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posted by fanblog
2016年12月25日
郵便の転送はネットからでも出来る
郵便の転送をしました。
今までは郵便局に行き、転送の手続きの書類を貰い記入をしていました。
今回は既に週末だったので窓口は開いておらずネットで調べてみたところ、ネットからでも転送の手続きが出来るのです。
こちらにアクセスし、
https://welcometown.post.japanpost.jp/etn/
画面下のほうの「お申し込み方法」から申し込み方法を選択して、後は画面の指示に従って進めていけばＯＫです。
最後に携帯電話から電話をして完了です。
ポイント
・ネットから転送の手続きが出来る
・転送開始まで日数がかかるので、早めに手続きをしておく
・1年間有効なので、翌年に忘れないように再度手続きが必要となる
配当金相当額が入金^^; GMOクリックHD(7177)
7177 GMOクリックHDより「配当金相当額」として証券口座に521円が入金となりました。
タイトルを読んだとき、えっ？配当金じゃないの？と思った方もいるかと思います。
実は私こそ配当金相当額の入金のお知らせメッセージを受けたときに驚いたのです。
7177 GMOクリックHDを保有していた際に楽天証券にて貸株にしており、設定は「優待優先」としていたのですが、９月は配当金のみだったのです。
よく調べてみたら、楽天証券の場合は「優待優先」でも配当金のみの場合は配当金が支払われるのではなく、税金が源泉徴収された配当金相当額が証券会社から支払われるとのことで、ちょっとした「勉強代」となってしまいました。
他の証券会社でも優待のない銀行株や商社株などを貸株にしている方は要注意です。
つまりこれは貸株のデメリットで、貸株で配当金相当額（雑所得）となってしまうと
・株の譲渡損失との損益通算が出来無い（配当金ならば出来る）
・２重課税となり得る（配当金相当額の源泉徴収と雑所得の税金）
以上のようなデメリットもある訳です。
対策として手動で貸株から外す方法があるわけですが、忘れない為にもカレンダーにメモをしておきました。
これでもう次回からは大丈夫でしょう。
イオン（8267）は下げ止った？
12月21日（水）の後場よりイオン（8267）は1,760円から60円近く下げ、12月22日（木）には1,706円の終値を付けています。
ヤフーファイナンスより引用
木曜日は1,700円付近で下げ止まっていますが、週明けの月曜日に1,700円の防衛隊が崩れるようならば利益が乗っているところで、一旦ポジションの整理も考えようと思います。
イオン株を整理して回収した資金で1557 SPDR S&P500や1326 SPDR ゴールド・シェアへの投資資金に回しても良いですし。
マックスバリュ東海でクリスマス特別企画ポイント５倍
クリスマスとなり今年も残すところあと僅かとなりましたが、みなさんいかがお過ごしですか。
昨夜、散歩をしながらマクスバリュに寄ってみたのですが、クリスマス・イブとあってローストチキン、お寿司、クリスマスケーキなどなどところ狭しと売られていました。
マックスバリュ東海（証券コード8198）では本日12月25日までポイント5倍なので洗剤やトイレットペーパーなどもまとめ買いしてきました。
イオンカードセレクト（年会費無料）の特典としてイオン銀行（年会費無料）の普通預金で税別0.12％（2016年12月25日調査時現在）の利子が付き、またイオン系列でのポイントイベントとの相性の良く、資産運用だけでなく、買い物にも重宝しています。
2016年12月22日
日産の電気自動車の燃料費月額2,000円は革命ではないだろうか
lifehackerの記事で日産（証券コード7201）の電動自動車「リーフ」のオーナー向けのサービスである「ZESP2」を使えば月額2,000円で高速道路のサービスエリアやコンビニに設置される高速充電器が使い放題になるというもの。
http://news.infoseek.co.jp/article/lifehacker_isnews_49123/
リーフはプリウスのようにハイブリットではなく、100％電気自動車なので排気ガスによる環境問題もないです。
欠点として航続距離の懸念がありますが、街中での商用や買い物等ならばそれほど問題にならないでしょうし、高速道路のサービスエリア等に充電設備のインフラが整えば今後更にリーフをはじめとした電気自動車が躍進するのではないでしょうか。
燃料コスト（この場合は電気ですが）が定額で乗れるというのは今までの自動車には無い革命的なサービスでしょうし、コンビニでは充電中の買い物などリーフのユーザーを囲い込むことで新たなビジネスチャンスとなるのではないでしょうか。
電気自動車が増えれば電力やバッテリー、充電インフラの企業の業績や株価の上昇が見込めますが、一方で既存の自動車を相手にビジネスをしていたガソリンスタンドや石油の卸しなどは電気自動車ともうまくやっていけるような方法を考えないと、今後収益が減少したり、株価にも影響していくのではないでしょうか。
