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さらさらの部屋～避難所

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2023年09月22日

インド人とアラブ人が日本の未来を作る、かもしれません＾＾；

カテゴリ：日本

と言うわけで。

前回は日本の財界を攻略して自民党を叩き潰そう。との話で御座いましたね。

うん。まあ、改めての決意表明と言うわけでないのですが＾＾；

少なくともね。

私個人と致しましては完全に自民党を見限っておりますし。

そんな自民党に残ろうとするような、先の見えないバカ政治家も見限るつもりです。

・・・それほどまでに昨今の自民党による失策が目に余るからです。

今のまま自民党に国政を任せていては、間違いなく大変な事になる。

これも前回に書きましたが、最悪は先の大戦の二の舞。

第二次世界大戦と同じ悲劇を自民党が繰り返してしまう可能性すらありえます。

よって。

即時において自民党を叩き潰すべし。と私は確信している次第で御座います。

でまあ、そのように考えまして＾＾；

本気で自民党を叩き潰すためにも、そのための障害となるのは唯一つ。

それこそが前回より話題に出している日本の財界で御座います。

最後の砦となった日本の財界さえ自民党を見限れば、後はもう時代の流れが全てを淘汰する。

古い時代の、過去の遺物。

文字通りの老害そのものだとして自民党は自然に淘汰されるでしょう。

そして、そんな日本の財界に対して私が申し上げた事は1つ。

パクス・アメリカーナも無く、中核としての日米同盟も無い中にあって。

一体いつまでグローバルスタンダードなどと言う古い時代の論理を続けるのか？

ひいては自民党が如き時代錯誤も甚だしい政治を、いつまで許容するのか？・・・です。

うん。これも前回に書いた事なんですけれどね＾＾；

そんなにグローバルスタンダードを。

とにもかくにも経済至上主義で、経済的な利益が重要だ。と考えているのだとすればさ。

当たり前の話ですが、パクス・アメリカーナを守って然るべきだったし。

仮にそれが出来なかったとしても、最低限として日米同盟は死守するべきだったのです。

まっ。もちろん政治と経済は別物です。

その意味で政治の責任を経済界。財界の方々に求めるのは、いささか酷だとは思いますが。

それでも1つの現実問題としてね。

従来通りの利益を獲得しようとするのならば、パクス・アメリカーナは必要不可欠。

最低でも日米同盟が不可欠だった事については、これは誰であれ反論が無いはずです。

そして、それが出来なかった以上はさ。

当然の話として日本経済全体。日本の財界全体の方針を変える事になってしまうのは。

また、現実を直視せず方針を変えようとしない自民党を切り捨てる事になってしまうのは。

これは、まったくもって至極道理の話であると私は考えております。

・・・んー。まあ、これも以前に書いた事ではあるんですが。

未だに。この期に及んでグローバルスタンダードを信奉する経済人ってさ。

アメリカを筆頭とする欧米諸国による支配体制が、これから先もずーっと続く。と、

言ってしまえば、アメリカ合衆国の国力が無限だ。と、

そして、現在の自民党の政治もまた、ずーっと続く。と勘違いしている方々だと思います。

うん。当たり前の話ですが、そんなわけが無いんです＾＾；

アメリカの国力は膨大であっても無限じゃない。

なるほど。確かにアメリカは世界最強の国家。世界の超大国である事でしょう。

ですが、それは何でも出来る。と言う事では無いんです。

何でも出来る神様や仏様のような奇跡の、万能の力と言うわけじゃ無い。

なので、アメリカだって衰退するし、場合によっては・・・滅亡するんです。

アメリカ合衆国とて、あくまでも人間の国家であるからです。

残念な話ではありますが、現在のアメリカはアメリカ自身の意志によって。

アメリカ国民の民意。総意によって自爆して、衰退して、滅亡しようとしているし。

そんなアメリカと心中しようとしているのが今の日本政府。自民党。岸田総理となります。

うん。これが現実です。今現在の世界の真実なんです。

これが理解出来ないのであれば。

仮に経済分野であろうが何だろうが・・・負け犬確定です＾＾；

政治が現実の追求であるのと同様に。

経済的な利益の獲得についても、これもまた現実の追求である事でしょう。

であれば、その現実の直視こそが全ての始まりである事に変わりは無いはずです。

アメリカが衰退し、それに巻き込まれる形で自民党もまた破滅しようとしている。

何よりもそれにより従来通りに利益を獲得する事が出来ない。と、

その現実を直視出来ないのならば、そんな人間もまた時代の流れに淘汰されて然るべき。

そのような愚か者に未来などあるはずも無し。

資本主義。自由主義経済の論理によって市場から淘汰されて然るべき、であるはずです。

いやまあ、私は経済が苦手な貧乏人のチンピラ風情ではありますが。

このような経済的な原則論につきましては、多くの方々に御賛同頂けるのではないかぁ。と、

そのように考えている次第で御座います。ナハハハ＾＾；

・・・それにさ。

これは、あくまでも私個人の意見と言うか。以前から指摘している事なんですが・・・。

どうにも昨今の自民党議員と言うのは、日本国民の事を軽く見ております。

ハッキリ言えば、見下している。と思われてなりません。

どうせ自分達以外に投票先が無いんだから、何をやっても安泰だ。と、

そのような限度を超えた過剰なまでの弛緩した雰囲気と言いましょうか。

もはや罪深いほどの愚劣極まる風潮があるように感じられてなりません。

ですので、ここは1つ初心を思い出して頂く意味でも。

あらゆる権力者の頭上にはダモクレスの剣が存在する事を思い出して頂く意味でもね。

やはり安穏と胡坐をかいている自由民主党の方々には、一度痛い目を見て頂くべきかと。

そのように私個人は考えている次第で御座います。

さて。それでは本日の本題で御座います＾＾；

本日の話題は前回の続き。

より具体的に今後の日本経済。日本の財界についての話です。

それでは参りましょう＾＾；

まず最初に改めての確認です。

日本経済。日本の財界は、前回にも書いたように正しい選択をしませんでした。

従来通りのグローバルスタンダードにおける経済至上主義によって。

それによって利益追求を行うのだとすれば、大前提としてパクス・アメリカーナの維持。

それが出来ずとも、せめて最低限として日米同盟だけは死守するべきでした。

ですが、現実にはどちらも出来ておりません。

パクス・アメリカーナどころか日米同盟すら維持出来なかった。これは致命的です。

失礼ながら、今現在の日本の財界における意思決定と言うのは非常に劣悪です。

ただひたすらに質が悪い。レベルが低い。と言う以外にはありません。

ハッキリ申し上げます。

もはや逆立ちしてもグローバルスタンダードなど不可能です。

従来通りの形で利益を追求する事は出来ません。日本を含めて世界の全てが、です。

そのように状況が変わった。世界が変わった。時代が変わったのです。

ですので、全ての方針を変えなければならない。それも根本的な部分から。

日本経済。日本の財界の基本方針の全てを変えるべきです。

そうでなければ今後の世界情勢において、利益の追求など夢のまた夢となるでしょうし。

コレが出来ない。と言う輩は2度と経済を語るべきではありません。

まっ。ともかくさ＾＾；

経済人として。財界人としての誇りがあるのならば、今ここで決断をしなければならない。

新しい方針を打ち出すための、新たな一歩を踏み出す決断をする必要があります。

・・・逆に言えば。

それが出来ない人と言うのは、残念ながら負け組の負け犬になってしまうでしょう。

今の日本政府。自民党。岸田総理と同様に時代の流れに淘汰されていく。と、

そのような末路を辿る事になってしまうでしょうね。

さあ。それで、です＾＾；

このように新しい方針の新たな一歩について。

具体的にどうすれば良いのよ？と言う事について話をしていきますと、ですねぇ。

今後の日本経済。日本の財界の方針としては、前回の最後に書いた通り。

インド及び中東諸国との関係性を強化する。と言う方針でよろしいかと思います＾＾

私達日本がインドや中東諸国に行くだけでは無くて、その逆も実行する。

すなわち日本国内にインドや中東諸国を積極的に呼び込む。と言う事で御座います。

「インドや中東諸国の利権を作るって。具体的にどうするのよ？」

いえ、そんなに難しい話では無いんです＾＾；

至極単純な話として中国などにやっている事と同じ事をすればよろしい。

つまり、インドや中東各国との合弁事業を推進すれば良いのです＾＾

それを相手国のみならず、日本国内で展開するって事です。

「インドや中東諸国の企業に日本で何をやってもらうと言うんだ？」

ぶっちゃけ。
極論を言えば何もやってもらわずとも良いと思います＾＾；
そこにインドや中東諸国がいる。と言う事こそが重要であるからです。

これを実行するだけで・・・日本どころかアジアの全て。何なら世界まで変化するでしょう。

「いやいや、なんでそんな事が言い切れるのよ？」

うん。この理由についてもね。このブログで既に書いているんです。

つまり、今のアメリカはインドや中東諸国と対立出来ない・・・からです。うん＾＾；

ここでも私が長々と説明してきましたようにね。

今のアメリカ。欧米諸国にはインドや中東諸国と対立するだけの余力はありません。

いや、余力が無いどころか。

今ここでインドや中東諸国と対立したら欧米諸国は確実に破滅します。

それほどまでに今のアメリカには。欧米諸国には余裕が無いんです。

だから、日本経済にインドや中東各国が参入してきてもね。

それにNOと言って彼らとの関係を悪化させる事は、今のアメリカには出来ないんです。

むしろ逆に積極的に賛成するくらいの事をね。

今のアメリカは。バイデン大統領はやる以外には無いんです。うん＾＾；

そして、これは日本企業にも同様の影響を与えるんです。

インドや中東各国との合弁事業を展開する日本企業には、アメリカもNOと言えない。

こちらの場合でも同じように賛成する。と言う姿勢をアメリカは見せる以外には無いんです。

・・・そうです。

インドや中東各国と共同で事業を。経済活動を実行する事で、あのアメリカからの圧力。

理不尽な無理難題に振り回される可能性がグーンと減る、わけで御座います。

いや、これは極めて大きな利益と言うか。リスク回避だと思います＾＾

何ならインド人や中東各国のアラブ人を積極的に登用してもよろしいかもしれませんね。

ええ。そうですとも。

今現在の中国人や韓国人。あるいは在日などと比較しても何一つ遜色ないどころか。

むしろ確実なプラスを見込める事でしょうね＾＾

・・・ここだけの話。

中核としての日米同盟が消滅してしまった時点でさ。

もう中国人や韓国人。あるいは在日みたいな連中を登用するメリットが無いでしょう？

ぶっちゃけさ。あんな連中を無理に雇ってもさ。

もう利益よりも損失の方が多くなっている気がしたりしませんか？

それは決して気のせいではありません。その通りである。と私も思います＾＾

安全保障上の観点から指摘しますとね。

中国人や韓国人。あるいは在日を雇う最大のメリットは日米同盟。

これを前提としたアメリカの対日戦略。日本の弱体化工作に巻き込まれない事。

アメリカから理不尽な圧力をかけられない事にあったんです。

これはね。なぜかと言うとね。

日本国内の中国人や韓国人。あるいは在日を拡大させる事によってね。

それによって反日勢力を拡大させてね。

日本国内を混乱させて、日本の国力を低下させる。と、

そんなアメリカの対日戦略。日本への弱体化工作と言うのがあった、わけなんです＾＾；

でも、一番肝心のさ。中核としての日米同盟が無くなっちゃったもんだからさ。

今までのアメリカの対日戦略。日本の弱体化工作の全てが破綻しちゃったんです。

だから、もう無理にね。

わざわざ中国人や韓国人。あるいは在日を雇う事で。

アメリカの対日戦略。日本の弱体化工作。反日工作に間接的に協力する事でね。

それでアメリカからの理不尽な圧力を回避する。なんて事をする必要も無いんです。

そうするだけの余力がさ。もう今のアメリカには無いからです。

・・・ほら。アレです＾＾；

先にも話題にしたLGBT法案で、日本国民が割と本気で大激怒したでしょう？

あの時に少なからず日本国内に反米感情が蓄積されているわけでさ。

もうアメリカはヘタに圧力をかける事も出来なければ、ましてや反日なんて出来ないんです。

そんな事をして日米関係。日米同盟が悪化したら大変な事になるからです。

でまあ、そんな状況があった上でね。

さらに保険とばかりにインドと中東諸国を介入させてしまえばさ。

もう絶対にアメリカはムチャクチャな事なんて出来ません＾＾；

少なくとも。

正々堂々と。正当な経済活動を続ける日本企業を脅すような真似は絶対に出来ない。

なので、改めて申し上げます。

中国人や韓国人。あるいは在日なんて連中を雇うよりもね。

インド人やアラブ人を雇った方が絶対にお得です。間違いなくね＾＾

とまあ、その話はともかくと致しまして＾＾；

コレだけの話だとね。イマイチ説得力が足りないので、もう少し別の話。

安全保障の観点からの話も付け加えますと、ですねぇ＾＾；

これも前回に書いた事ですが、戦後の日本は良くも悪くも日米同盟が中心でした。

日米同盟を中核として安全保障戦略を構築し、その他の国家戦略も構築されてきた。

何ならアジア秩序。アジアシステムまで構築されてきた、と言っても過言では無い。

事実上。日米同盟こそがアジア地域の安定。平和を守ってきた、わけですね＾＾

であればこそ。

同時に日米同盟を中核としていればこそね。

日本を含めたアジア地域全体に対する最大の影響力をアメリカは保有していたんです。

なぜかと言えば、アメリカこそがアジア地域の平和を守っていたからです。

権利と義務は表裏一体です。

最も大きな義務。責任を果たしていればこそ、最も大きな権利を持つ。

それゆえにアメリカ合衆国はアジア地域で圧倒的な。絶対的な影響力を保持していた。

そして、そのためにさ・・・涙を流した日本企業は多かったでしょう？

正々堂々と。合法的で正当な経済活動をしているはずなのに。

それなのにアメリカからの理不尽な圧力によって不当な搾取を。不当な損失を受けた。と、

そのような経験をした日本企業は星の数ほどいるはずです。

・・・うん。そうでしょうとも。

私は経済が苦手ではありますが、そんな話を私ですらいくつも知っております。

でも、それを我慢するしか無かった。

なぜなら、アメリカこそが日本の平和を。アジアの平和を守っていたからです。

しかしながら。

そんなアメリカが全ての平和を守っていた時代が終わった。

パクス・アメリカーナの時代は終わり、それどころか日米同盟の時代すら終わった。

他の誰でも無い。

アメリカ自身が、それらの全てを否定してしまったのです。

となれば、もはやアメリカからの理不尽な圧力に屈する理由も無い。

不当な搾取に。不当な損失に我慢する必要など、もはやどこにも存在しないのです。

正当な経済活動を否定する権利など、もはやアメリカ合衆国には無いのです。

日本企業の権利を。利益を否定される理由も無い。

・・・ハッキリ言いましょう。

アメリカの圧力を回避するために、意図的に経済活動を縮小したり。

あるいは技術開発を意図的に停滞させるような、そんな真似はもうしなくてよろしい。

アメリカが一番でなければならず、最初から二番手。三番手を目指すような。

そんな無駄な配慮をせずともよろしい。

そのような時代は、とっくの昔に終わったので御座います。

コレ以降は日本経済が。日本企業が本気を出すべき時代。その真価を問われる時代なのです。

重ねて申し上げます。

今のアメリカには、私達日本に不当な圧力をかけるだけの余力などありません。

・・・いえ、そうですね。もういっそ次のように申し上げましょうか＾＾；

やれるものならやってみろ。・・・です。

まっ。これも改めて申し上げますと、別に私は反米主義者ではありません＾＾；

ただ同時に親米派でも無いので・・・。

万が一にも不当な圧力をかけられるようなら、ちゃんとアメリカ相手でも批判します。

うん。そうですね。

合法的で正当な経済活動を否定するような真似は断固として抗議させて頂きます。

ただもう一度言いますが、私は反米主義者では無いんです。

今後ともアメリカとは仲良くしていくべきであると思いますし。

日米関係。日米同盟が重要である。とも考えておりますとも＾＾

だから・・・コレ以降に提案されるだろうアメリカの提案についても快諾するべきだ。と、

今のうちから私は申し上げて置く次第で御座います。ナハハハ＾＾；

「アメリカの提案とは何ぞや？」

ああ。簡単です＾＾；

それは日米同盟に代わる新しい安全保障戦略について、の提案になります。

日本国内におけるインドや中東各国との合弁事業の推進。

つまりは日本国内にインド人やアラブ人が増えれば増えるほどにね。

アメリカは大慌てになって新しい安全保障戦略を構築しようとするからです。

「いや、なんでそんな事が言えるんだ。今までアメリカがやらなかったじゃないか」

うん。そうなんですけど、そうも言っていられなくなるんです＾＾；

今まではさ。

日米同盟がブッ壊れても（アメリカがブッ壊したのに）無理やり続けろ。と、

アメリカが主張してきた理由ってさ＾＾；

ひとえに従来の権力構造と利権構造の継続。

つまりは、先にも指摘したようにアメリカの影響力が絶対的な状態を維持しろ。と、

今まで通り日本はアメリカに従え。アメリカの命令だけを聞いていろ。と、

そんな無理難題を日本政府。自民党。岸田総理に命令してきた、わけなんですけどね＾＾；

それがさ。もう出来なくなるんです。・・・インドと中東諸国がやってくるから。

しつこいようですが、日米同盟を中核としている状況にあってはさ。

アメリカの影響力は圧倒的で、もう絶対的だったんです。

そんな状況下ではさ。どれだけ日本国内に中国人やら韓国人が増えようともさ。

何をどうしようともアメリカの影響力が一番だった、わけなんです＾＾；

でも、そんな中核としての日米同盟が無くなっちゃた・・・わけであり。

ここで、さらにトドメを刺すかのようにインドや中東各国と言ったような。

インド人やアラブ人と言ったような新興勢力が出現するとなったらさ。

さすがのアメリカもさ・・・今までのように一番ではいられなくなる、わけですね＾＾；

特に新興勢力を排除出来ない。と言う点が痛い。

インドと中東諸国との関係を悪化させられない。という事情を考えればさ。

もう日本国内におけるインドや中東諸国の影響力拡大を容認する以外にはありません。

となれば、今のアメリカがとるべき手段は1つだけ。

先手を打って誰よりも先に日本との新しい安全保障戦略を構築する事によって。

日米同盟に代わる安全保障体制を構築する事でイニシアティブを。主導権を確保する。

それによってアメリカの優位性を確保する。と言う選択肢以外には無い、わけです。

・・・ここで判断を保留にした挙句。
もしもインドや中東諸国に先手を打たれたらシャレにならないからです。
まっ。どーしてもダメそうだ。と言う場合にはさ。
その場合には日本からアメリカに提案しても良いですけどねぇ＾＾；

うん。そうです＾＾；

事ここに及んで、ようやく日米同盟を中核としていた時代が終わる事をね。

アメリカ合衆国が。バイデン大統領が認める。と言うわけで御座います。

はぁ～。まったくもって長かったですよねぇ＾＾；

日米同盟を否定するかのように問題児のオーカス。

米英豪3か国の安全保障体制が出現してから、もう1年以上が経過しましたからねぇ。

それだけの時間。日本の政治は安全保障が存在しないままに。

日本の平和と未来を守る手段が無いままに国家統治を行う。と言うような。

実に恐るべき状況だったわけですが・・・。

それもようやく終わる、わけで御座いますね。やれやれです＾＾；

ああ。一応念のために書いておきますけれど。

既に指摘したようにインドや中東諸国の動きをアメリカは止められません。

よって。

日本政府も。自民党も。岸田総理も止めようがありません。

なので、日本政府の頭を飛び越える形でね。

インドや中東各国と協力するのは全然オッケーです＾＾；

もし万が一にも日本政府が『待った』をかけてきた場合には。