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2016/01/14

日本フエルト(3512)---1枚保有時の配当優待利回りは、3.21～3.82％

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テーマ：繊維製品(90)

カテゴリ：繊維製品

日本フエルト（3512.製紙用フェルト）を見ておきます。

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まずは、メモ書きです。

この銘柄は、配当優待利回りが良いので、1枚保有しています。
現時点では、保有継続方針です。

次に、経常利益の期首計画・実績を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　1,420・864
2014年（平成26年）3月期　1,160・985
2015年（平成27年）3月期　1,400・928
2016年（平成28年）3月期　1,240→1,090

☆2016年3月期は、2015年10月30日に下方修正。

次に、１Ｑ・２Ｑ・３Ｑ・４Ｑの経常利益を見てみる。

2014年（平成26年）3月期　203・472・757・985
2015年（平成27年）3月期　335・560・853・928
2016年（平成28年）3月期　297・482

次に、１Ｑ・２Ｑ・３Ｑの経常利益÷通期経常利益（今期は予想）を見てみる。

2014年（平成26年）3月期　20.6％・47.9％・76.9％
2015年（平成27年）3月期　36.1％・60.3％・91.9％
2016年（平成28年）3月期　27.2％・44.2％

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

18年3月期　16円・325百万円・32.8％・2.3％
19年3月期　20円・406百万円・29.0％・2.6％
20年3月期　18円・366百万円・31.7％・2.5％
21年3月期　18円・361百万円・59.2％・2.7％
22年3月期　12円・238百万円・217.0％・1.8％
23年3月期　12円・238百万円・26.4％・1.8％
24年3月期　12円・238百万円・32.1％・1.8％
25年3月期　12円・238百万円・46.3％・1.7％
26年3月期　12円・238百万円・41.3％・1.6％
27年3月期　13円・255百万円・45.9％・1.7％
28年3月期　13円

☆27年3月期の1株配は、27年5月15日に増額修正（12円→13円）。

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・13,948名<13.3>
・18,476名<14.3>・2.8％・36.6％
・18,456名<15.3>・3.5％・34.6％
・16,687名<15.9>・3.2％・33.8％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2014年03月発売号　98.5億円・39.5億円・17.8億円
2014年06月発売号　92.7億円・34.2億円・17.8億円
2014年09月発売号　100億円・34億円・17億円
2014年12月発売号　100億円・34億円・17億円
2015年03月発売号　111億円・34億円・9億円
2015年09月発売号　100億円・35億円・7億円
2015年12月発売号　102億円・35億円・7億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

26年3月期　67.2％・764.21円・0円・1,646
27年3月期　70.5％・799.76円・0円・928

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

25年3月期末　20,842,459・1,000,286
26年3月期末　20,842,459・1,000,370
27年3月期末　19,842,089・300,000

☆27年3月期は、自己株式の取得・消却あり。

次に、株価と指標等を見てみる。

現在値は、498円
予想PERは、13.53倍
実績PBRは、0.62倍
予想利回りは、2.61％
配当月は、3月、9月

1枚保有時の予想利回りは、3.21～3.82％
（配当：1,300円、優待：300～600円）

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、664円。（事業価値326円+財産価値441円-有利子負債103円）
・理論株価比は、75.0％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報12月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】1917.7
【上場】1951.2

【特色】紙・パルプ用フェルト市場をイチカワと二分。工業用も。台湾子会社経由で中国等アジア開拓

【連結事業】紙・パルプ用フェルト79、工業用フェルト12、仕入商品9

【海外】19 <15・3>

【増益幅縮小】主柱の紙・パルプ用フェルトは国内横ばい。海外向けは円安効果もあり伸びるが、中国市場の成長鈍化で想定は下回る。主力工場での生産効率化寄与するが営業増益幅縮小。17年３月期も海外軸に伸びる。高付加価値品牽引し営業増益。

【海　外】大型生産設備のＳ＆Ｂを推進、国内工場に続き台湾でも着手。若手人材育成に向けて海外就労や語学研修を積極化。