[方舟都市] カテゴリの記事
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開発途上国への方舟都市の建設
現在北アフリカから、中近東から中央アジア、そして中国につながる広大な砂漠地帯、これらの地域は数千年前はうっそうとした密林でした。これらの地域では古くから文明が栄え、遊牧や伐採による樹木への絶え間ない圧力によって、現在のように砂漠化したのです。文明の地球的な規模への拡大と共に、森林の破壊は地球的な規模へと拡大し、それが人類が使用する石油等の化石燃料の使用と相まって、炭酸ガスの増加による、温室効果によって危機的状況が表面化する事になった。現在懸念されている暴走温室効果の発生を防ぐには、先進国におけるエネルギーの消費を抑える事は必須の事項であります。開発途上国では、現在急激な人口の増大で、それを養うために、森林への絶え間ない圧力が続き、森林は減少を続けている。開発途上国において、森林への圧力を減らす事、かつ既に破壊された森林を復元するために、大規模な植林事業も、暴走温室効果の発生を防ぐためには、絶対に必要な事であります。開発途上国では、今なお広範囲に焼畑農業が行われ、食料の炊事に必要な蒔きや木炭使用されており、森林の減少が続いている。森林への圧力を減らすには、これらの国の人々が森の樹木を伐採しなくても生存可能な制度やシステムと機材が必要不可欠な事です。私が提唱する、方舟都市の概念も相対通貨の制度もこれらの国で生活する人々にこそ必要な制度とシステムなのです。開発途上国への、方舟都市の建設にあたって、途上国特有の問題についても十分な考慮は必要でしょう。途上国ではこのシステムを、自力で建設出来るだけの、社会的な基盤そのものが、中国等の例を除いて存在せず、必要な資本から建設当初の人材、そして機材も、全て先進国が負担せざるをえないだろうという事です。先進国間で、その様な合意を得るだけでも難事業となるだろうし、合意が出来るかどうかも怪しいと言わざるをえない。たぶん暴走温室効果が現実のものとならなければ、政府も市民も動かないだろう。それでは手遅れなのだが。相対通貨制度実現の早道、認知度アップのためクリックをお願いしております。
2004.10.31
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方舟都市の建設によって解決出来る問題 経済
１０、国庫及び地方財政の赤字の解消超高齢化社会の到来に伴う年金や医療、福祉予算の増大の抑制や若い世代への負担を減少させる事が出来る。その他にも政府が行っている社会福祉制度が健康保険や雇用保険や生活保護あるいは身体障害者への生活保護それらの予算が切り詰められあるいは制度そのものが廃止になったとしても、方舟都市や相対通貨制度があれば基本的な生活は成り立つ。将来の課題として税金そのものの廃止も可能になるだろう。１１、日本等の先進国は生活水準を現在の半分から三分の一にする。近い将来において、化石燃料の消費を抑え暴走温室効果を防ぐためと、開発途上国との生活水準のバランスをとる意味で、日本やアメリカ等生活水準を生活水準を、現在の半分から三分の一にする事が現実化するだろう。これだけ生活水準を落とすと多くの企業が倒産し、この日本だけでも何百万人もの失業者が発生するとみられる。現在の社会システムではこれは実行不可能な不可能な政策目標目標であでしょう。方舟都市が実現したらこれは容易に実行可能な政策となる。目の敵にされるのは多分自動車で、近い将来には個人で車を持つ事が、出来ない社会が訪れるかも知れない。方舟都市で生活する限り日常生活には殆ど影響を与えないだろうが一般の都市生活者は大きな影響を受けるだろうこうやって言うことはまこと簡単な事だか、これを実行しようという政治家が日本やアメリカやＥＣの政治家でこれを政策目標に掲げられる政治家がはたしているかどうかは疑問ですね。それより石油が枯渇して経済がたちゆかなくなって経済成長が長期間マイナスになって、生活水準が自然に下がり車も乗れなくなるというのが、自然なシナリオだろう。そんな時方舟都市が出来ておれば生活になんの支障もきたさないのは確かだ。相対通貨制度実現の早道、認知度アップのためクリックをお願いしております。
2004.10.27
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方舟都市の建設によって解決出来る問題、医療、福祉、教育
医療、福祉、教育関係５、コミニティの技術者や技能者養成機関としての機能コミニティはそのシステムを維持するために医療や農業から生物化学や電気や機械関係そして建設や土木関係など様々な分野の技術者や技能者が必要になる。それらの技術者や技能者を組織的に継続的に養成するために他のコミニティと連携して、教育や指導をする事になるでしょう。それによって、現在は高度な技術や技能を持たない、学卒者やフリーターと呼ばれている無業者や失業者をキャリアアップしてコミニティで労働者として働いてもらうだけでなく、コミニティの外の社会でも役に立つキャリアを蓄積させる事ができる。６、超高齢化社会の問題現在私達団塊の世代は五十台の半ばです、今はまだ元気で働いていますが、この世代がやがて定年となり老いて働く事が出来なくなり医療機関や福祉施設のお世話にならなければならない時代は必ずやってきます。その頃になれば全人口の２５％が老人によって占められる事になる。現在のシステムではそれを背負わなければならない若い世代の負担は大きなものとなる。世代間に不公平かんさえ広がり、現在のシステムの維持さえ難しくなるだろう。その様なとき、相対通貨制度や方舟都市があれば、たとえ年金がまったく無くなっても基本的な生活は十分可能だし、コミニティ内の老人介護施設や福祉施設は基本的に市民の奉仕活動で運営されるので無料とする事が出来る。あらがしめそれを計画しておくなら施設や人員が不足する事はないだろう。７、尊敬される事が人生の目標。私は人の仕事は複数の仕事を持ちかつ仕事と学ぶ事そして遊ぶ事の境界が消えてしまうような生き方が人の理想の生き方であり、その様な生き方が可能な文明を理想の文明、学びの文明であると考えている。だが方舟都市ではそれは理想でも何でもなく、その生き方が当然の生き方となるだろう。市民には各世代能力や経験にあった様々な研修や教育プログラムが生涯はにわたって課され、その役割が求められる。このコミニティでは中世ユダヤ人社会のコミニティのように人生の目標は人々に尊敬される事が人生の目標とされるべきだろう。中世ユダヤ人のコミニティでは道徳と奉仕の概念が一つになったような概念があったそうです。方舟都市ではそれらの概念も取り入れられた社会となり、学びの文明が誕生するだろう。８、ベンチャービジネス等ミニ企業の抱卵器の役割コミニティではマイスター等の資格を得た場合独立が奨励されるだろう。無論独立した後もコミニティの活動は継続し、コミニティからの仕事の受注と自ら専門家の雇用や奉仕活動者等後進の教育等も継続して行われる。その様な企業が大きくなりコミニティを巣立って日本全国や世界にその活躍を広げる企業も出てくるだろう。９、様々な人生があってもよい。現在は好きな仕事であっても経済的には成り立たない仕事がおおくあるが、ミュージャン等の芸術家や小説家アニメや漫画の作家など、あるいは学者や研究者の仕事あるいはマスコミ関係の仕事もそれだけで生計が成り立つのはほんの少数のものに過ぎない。大部分の者は盛運の志を抱きながら不遇の境涯を送っているのが現実だろう。コミニティはこれらの人々に生活の場を与え活動を援助し育成する機関ともなるだろう。それらの人々は本業で生計が成り立たなくても、コミニティ内での人格的評価を高くなれば、それにつれ所得が高くなる制度「相対通貨制度の運用において」が用意されるだろう。相対通貨制度実現の早道、認知度アップのためクリックをお願いしております。
2004.10.26
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方舟都市の建設によって解決出来る問題
方舟都市の建設によって解決出来る問題について、これから何回かに分けて記事にします。イ）日本のような先進国において一、都市問題1、失業問題の解決総務省が発表した三月の完全失業率は前月より０・３ポイント改善し、４・７％と三年ぶりの低水準となった。二〇〇三年度平均でも５・１％と前年度より０・３ポイント改善した。年度平均の失業率が低下したのは十三年ぶりで、景気の回復基調を反映した動きとして一応歓迎できる。新文明の建設が始まれば、建設労働者をはじめとして、コミニティで暮す事になる失業者にも様々な仕事が与えられる事になり、高度成長期のような殆ど完全雇用の状態になるだろう。２、長期失業者の問題わが国で問題になっているのは中高年における失業で住む家を追われ、ホームレスにその境涯を落とす人がわが国でも急増しているが、これらの人が再び正規の職業に就くのが難しい。これが犯罪の温床になっている。先進国開発途上国を問わず。これらの人々の中には働く意志も向上心も持たない人は少数存在するものの、大部分の人は向上心も技能もち、ただ時勢の流れでその様な境涯になった人が殆どはず。しかし一度その様な境涯に落ちた人を雇う企業が極めて少ないのが現状である。それら働く意欲を持つが、何かの事情でそうなった人を救済する手段として方舟都市は他の救済手段よりはるかに有効な手段といえるだろう。３、貧富の格差の解消このシステムでは働く意欲と向上心さえあるなら普通の生活は保障される。金持ちは社会を動かす原動力でそれを否定する事は出来ない。相対通貨制度による循環システムと方舟都市のシステムを併せて採用するなら、現在のような極端な貧困者も大金持ちもいなくなる。４、犯罪の抑制犯罪を誘発する大きな要因は失業であり貧困の問題でありそれが解決するにら当然の結果として犯罪は少なくなる、またコミニティという性格上殆どの人は顔見知りでありそれが犯罪を抑制する大きな要因ともなるのは間違いない。方舟都市の建設によって解決出来る問題について、これから何回かに分けて記事にします。イ）日本のような先進国において一、都市問題1、失業問題の解決総務省が発表した三月の完全失業率は前月より０・３ポイント改善し、４・７％と三年ぶりの低水準となった。二〇〇三年度平均でも５・１％と前年度より０・３ポイント改善した。年度平均の失業率が低下したのは十三年ぶりで、景気の回復基調を反映した動きとして一応歓迎できる。新文明の建設が始まれば、建設労働者をはじめとして、コミニティで暮す事になる失業者にも様々な仕事が与えられる事になり、高度成長期のような殆ど完全雇用の状態になるだろう。２、長期失業者の問題わが国で問題になっているのは中高年における失業で住む家を追われ、ホームレスにその境涯を落とす人がわが国でも急増しているが、これらの人が再び正規の職業に就くのが難しい。これが犯罪の温床になっている。先進国開発途上国を問わず。これらの人々の中には働く意志も向上心も持たない人は少数存在するものの、大部分の人は向上心も技能もち、ただ時勢の流れでその様な境涯になった人が殆どはず。しかし一度その様な境涯に落ちた人を雇う企業が極めて少ないのが現状である。それら働く意欲を持つが、何かの事情でそうなった人を救済する手段として方舟都市は他の救済手段よりはるかに有効な手段といえるだろう。３、貧富の格差の解消このシステムでは働く意欲と向上心さえあるなら普通の生活は保障される。金持ちは社会を動かす原動力でそれを否定する事は出来ない。相対通貨制度による循環システムと方舟都市のシステムを併せて採用するなら、現在のような極端な貧困者も大金持ちもいなくなる。４、犯罪の抑制犯罪を誘発する大きな要因は失業であり貧困の問題でありそれが解決するにら当然の結果として犯罪は少なくなる、またコミニティという性格上殆どの人は顔見知りでありそれが犯罪を抑制する大きな要因ともなるのは間違いない。相対通貨制度実現の早道、認知度アップのためクリックをお願いしております。
2004.10.25
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方舟都市におけるジョブローテーション
普通の都市にバイオスペースの機能が付いただけの、コミニティ型の方舟都市から、バイオコミニティと定義される、自己増殖可能な都市に進化するには、コミニティ住民の能力向上は絶対欠かせない問題となって来る。そこでコミニティ住民や失業者の行う奉仕活動は、生涯教育における、キャリアアップのための課程としてとらえ、コミニティに初めて入居した住民や、義務教育の課程を終了した住民そして外国からの研修生が、自動的にキャリアアップのための課程に組み込まれる。住民はコミニティの最初期段階では、単にコミニティが雇用する専門家の作業を補助する段階から始まり、やがて専門家そしてマイスターからコミニティの指導者に至る、キャリアをたどって、その一生をコミニティで過ごす事になるだろう。コミニティ型の方舟都市から、バイオコミニティと定義される、自己増殖可能な都市に進化するには、極めて広範囲かつ深い知識や技能が必要になってくる。それを現在の社会システムで広く取り入れられている、単一職能制では極めて広範囲かつ深い知識や技能をカバーする事は、不可能な事はあきらかであり、コミニティではその専門とする職能だけでなく、一人一人の個人に広い範囲の知識と複数の技能が求められる。そのためにはコミニティに、専門家として雇用された後もその守備範囲とは違う分野の職能の、キャリアを蓄積する課程が必要になる。コミニティはその個人のキャリアや経験を考慮した、教育課程と奉仕活動を、それぞれの個人に配分する事になる。現在の地球の生命圏は、暴走温室効果によって存亡の瀬戸際に立っており、これを回避するシステムはこの方舟都市の概念と相対通貨制度の採用以外に採りうる有効な手段は無い状態にある。このシステムの世界への普及促進のため、わが国のような先進国においての建設実験と平行して、外国からの研修生の受け入れと教育、その人々を先進国が雇用し、開発途上国における、方舟都市の建設によって環境への負担を解消し、そして次の段階として破壊された自然環境を復元しなければ人類と地球生命圏の存続さえも危ぶまれる。相対通貨制度実現の早道、認知度アップのためクリックをお願いしております。17日の日記 (AM 10:37)
2004.10.17
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方舟都市への疑問 2
質問者はイチコ姫さんです。イチコ姫さん＞cotarosanさん＞ ＞ 方舟都市…確かに画期的かもしれません。何より環境に良い。＞でもこの都市にいる限り、行動を制限されるような気がするのは私だけかしら(ゲフ＞ そのボランティア活動とは自給自足のための活動でしょうか。-----主としてそうですが活動はコミニティ内の仕事全般にわたる事になろうかとおもわれます。コミニティはコミニティ内の企業に人材派遣業務も行い。コミニティ維持の経費を捻出する事あるでしょう。市民や失業者が参加する奉仕活動は大別すると次のように分けられます。１．バイオスペースの維持活動つまり食料の生産ですね。２．建設活動 新たなバイオスペースの建設やコミニティ内の建物や住宅の建設や補修等の仕事を行います。３．医療や福祉施設や教育機関における業務４．バイオスペースの一部となる、山林や田畑その他の自然環境の維持コミニティはコミニティ内の企業に人材派遣業務も行い。コミニティ維持の経費を捻出する事あるでしょう。コミニティ内企業の業務の補助。これらのどの仕事もその主体となるのはコミニテイが雇用する専門家であり一般市民や失業者の参加する奉仕活動はその各分野の専門家の指示のもとに働く補助的な仕事です。ただそれらの専門家の人々を雇用し運営するためにコミニテイに住むには家賃が必要になるでしょう。ただしそれらが建設される頃には相対通貨制度が実施されているはずですから相対通貨で支払うことになるでしょうから低所得層には負担は少ないはずです。また市民や失業者が参加する奉仕活動にも単なる無償奉仕ではなく賃金が幾分か支払われるでしょう。それらの奉仕活動に参加するだけで基本的な生活は可能となります。ただもっと豊かな暮らしを望むのであるならコミニティニ雇用され専門家となるか企業に勤めたり自分自身で企業を営む等の事が必要となるのは言うまでもない。相対通貨制度実現の早道、認知度アップのためクリックをお願いしております。
2004.10.16
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方舟都市への疑問 １
質問者はイチコ姫さんです。イチコ姫さん＞cotarosanさん＞ ＞ 方舟都市…確かに画期的かもしれません。何より環境に良い。＞でもこの都市にいる限り、行動を制限されるような気がするのは私だけかしら＞ そのボランティア活動とは自給自足のための活動でしょうか。-----この様な社会の概念は物語や映画の中では語られてきた問題ですね。現実にイスラエルのキブツやソ連のコルホーズやソフォーズ中国の人民公社などの社会組織が在りました。それらの社会では働く事は義務でありましたし、コミニテイの中での行動は制限されておりましたが。私の提唱する、方舟都市は資本主義と自由を基本とするコミニテイです。しかし非常時においては生き残る事が第一となり、著しくそれは制限されるのは言うまでもないでしょう。普段の生活では何の制限もありません。都市への出入りは自由ですしボランティア活動も自主性にまかされますしそのなかでどの様な仕事をするも自由です。コミニテイの中で店を開いたり企業を経営する事も自由ですし外部の大企業が支店や営業所を設ける事も自由です。一つのコミニテイの中に自由を基盤とする資本主義的な社会と奉仕活動を主体とする社会主義的な社会が共存する社会が方舟都市の社会的な概念なのです。私はロシアの社会主義が失敗したのは一方の社会のシステムを切り落としたのも一つの原因と考えております。資本主義の社会も単独では生き残れない事が今明らかになりつつあります。人類の社会ではこれらの社会システムのどの社会も単独では存在し得ず両方が必要なのです。言わば男と女みたいなものです。相対通貨制度実現の早道、認知度アップのためクリックをお願いしております。
2004.10.15
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新文明の建設 方舟都市の第二段階
初期段階の方舟都市についてはおおかた説明は終了したと思うので次の段階に説明を移しましょう。その前に方舟都市における各段階の条件の説明をしておきましょう。第一段階における最小限の条件つまり、これまで首都機能移転として説明して来た、非常時における、食料の自給自足と定義します。このタイプ都市はこの他にも、既存の都市に、通常のエネルギーシステムを使用する、広大な都市の下水処理場や都市下水そのものを利用したバイオスペースを都市の地下に建設し、これと連動する、非常時における原始力発電の設備を、設置した都市があります。第二段階として、日常の基本的な食料とエネルギーの、自給自足が可能となる状態をいいます。第三段階として日常使用の、家具や機械類の物質循環をほぼ完了した状態の、都市コミニテイで既存技術で十分実行が可能です。現代の文明が目標とすべき文明の形です。第四段階として完成型の方舟都市、私はバイオコミニテイとも呼んでおり、都市内で使用するほぼ全ての物資を自給自足が可能な都市で自らを複製する能力を持つ都市です。この形の都市が完成して初めて人類は宇宙への進出が可能になるでしょう。
2004.10.10
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方舟都市における市民生活と物質循環
この方舟都市では非常時ににおいては、自給自足が可能な社会というのが前提になっております。自給自足が可能な社会と言っても、普段の生活は現在の日常生活となんら変わりありません。首都であるなら、市民は政府関係の役所や、コミニテイ内の民間企業に勤める事になります。むろん住居区域と離れたコミニテイに、通勤する事だってあるでしょう。新首都となる都市においては、現在の東京の霞ヶ関地区のような、諸官庁や企業が集中するような地域は無くしなけれはならないでしょう。新首都では政府の諸機関あるいは企業は、核となる小都市「コミニテイとでも呼びましょうか」に、分散され設立されるべきでしょう。このコミニテイには勤め先となる企業や政府機関と共に、そこに勤める人々が生活する住居の他に、子弟が通う学校や保育所や市民生活に欠かせない、病院等の公共施設も併設されます。現在の東京等の大都市のように貴重な時間を長時間、通勤に費やす必要がないよう、可能な限りコミニテイの中だけで市民生活が完結するようにすべきでしょう。一般の都市と方舟都市における市民生活の違いは、定期的にコミニテイの維持のための講習や維持作業に参加する必要があるかないかの差だけしかない。コミニテイ内の、諸施設やバイオスペースの維持管理は、専門家と失業者を中心とする人々が専門になって運営し、一般市民はオブザーバーやボランティアとして参加するだけでよい。コミニテイにおける物質循環コミニテイにおける物質循環の始まりは、事務所や各家庭の台所の流し台に取り付けられる、ディスポーザー「生ゴミ処理機」とトイレから始まります。これらの汚水はコミニテイの地下の、一次処理水槽に集められ好気性細菌によって分解され、排水はバイオスペースの、栄養水貯蔵タンクに貯蔵されます。一方一次処理水槽に貯まった汚泥は、集められて堆肥製造ブースに運ばれ、そこでコミニテイで発生した、落ち葉や雑草等の有機ゴミとまぜられ熟成されて堆肥になります。ここで製造された堆肥の一部は、コミニテイ内の農家に配られる他に、各家庭の家庭菜園や山林の樹木にも使用されます。その他に堆肥を水に溶かして高濃度栄養水として、バイオスペースの栄養水貯蔵タンクに貯蔵され稲や麦等の生産に使用されます。バイオスペースバイオスペースでは、太陽電池による太陽光発電や、風力によって作られた電力により、稲や麦等の穀物とサツマイモやジャガイモその他に野菜類等が生産され、それらはそこで飼育される、牛や豚などの家畜や家禽の飼料として使われる。これらの穀物や家畜が再び人の食料となり、不完全ながらも物質循環のループは完結する。非常時においては電力は非常用原子力発電に切り替えられ、飼育される家畜は極限にまで減らされると共に、より生産効率の高いクロレラ等の単細胞植物や、ミジンコなどの生物も人の食料として生産される。平時においては家畜を人が食う事で、間接的に物質循環のループに加わり、非常時には人が直接物質循環のループに入る事で、より多くの人間を養う事が出来るシステムとなる。バイオスペースで使用された水は、中水道として再び各家庭やオフィスに戻され、ディスポーザーやトイレの水として使用される。水資源の少ない地域の方舟都市や、非常時にはこの水をさらに高度処理をして、飲料水として使用する事で、極限まで節水可能となる。
2004.10.06
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スペースコロニーを地上に建設しよう。
新しい都市の形態についての提案もし仕事のために車など交通機関を使った通勤をする必要が無く徒歩か自転車で生活に必要な用事が済んでしまうとしたら、もし都市が都市に住む全て人々が生きるために必要な食料や生活に必要な物資やエネルギーを化石燃料を使わない風力や太陽電池や核融合等の原子力で生産し自給自足が可能であるとしたら、その都市で使用される物資が全て再生再利用される閉じた物質循環システムを持ちゴミも廃棄物もない都市であるとしたら、もしシンガポールのような都市国家さえも食料やエネルギー都市の維持に必要な資源をを自給する事が可能であるとしたら。相互扶助による福祉や教育システムを持ちそれぞれが食料生産システムを持ち基本的な食料は自給自足が可能なら、人々は失業や金を失う事を恐れず自由に自分の時間を過ごす事になる。人が生きるための土地の広さがこれまでの数十分の一の広さで十分であば、一人の農場主が四国や北海道をも超える広大な農場を持つ意味はどこにあるだろうか。アメリカやブラジルの広大な農地も必要なくなり必要無くなった農地を元の森林に戻す事が出来る。その結果生物種の絶滅の問題も解決する。外部からの資源を必要としないなら資源の枯渇を心配する必要も無く環境汚染も破壊も無くなる。またロシアやアメリカのような広い国土を持つより、国土が狭く人口密度が高いわが国のような国が、効率が高く住みやすい国が建設可能で、人口爆発の問題は解決し、これまで人類誕生以来続いて来たであろう、土地を巡る民族間の紛争や戦争が無くなり国境や国家や民族さえも意味を失うだろう。わが国でも現在の農地はほとんど元の照葉樹林に戻し、そこに鹿や狼やトラを放ち人類以外の生物のサンクチュアリとし人間は原則としてそこに入らない。人間は隔離された限られた狭い範囲の五万から十万人の小さな都市で住む事になる。これまで都市住む人々の食料は都市とは別の地域の農地で生産されそれが都市に運ばれ都市で消費されたが、この都市では都市以外に住む人々の食料もこれまでとは逆に都市内で生産するようになる。理論的には都市の間で物資の移動もなく、人々が移動のための車を必要としないためにその生産に必要な資源やエネルギーも節約する事が可能であり、都市自体もシロアリの巣のシステムを取り入れた究極の省エネルギー都市を建設する事が出来る。それによってエネルギーの消費を抑制し炭酸ガスの排出を極端に押さえる事も出来る。その都市共同体の維持に必要な資源が全て循環再利用されるなら外部からの資源は必要としないため。化石燃料やレアメタル等の現代文明の維持に不可欠な資源枯渇の問題も解決可能でありまた都市における大量の廃棄物やそれに伴う環境汚染の問題は現代までの都市システムが完全な物質循環のシステムを持たないが故に発生する問題であり私が提唱するシステムが社会に広く受け入れられる時それらの問題は必然的に解消する。これも私が提唱する相対通貨による世界的資金の循環システムが完成するなら貧富の格差はなくなり人口問題も解決可能だろう。つまり現在の文明が抱える問題の殆ど全てが解決可能である。以上の夢のような事が人類が現在持っている知識や技術で十分可能です。それが可能かどうかは普通の市民がこれからその多少のコストと犠牲を払う意思の有無の問題だけなのです。私はその都市社会システムをバイオコミニティ（方舟都市）と名付けました。相対通貨制度実現の早道、認知度アップのためクリックをお願いします。
2004.09.06
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バイオコミニティの基本概念
私が提案している方舟都市(バイオコミニティ)はゼロエミッションの技術をさらに進めた都市の概念です。私達人が生きて行くには食料等の資源が必要です。人が生活のためにそれらの資源を消費すると必ず廃棄物が出ます。社会が農業だけによって成り立つ社会なら、人の手でその廃棄物は畑に戻してる事で、その廃棄物は土に肥料として返り、それは再び植物となり人の食料となる、物質の循環系が形成されます。つまり農業だけで成り立つ社会なら、労せず廃棄物の無いゼロエミッション社会となっているわけで、そこには環境破壊も環境汚染もありません。しかし社会の進歩共に、人が生きるために様々な資材を必要としています。その資材を生産するために工場が必要であり、その工場を動かすためには原料たる資源とエネルギーが必要です。その時人が生活する過程ても工場で製品を作る過程でも廃棄物が出て、それかゴミとなり環境汚染となり、工場の操業を続けるには継続的に原料たるエネルギーと資源を必要としそして資源は無限には存在せず必ず枯渇します。ここで考え方として、消費者たる私達が使うさまざまな資材を壊れたり使い終わった物を、廃棄物としゴミとして棄ててしまうので無く、何らかの処理をして再び元の原料に戻して工場に戻しそれをまた製品とするならゴミは無くなり資源の節約にもなる。（ゼロエミッション技術はその過程における、様々な技術や知識の事で極めて広い範囲に及びます。まだ未開拓分野も多く、これからのの社会の数少ない有力成長分野であり、これからの社会において必要不可欠な産業となるでしょう。）ゼロエミション社会は、私達の社会で使用される物質を社会の中で循環し再利用し、ゴミと成る廃棄物をゼロにする事を目指す社会の事でありまして、それによって、省資源そして家庭や産業の廃棄物がその原因となる、環境汚染や環境破壊を防ぎ、あるいは止める事が出来ます。私の提唱するバイオコミニティは、それらの概念をさらに進めた理論上の都市の概念でありまして、現在の文明における環境問題を全て解決する能力を持っております。この都市システムの成否はそのゼロエミッションのための各種のプラント開発と都市維持のための教育制度や社会制度の改革にかかっています。以上明日に続きます。
2004.08.31
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