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posted by fanblog

2020年08月28日

コロナ薬候補に「メフロキン」浮上 感染研所長が学会報告

https://search.yahoo.co.jp/amp/s/www.sankeibiz.jp/econome/amp/200825/ecb2008251623006-a.htm%3Fusqp%3Dmq331AQRKAGYAe6u8KKOmtqO5gGwASA%253D

 国立感染症研究所の脇田隆字所長は21日、東京都内で開催された新型コロナウイルスに関する日本感染症学会のシンポジウムで「新たな治療薬として、抗マラリア薬のメフロキンが使える可能性がある」と報告した。
 脇田氏によると、メフロキンは数十年前から世界中でマラリア治療に使用されている薬。培養細胞を新型コロナに感染させる基礎研究でメフロキンを投与したところ、細胞への侵入を防御し、非常に強い抗ウイルス効果を確認できたという。

 マラリア薬としては経口で投与する。効果は2週間以上続くため、新型コロナの感染予防に使える可能性もある。人での効果は未知数だが、脇田氏は「かなり期待ができるのではないか。できるだけ早く国内外で臨床試験を開始したい」と語った。

2020年08月27日

肥満で新型ウイルスのリスク増加、ワクチンも効果薄か=国際研究

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200827-53927990-bbc-int

肥満症の人は、新型コロナウイルスに感染した時に入院治療が必要になる確率が2倍に、死亡する確率が1.5倍になることが、国際的な分析で明らかになった。

アメリカで行われたこの研究では、肥満によって糖尿病や高血圧になる確率が高くなると指摘。免疫力を低下させ、COVID-19と闘う力が損なわれるという。

また、新型ウイルス向けのワクチンも、肥満を抱えていると効果が薄くなる可能性があると警告した。

たとえば、インフルエンザワクチンは、ボディマス指数(BMI)が30以上の人には効かないことが分かっている。

国内で供給準備進む新型コロナワクチン、どれが本命?

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200827-00010001-newswitch-bus_all

政府はすでに、米製薬企業のファイザーと独バイオベンチャーのビオンテックが開発中のワクチンについても1億2000万回分の供給を受けることで合意している。アストラゼネカが開発中のワクチンと合わせると、2億4000万回分のワクチンを確保したことになる。

 国内供給を見据えたワクチンの製造、流通体制の整備も進む。AZD1222についてワクチン原液はアストラゼネカからの輸入と並行し、JCRファーマ(兵庫県芦屋市)が製造を受託。第一三共の子会社である第一三共バイオテック(埼玉県北本市)と、KMバイオロジクス(熊本市北区)がワクチンを製剤化する。ワクチンの保管と配送は、Meiji Seika ファルマ(東京都中央区)が行う。

 米バイオ企業のノババックスも、開発中のワクチン「NVX—CoV2373」の日本への供給に向けて武田薬品工業と提携した。武田薬品は、同ワクチンの承認申請や製造、流通を担う。厚生労働省から約300億円の助成を受けてノババックスから技術移転や生産設備の整備を進め、年間2億5000万回分以上の生産能力を構築する見込みだ。


 —核酸ワクチンに注目が集まる理由は。
 「従来のワクチンより安全性が高い可能性があるのが一因だ。生ワクチンや不活化ワクチンの場合、元のウイルスに感染してしまう懸念がある。こうした有害事象を防ぐため厳しく安全性評価を行うが、新型コロナワクチンは開発の緊急性が高く、時間や人が足りない。核酸ワクチンは細胞内で新型コロナのたんぱく質が作られて抗体ができる仕組みなので、接種しても新型コロナ感染症にかかる心配がない。安全性の高さから、迅速な開発が可能な核酸ワクチンが選ばれているのではないか」

 —核酸ワクチンの弱点はありますか。
 「感染過程を再現できないことだ。核酸ワクチンの場合、細胞内で自分以外のたんぱく質が作られるという現象の再現はできるが、体内に侵入した異物に対する免疫応答は起きない。核酸を打ち込む技術は以前からあったが、体内への侵入を再現できず免疫の誘導が不十分で有効性が低いといった課題があった」

 —ワクチンによる有害事象の懸念は。
 「ADE(抗体依存性感染増強)の懸念が大きい。ADEとは、ウイルスを中和できない抗体がウイルスにくっついてしまうことによって免疫細胞の中でウイルスが増え、感染が広がる現象だ。同じコロナウイルスの重症急性呼吸器症候群(SARS)や中東呼吸器症候群(MERS)のワクチン開発も、ADEによって頓挫している。ADEを抑えられるような抗体を作る工夫が必要だ」

コロナ重症化招く「免疫の暴走」、阪大などが端緒を解明

朝日新聞  https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200827-00000020-asahi-sctch

大阪大学などの研究チームは「PAI1」というたんぱく質が血液中に増えることが、サイトカインストームの引き金になることをつきとめ、米科学アカデミー紀要に発表した。治療法の開発につなげることを目指す。

 サイトカインは、細胞から分泌されるたんぱく質で、さまざまな働きを持つ。何らかの理由でサイトカインが増えすぎると、免疫が暴走し、正常な細胞が傷ついてしまう。新型コロナのほか、細菌感染による敗血症や重症のやけどなどでも起こる。

 そこで研究チームは、これらの患者91人と、健康な人36人の血液を調べた。すると、サイトカインストームが起きた患者では、「PAI1」が増えていることがわかった。これは、血管中に血栓(血の塊)をできやすくする働きがあるたんぱく質だ。

低濃度のオゾンガスに新型コロナの感染力「低減効果」…藤田医科大が実験結果発表

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200826-00000016-nbnv-l23

 藤田医科大学(愛知県豊明市)は、低濃度のオゾンガスにより、新型コロナウイルスの感染力を低減することができるという研究結果を発表しました。


「人体に安全と言われる濃度のオゾンが、十分ウイルスの不活化効果があると確認されました」(藤田医科大学病院 湯澤由紀夫病院長 26日午後3時過ぎ)

 藤田医科大学医学部でウイルス学・寄生虫学が専門の村田貴之教授の研究グループは「低濃度のオゾンガスでも、新型コロナウイルスの感染力を減少させる効果がある」と、世界で初めて発表しました。

 オゾンは、新型コロナウイルスに触れると感染力を低減する作用があり、人体に有害である高濃度のオゾンが、効果があることは、すでに知られていました。

 今回は、人体に害がないとされる濃度0.1ppm以下のオゾンで、適切な濃度管理のもと実験をした結果、ウイルスの感染力を弱める効果が確認されたということです。

 また湿度が高い環境で、低濃度のオゾンを発生させる時間が長くなるとより効果が高まったということです。

2020年08月26日

「熱中症だと思っていた…」新型コロナで70代の父を失った同居家族の後悔

ABC ニュース https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200825-00010000-asahibc-hlth

 大阪市内で両親と同居しているAさん。異変に気づいたのは今月8日、父親が仕事から帰ってきた時だったといいます。

「玄関先で倒れ込んでしまいまして。1人で立ち上がれない状態で。顔面蒼白で冷や汗をかいて体温も低かったので、コロナより熱中症の方を先に心配しました。早めに病院行った方がいいのではといいましたが、本人は大丈夫と。これだけしゃべれてるし、熱も測ったら逆に体温低いくらいだったのでちょっと様子見てたんですけど」(Aさん)

その後も数日出勤したというAさんの父親。しかし、家の中で再び倒れるなど、体調不良が続いたといいます。

そして…搬送された病院で受けたPCR検査。結果は、陽性でした。

入院の時点でAさんの父親は軽症の状態。しかし、ここから事態は急転。感染が分かってからわずか2日後、Aさんの父親は病院で亡くなりました。軽症のまま、突然の別れ…そして感染経路も分からないだけに、Aさんは後悔が尽きないと話します。

高齢者が軽症のまま、亡くなるケース。これについては吉村知事も…

「重症から死亡だけがルートじゃない。重症から必ずお亡くなりになるというよりは、軽症から、ある意味非常に高齢の人でお亡くなりになる人もたくさんいる」(18日 吉村洋文・大阪府知事)

異変があればすぐに行動を!!

いくつか調べておくと良いですね。
保健所だと、数日待たされる場合もあるそうなので

2020年上半期の出生数43万709人に 00年以降最少、少子化加速か

毎日新聞  https://mainichi.jp/articles/20200825/k00/00m/040/212000c

 厚生労働省が25日公表した人口動態統計(速報値)によると、2020年上半期(1〜6月)の出生数は43万709人と、前年同期比で8824人減少した。上半期の速報値でみると、00年以降では最も少ない。19年の出生数は86万5234人(概数)と過去最少を更新したが、同省担当者は「さらに減少する可能性がある」と話す。

 今年6月に公表された19年の出生数は1899年の統計開始以降、最も少なく、初めて90万人を割り込んだ。政府が7月31日に閣議決定した20年版少子化社会対策白書では「 『86万ショック』とも呼ぶべき状況 」と警鐘を鳴らしている。


◇世界の出生率、驚異的な低下 23カ国で今世紀末までに人口半減=米大学予測 - BBCニュース
出生率の低下は、今世紀末までにほぼ全ての国が人口減少に直面する可能性があることを意味している。
そしてスペインや日本を含む23カ国では、2100年までに人口が半減すると予測されている。
また、出生数と同じくらいの人数が80歳を迎えることになり、各国で劇的に高齢化が進むという。

何が起こっているのか?
出生率(女性1人が出産する子どもの平均人数)が低下している。

米ワシントン大学の保健指標評価研究所(IHME)の研究者たちは、2017年には 世界の出生率が2.4と、ほぼ半減したとしている。2100年までには1.7を下回ると予測している。

出生率の低下により、世界の人口は2064年ごろには約97億人に達してピークを迎えるが、今世紀末までには約88億人にまで減少すると、研究者たちは予測している。

この数字がおおよそ2.1を下回ると、人口の規模は小さくなり始める

1950年には、1人の女性が生涯に産む子どもの人数は平均4.7人だった。

最も影響を受ける国は

日本の人口はピーク時の2017年には約1億2800万人だったが、と予測されている。

イタリアでも日本と同様に、同時期に 約6100万人から約2800万人へと劇的に減少するとみられている。

日本とイタリアに、スペインやポルトガル、タイ、韓国などを加えた計23カ国で、人口が半数以上減少すると予測されている。

マリー教授は「仰天するほど驚くべきこと」だと私に語った。

現在世界で最も人口の多い中国は、今後4年でピークの約14億人に達し、その後は 2100年までに半数近く減少して約7億3200万人になると見込まれている。そして インドが人口で世界一になるという。

イギリスは2063年に約7500万人となってピークを迎え、2100年までに7100万人へと減少する見通し。

布マスクでも拡散防止効果、スパコン「富岳」で計算

日経新聞:布マスクでも拡散防止効果、スパコン「富岳」で計算

マスクによる素材別の拡散防止効果は?

富岳では不織布やポリエステル、綿のマスクを着用した感染者が、せきをした際を想定したシミュレーション(模擬実験)をした。 通気性は綿、ポリエステル、不織布の順 に高い。
不織布の場合、せきによって出た飛沫が透過することはほぼなかった 。ただ、直径20マイクロ(マイクロは100万分の1)メートル以下の小さな飛沫については、マスクと顔のすき間から1割以上漏れ出ていた。ポリエステルや綿の場合、繊維のすき間が比較的大きいため、 小さな飛沫が最大4割も透過する場合があった

ただ飛沫の体積でみると、どの素材でも約8割の飛沫の飛散を防いだという。理研の坪倉誠チームリーダーは「 暑い季節にマスクを外すのが最も危ない。性能の低い布マスクでもつけることが大事 」と語る。


フェースシールドの拡散防止効果は?

大きな飛沫は、フェースシールドに付着して拡散を防ぐ効果 があった。ただ、直径20マイクロメートル以下の小さな飛沫は飛びやすいため、フェースシールドと顔のすき間から拡散していた。


イベントホールでの飛沫拡散のシミュレーションは?

研究チームは新型コロナでイベントの開催を制限されている多目的ホールでの飛沫拡散のシミュレーションも実施した。川崎市にある1万4000平方メートルの多目的ホールで2千人が着席した状態を想定した。

多目的ホールは客席の下部にエアコンが取り付けられている。換気を考えた設計になっているため、仮に 汚れた空気があっても客席では数分、全体では10分で入れ替わった 観客がマスクをつけて間を空けて座れば、リスクはほぼない としている。

舞台上の演者の歌唱による影響を探るため、せきを2度した時を見立てたシミュレーションも実施した。 演者から出た小さな飛沫は2〜3メートル飛散し、エアコンの風で拡散 した。そのため、観客は舞台から一定の距離を取って座ることが望ましいとしている。

2020年08月24日

「PCR検査が全国的に迅速に受けられない」知事会は“国に財政支援を要望へ”

8月24日午前、全国知事会の会議が開催され、新型コロナウイルス対策を検証するワーキングチームが全国から集めた事例の結果について話し合いました。  この中で、PCR検査の体制について、全国的に検査が迅速に受けられない事態が起きていることや、地方では民間検査機関に限りがあり検査に時間を要しているといった結果などが報告されました。今後の対策として、国に対して体制強化のための財政支援を要望することなどがあげられました。  知事会は8月中に報告書をとりまとめる方針です。

かかりつけ医でもコロナ検査可能に 北九州市が体制拡充へ 9月中に医師会との契約目指す

テレビ西日本   https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200824-00000001-tncv-l40

新型コロナウイルスの検査を身近なかかりつけ医でも受けられるように、北九州市が体制の拡充に乗り出す方針を固めたことがわかりました。

北九州市では現在、PCR検査の検体採取などをPCRセンターや大規模な病院約20施設で行っています。

これに加え市は、診療所など小規模な医療機関でも抗原検査やPCR検査が受けられるようにする方針を固めました。

検査費用の患者負担分は市が公費で全額補助することにしていて、抗原検査の場合は30分ほどで結果がわかるということです。

市は200施設ほどで始めることを想定していて、9月の市議会に事業費約5億2000万円を盛り込んだ補正予算案を提案し、9月中には医師会と契約を結ぶことを目指しています。
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