投資逍遥

< 新しい記事

新着記事一覧(全11845件)

過去の記事 >

2018/05/15

杉本商事(9932)---1枚保有時の配当優待利回りは、3.43％

テーマ：卸売業(828)

カテゴリ：卸売業

【あす楽対応】RYOBI（リョービ）［D-1100VR］電動ドリルヘンソクドリルドリルドライバドライバドリル D1100VR

杉本商事（9932.産業機械・工具卸売り）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・29年3月期の1株当たり純資産は、前期比が105.9％、3期前比が114.3％、5期前比が121.7％。
・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が105.4％、3期前比が114.8％、5期前比が123.7％。

次に、経常利益を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　1,146
2014年（平成26年）3月期　1,550
2015年（平成27年）3月期　1,975
2016年（平成28年）3月期　2,357
2017年（平成29年）3月期　2,466
2018年（平成30年）3月期　2,894

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

20年3月期　45円・512百万円・32.8％・2.3％
21年3月期　30円・341百万円・56.8％・1.5％
22年3月期　20円・227百万円・252.0％・1.0％
23年3月期　20円・227百万円・41.9％・1.0％
24年3月期　20円・223百万円・36.9％・1.0％
25年3月期　20円・222百万円・35.3％・0.9％
26年3月期　20円・223百万円・23.8％・0.9％
27年3月期　33円・370百万円・28.6％・1.4％
28年3月期　45円・505百万円・33.1％・1.9％
29年3月期　47円・523百万円・31.8％・1.9％
30年3月期　55円・608百万円・31.8％・2.1％
31年3月期　60円

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・6,330名<15.3>・8.5％・23.9％
・6,854名<16.3>・8.0％・26.0％
・6,637名<17.3>・8.5％・25.6％
・6,382名<17.9>・8.6％・26.4％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2015年09月発売号　147億円・53億円・7億円
2016年09月発売号　131億円・56億円・4億円
2017年09月発売号　193億円・57億円・1億円
2018年03月発売号　213億円・57億円・0億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

24年3月期　83.7％・2,100.05円・0円・540
25年3月期　86.6％・2,178.78円・0円・450
26年3月期　84.4％・2,236.36円・0円・409
27年3月期　78.9％・2,348.46円・0円・974
28年3月期　82.3％・2,414.91円・0円・1,483
29年3月期　82.6％・2,556.23円・0円・1,828
30年3月期　82.6％・2,695.54円・0円・1,541

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

24年3月期末　11,399,237・210,947
25年3月期末　11,399,237・311,047
26年3月期末　11,399,237・201,113
27年3月期末　11,399,237・181,155
28年3月期末　11,399,237・171,250
29年3月期末　11,399,237・341,689
30年3月期末　11,399,237・341,776

次に、株価と指標等を見てみる。

5月2日の終値は、2,043円
予想PERは、11.09倍
実績PBRは、0.76倍
予想利回りは、2.94％

1枚保有時の予想利回りは、3.43％
（配当：6,000円、優待：1,000円）

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、2,185円。（事業価値1,414円+財産価値771円-有利子負債0円）
・理論株価比は、93.5％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報3月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】1938.1
【上場】1992.11

【特色】機械・工具商社の大手。測定器具関連で高シェア。工作用器具、空油圧器具も販売。財務堅実

【連結事業】測定器具・機械器具100 <17・3>

【連続最高益】顧客の増産や設備投資拡大を受け機械工具・測定器具が伸長。物流効率化効き営業益２ケタ増。連続増配。19年３月期は受注環境良好。取扱商品数が拡大。好採算の直販比率も上昇。連続最高純益。

【対　応】ＡＩやロボットへの需要拡大に対応し社内研修など体制整備へ。商品について情報発信力を高める狙いも。顧客ニーズに対応した新規取扱商品の探索を継続。