておらず、重要日程をにらみ手控え気分に傾く可能性がある。現地４日にはパウエルＦＲＢ（米連邦準備理事会）議長の講演が予定されている。大規模緩和を継続する姿勢を示すとみられるが、発言内容を受けてインフレ率の上昇を容認したと受け止められれば、長期金利上昇に伴う株安が再燃する可能性が指摘されている。また、週末５日には米２月雇用統計が発表されるが、予想を上回る結果となればインフレ懸念の高まりにつながりかねず、とりあえず見極めたいとの空気が先行しそうだ。市場では、「米長期金利の上昇懸念が尾を引き、積極的には動けず、材料待ちの状態だ」（準大手証券）との声が聞かれた。
３日の日経平均株価は反発し、２万９５５９円（前日比１５０円高）引け。朝方は、時間外取引（日本時間３日）での米株価指数先物高を受け、買いが先行し、いったん２万９５００円台を回復した。その後、利益確定売りに下げに転じる場面もあったが、一巡後は盛り返した。先物にまとまった買い物が入ったこともあり、大引け近くには一段高し、上げ幅が１９０円を超えた。中国上海総合指数や香港ハンセン指数が堅調に推移し、支えとして意識された。チャート上では、２月２６日に２５日移動平均線を割り込み、週明け３月１日にはすかさず復帰したが、その後は上値を抑えられており、同線を維持できるかどうかが注目される。
三井住友ＦＧ、石炭火力の新規融資を全面停止 高効率発電も＝関係筋
［東京 ３日 ロイター］ - 三井住友フィナンシャルグループは、石炭火力発電への新規融資を全面停止する方向で調整に入った。「原則実施しない」としていたこれまでの方針を厳格化し、政府が高効率と位置付ける発電所も融資対象から外す。投資家をはじめ環境問題への関心が世界的に高まる中、日本の金融機関も気候変動への姿勢を強化する必要に迫られている。
複数の関係者が３日、ロイターに明らかにした。今後打ち出す新たな融資方針に明記する。
三井住友ＦＧは現行の融資方針で、新設の石炭火力発電所への支援を「原則実施しない」とする一方、政府がエネルギー基本計画の中で高効率と位置付ける「超々臨界圧火力発電」などへの融資については裁量の余地を残してきた。今回の改定で、すべての石炭火力発電を対象から除外し、厳格な融資姿勢を明確にする。
環境問題への取り組みが世界的な課題となる中、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出増につながる動きには投資家や環境団体、国際機関が厳しい目を向けている。
国連のグテレス事務総長は２日、国際組織「脱石炭連合」の会合にビデオ演説を寄せ、経済水準の高い経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国に対し、２０３０年までに石炭火力発電を廃止するよう呼びかけた。
経済活動を支える金融機関の融資姿勢も国際社会から注目を集めており、関係者の１人は今回の三井住友ＦＧの動きについて、世界的な圧力の高まりを踏まえたものであることを示唆した。同関係者は「環境団体からなどの風当たりが相当強いのは事実だ」と語った。
三井住友ＦＧはロイターの取材に対し「当社として決定した事実はない」と回答。その上で、政府の脱炭素化目標などを踏まえ、「今後も環境や社会へ大きな影響を与える可能性が高い事業・セクターへの方針をプロアクティブ（積極的）に見直していく」とした。
超々臨界方式は、石炭を燃焼させて作る蒸気を従来より高温・高圧にして発電効率を上げる仕組みで、ＣＯ２排出量を削減できる。三菱ＵＦＪフィナンシャルグループとみずほフィナンシャルグループはいずれも、現在の融資方針の中で同方式への融資を完全には排除していない。
ＭＵＦＧは今後の方針について「足元の情勢を踏まえ、従来にも増して、国家レベルでの政策や方針と国際的な議論の流れ、また、ステークホルダーの声といったさまざまな要素を考慮し検討していく」とコメント。みずほＦＧは、投融資の取り組み方針を「定期的にレビューし、方針の見直しと運営の高度化を図る」とした。
石炭火力発電所を巡っては、三菱商事がベトナムで計画中の「ビンタン３」から撤退する方針を固めている。
今晩のＮＹ株の読み筋＝ベージュブックに注目
モーニングスター
３日の米国株式市場は、引き続き米長期金利をめぐる動向から目が離せない展開となりそうだ。
２日のＮＹダウは、ブライナードＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）理事のけん制的な発言で米長期金利の上昇が一服し、押し目買いが入る場面もあったが、結局、前日１日の大幅高の反動安となった形で引けた。
３日も引き続き米長期金利動向が注目されそう。２月ＡＤＰ雇用統計、２月ＩＳＭ非製造業景況指数が好結果なら、素直に買いで反応するとみられるが、午後発表のベージュブック（地区連銀経済報告）で利上げ再開が想起される内容が示されれば、再び米長期金利の上昇への警戒感が相場の重しとなる可能性があるので注意が必要だ。また、複数のＦＲＢ高官の発言にも注目したい。
＜主な米経済指標・イベント＞
２月ＡＤＰ雇用統計、２月ＩＳＭ非製造業景況指数、ベージュブック、ハーカー・フィラデルフィア連銀総裁、ボスティック・アトランタ連銀総裁、エバンス・シカゴ連銀総裁が講演
ダラー・ツリー、スノーフレーク、スプランクなどが決算発表予定
（日付は現地時間）
◎投資関連情報は投資の参考として情報提供のみを目的としたものであり、株式の売買は自己責任に基づき、ご自身で判断をお願いします。
ひらまつ---大幅反発、ひらまつ総合研究所との和解成立で買い安心感
FISCO
ひらまつ2764は大幅反発。創業者で元代表取締役社長の平松氏が設立・運営するひらまつ総合研究所から提起されていた損害賠償等請求訴訟について、3月1日に和解が成立し、円満に全ての紛争が解決したと発表している。
総額12.4億円の請求を内容とする訴訟が提起されていたが、1.7億円の支払いなどで和解したもよう。リスク要因の払しょくによって、買い安心感が強まる形になっているようだ。
病院クラスターで新たな感染者 岐阜県内で９人が新型コロナ感染、１人死亡
岐阜新聞Ｗｅｂ
岐阜県と岐阜市は３日、県内で９人の新型コロナウイルス感染と入院していた岐阜市の８０代女性の死亡を確認したと発表した。県内の累計感染者数は４６４３人、死者数は１１２人となった。
クラスター（感染者集団）では、東濃厚生病院（瑞浪市）関連の規模が拡大。同病院から転院した患者に感染が判明した高井病院（土岐市）で、感染した職員の同居家族で５０代女性の感染が新たに分かり、一連の感染者は２２人となった。
新規感染者の居住地別は関市と土岐市が各３人、大垣市、多治見市、安八郡輪之内町が各１人。年代別は１０代と２０代が各２人、４０代と５０代が各１人、６０代２人、８０代１人。
NY株見通し－堅調か 決算発表はADP民間部門雇用者数、ISM非製造業PMIなど
トレーダーズ・ウェブ
今晩のNY市場は堅調か。昨日は長期金利の上昇が一服したものの、前日の大幅高の反動で幅広い銘柄が利益確定売りに押され、主要3指数がそろって反落した。引け後の動きでは、ジョンソン・エンド・ジョンソンが開発した1回の接種で済むコロナワクチンを同業のメルクも生産を担い、バイデン米大統領は5月末までに米国の全成人にワクチンを供給できると発表した。今晩の取引では、長期金利の上昇一服や、ワクチン普及の加速による経済活動の早期正常化期待などを背景にリスクオンの流れが再び強まりそうだ。経済指標では、週末の米2月雇用統計の前哨戦となる2月ADP民間部門雇用者数や、非製造業の景況感を巡り2月ISM非製造業PMIが注目される。
今晩の米経済指標・イベントは2月ADP民間部門雇用者数、2月ISM非製造業PMIのほか、ベージュブック、ハーカー米フィラデルフィア連銀総裁、ボスティック米アトランタ連銀総裁、エバンズ米シカゴ連銀総裁裁の講演など。企業決算は寄り前にブラウン・フォーマン、ダラー・ツリーが発表予定。（執筆：3月3日、14：00）
進む都市のDX化、今春「スーパーシティ関連株」が舞い上がる ＜株探トップ特集＞
株探ニュース
―トヨタのプロジェクト始動で注目度アップ、国家戦略特区の選定に関心高まる―
トヨタ自動車 <7203> が中心となって進める未来の実証都市「Woven City（ウーブン・シティ）」の建設が本格的にスタートした。このプロジェクトは、あらゆるモノやサービスが情報でつながっていく時代を見据え、技術やサービスの開発と実証のサイクルを素早く回すことで、新たな価値やビジネスモデルを生み出し続けることが狙い。先端技術を導入・検証できる場とし、社会課題を解決するイノベーションに取り組むという。都市のデジタルトランスフォーメーション（DX）化を巡っては、内閣府が未来社会を先取りした「スーパーシティ」構想を実現する対象区域の公募（4月16日まで）を行っており、関連企業のビジネス機会が広がりそうだ。
●先端技術で社会課題を解決へ
ウーブン・シティは、トヨタ自動車東日本の東富士工場跡地（静岡県裾野市）を活用し、将来的に約70万平方メートルに2000人以上の住民が暮らす都市が想定されている。このプロジェクトでは、 自動運転やモビリティ・アズ・ア・サービス（MaaS）、パーソナルモビリティ、ロボット、人工知能（AI）技術など、さまざまな領域の新技術をリアルな場で実証する予定。地上に自動運転モビリティ専用、歩行者専用、歩行者とパーソナルモビリティが共存する3本の道を網の目のように織り込み、地下にはモノの移動用の道を1本つくる計画だ。こうしたトヨタの取り組みは、100年に一度といわれる自動車業界の大変革に対する危機感が背景にあるとみられ、豊田章男社長は2月23日に行った地鎮祭でのスピーチで「未来に向けた歩みを進めていく」と述べ、自動車会社からモビリティカンパニーへの変革を目指す意向を改めて示した。
トヨタはウーブン・シティの実現に向けて多くの企業や研究者と連携するとしており、2020年3月にＮＴＴ <9432> と技術基盤（プラットフォーム）づくりを目的に資本・業務提携。同年10月にはＫＤＤＩ <9433> と通信技術及びコネクテッドカー（ICT端末としての機能を持つ自動車）技術の研究開発を促進するため新たに資本・業務提携した。また、今年2月下旬からウェザーニューズ <4825> とコネクテッドカー情報を用いて道路凍結を推定する実証実験を行っている。
このほか、トヨタの自動運転システム構築を支援しているＡＬＢＥＲＴ <3906> [東証Ｍ]や、トヨタと取引関係にあるヴィッツ <4440> などにも注目したい。
●国家戦略特区を目指す動き続々
一方、政府は30年頃に実現される未来社会を先取りした「スーパーシティ」構想を掲げており、今年4月の公募締め切り後に国家戦略特区が決定される見通しだ。スーパーシティではAIやビッグデータといった先端技術を活用し、自動走行・自動配送、キャッシュレス、行政手続きのワンスオンリー化（最初の手続きを行えば、その後のすべての申請・手続きは個人端末からインターネットで簡単に処理できること）、遠隔医療・介護、遠隔教育などを積極的に導入した便利で快適な最先端都市が想定されている。
国家戦略特区の区域指定に名乗りを上げている茨城県つくば市は、安藤・間 <1719> 、鹿島 <1812> 、アイサンテクノロジー <4667> [ＪＱ]、楽天 <4755> 、三菱電機 <6503> 、ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ <7779> [東証Ｍ]、凸版印刷 <7911> 、丸紅 <8002> など51事業者と連携。インターネット投票やドローンによる配送、健康寿命延伸・救急医療の高度化などのサービスを実現する構えだ。
同じく特区指定を目指している群馬県前橋市では、関電工 <1942> 、日本工営 <1954> 、チェンジ <3962> 、ユーザベース <3966> [東証Ｍ]、ニューラルポケット <4056> [東証Ｍ]、ドリームインキュベータ <4310> 、ギフティ <4449> 、サイボウズ <4776> 、日本通信 <9424> 、エムティーアイ <9438> 、学研ホールディングス <9470> 、ＮＴＴデータ <9613> など154の連携事業者が選ばれた。
また、長野県松本市はツクイホールディングス <2398> 、エア・ウォーター <4088> 、沢井製薬 <4555> 、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> 、エラン <6099> など59事業者と連携。神奈川県小田原市は教育分野でＩＳＩＤ <4812> 、データ連携基盤でＮＥＣ <6701> 、医療・健康分野でＪＭＤＣ <4483> [東証Ｍ]と長大 <9624> を選定し、香川県高松市はＴＩＳ <3626> 、エルテス <3967> [東証Ｍ]、穴吹興産 <8928> 、ソフトバンク <9434> 、ゼンリン <9474> 、富士ソフト <9749> などが連携事業者として名を連ねている。
●アイリッジ、スマバなどにも注目
これ以外の関連銘柄では、スーパーシティ向けセキュリティー構想を掲げるラック <3857> [ＪＱ]、スーパーシティ実現に有益なデジタルツイン構築を目指して先進の道路計測車両システムの運用を開始したパスコ <9232> 、内閣府及びスーパーシティに取り組む企業を中心に設立されたスーパーシティ・オープンラボに参加しているＨＥＲＯＺ <4382> や自律制御システム研究所 <6232> [東証Ｍ]などにも注目したい。
加えて直近では、アイリッジ <3917> [東証Ｍ]が2月、子会社でフィンテック事業を展開するフィノバレーが熊本県人吉市のスーパーシティ構想の連携事業者に選ばれたと発表。同社はデジタル地域通貨プラットフォーム「MoneyEasy」による地域経済活性化などのノウハウを生かした人吉市の復旧・復興に資する事業を提案している。
スマートバリュー <9417> は2月、まちづくりのDX化のためのデータマネジメント基盤「Open-gov Platform（オープンガブ プラットフォーム）」の提供を開始した。スーパーシティでは各種IoT・デジタルサービスから生じるデータを連携・利活用することが必須とされており、「都市OS」（都市に存在するエネルギーや交通機関をはじめ、医療、金融、通信、教育などのデータを集積・分析し、それらを活用するために自治体や企業、研究機関などが連携するためのプラットフォーム）をサービス化する。
日立製作所 <6501> は2月、ＮＥＣやアクセンチュア（東京都港区）、データ社会推進協議会と共同で、内閣府が推進するスーパーシティ構想の実現に向けたデータ連携基盤に関する調査業務を受託した。
株探ニュース（minkabu PRESS）
「アウディ RS5 クーペ」獰猛でありエレガンス。ライバルとは一線を画す、秘められたスポーティネス【2021 Audi RS SPECIAL】
〔NY外為〕円、106円台後半（3日朝）
時事通信
【ニューヨーク時事】3日午前のニューヨーク外国為替市場の円相場は、米長期金利の上昇を眺め、1ドル＝106円台後半で弱含みに推移している。午前9時現在は106円85～95銭と、前日午後5時（106円64～74銭）比21銭の円安・ドル高。
米長期金利が再び上昇に転じる中、海外市場ではドル買いが進行し、円相場は早朝の時間帯に一時107円台に下落。ニューヨーク市場は106円90銭で取引を開始した。
米民間雇用サービス会社ADPが朝方発表した2月の全米雇用報告では、非農業部門の民間就業者数が前月から11万7000人増加。増加ペースは1月（19万5000人増＝改定）から減速し、市場予想（17万7000人増＝ロイター通信調べ）も下回った。この結果を受け、一時円買い・ドル売りの動きが台頭したものの、その後は寄り付きの水準近辺での取引となっている。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．2050～2060ドル（前日午後5時は1．2086～2096ドル）、対円では同128円80～90銭（同128円98銭～129円08銭）と、18銭の円高・ユーロ安。（了）
今夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の５銘柄が値を上げてスタートしましたね。
５％以上の大きな変動は見られませんね。
〔米株式〕NYダウ、反発＝ナスダックはもみ合い（3日朝）
時事通信
【ニューヨーク時事】3日のニューヨーク株式相場は、米追加経済対策の早期成立期待などを背景とした買いが先行し、反発して始まった。優良株で構成するダウ工業株30種平均は午前9時35分現在、前日終値比51．25ドル高の3万1442．77ドル。一方、ハイテク株中心のナスダック総合指数は21．18ポイント安の1万3337．61。（了）
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