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2020/10/11

日本空調サービス(4658)---主力メンテナンス・リニューアル工事が減退。

テーマ：サービス(823)

カテゴリ：サービス

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日本空調サービス（4658.ビルメンテナンス）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・買付候補銘柄。
・31年3月期の1株当たり純資産は、前期比が106.2％、3期前比が125.6％、5期前比が146.3％。
・2020年3月期の1株当たり純資産は、前期比が105.5％、3期前比が119.7％、5期前比が139.3％。

次に、経常利益を見てみる。

2015年（平成27年）3月期　2,215
2016年（平成28年）3月期　2,378
2017年（平成29年）3月期　2,482
2018年（平成30年）3月期　2,579
2019年（平成31年）3月期　2,725
2020年（令和02年）3月期　3,215

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

21年3月期　8.00円・276百万円・32.1％・3.2％
22年3月期　8.00円・275百万円・33.4％・3.0％
23年3月期　8.00円・275百万円・62.8％・2.9％
24年3月期　8.00円・275百万円・38.7％・2.8％
25年3月期　8.00円・275百万円・38.7％・2.7％
26年3月期　9.25円・318百万円・29.0％・2.9％
27年3月期　12.50円・430百万円・36.3％・3.6％
28年3月期　15.00円・521百万円・56.5％・4.0％
29年3月期　22.00円・770百万円・51.4％・5.4％
30年3月期　23.00円・806百万円・51.6％・5.2％
2019年3月期　26.00円・912百万円・50.9％・5.5％
2020年3月期　28.00円・986百万円・51.8％・5.6％
2021年3月期　25.00円

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・3,802名<13.3>
・3,900名<13.9>・0.7％
・3,756名<14.3>・2.9％
・5,391名<19.9>・7.8％・40.1％
・6,385名<20.3>・7.1％・40.8％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2013年12月発売号　101億円・30億円・15億円
2014年03月発売号　123億円・30億円・19億円
2014年09月発売号　156億円・43億円・17億円
2019年12月発売号　281億円・68億円・19億円
2020年09月発売号　256億円・56億円・10億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

26年3月期　42.6％・665.42円・0円・2,459
27年3月期　44.2％・737.89円・0円・1,852
28年3月期　43.4％・387.65円・227百万円・1,758
29年3月期　47.1％・429.21円・194百万円・1,154
2018年3月期　49.0％・458.40円・180百万円・2,898
2019年3月期　50.3％・486.83円・151百万円・2,655
2020年3月期　54.8％・513.78円・0円・107

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

26年3月期末　19,892,000・2,652,454
27年3月期末　19,892,000・2,652,454
28年3月期末　35,784,000・802,164 （分1→2）
29年3月期末　35,784,000・733,364
2018年3月期末　35,784,000・709,764
2019年3月期末　35,784,000・691,417
2020年3月期末　35,784,000・551,817

次に、株価と指標等を見てみる。

10月2日の終値は、741円
予想PERは、15.34倍
実績PBRは、1.44倍
予想利回りは、3.37％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、808円。（事業価値615円+財産価値251円-有利子負債58円）
・理論株価比は、91.7％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報9月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】1964.4
【上場】1996.11

【特色】空調設備等メンテナンスが主体、リニューアル軸に工事も行う。海外は７カ国に進出。独立系

【連結事業】建物設備メンテナンス65、建物設備工事35 <20・3>

【下振れ】主力メンテナンス・リニューアル工事が減退。学校や官公庁向けエアコン設置工事一巡、施設への訪問・入場制限などで新規物件工事遅延など響く。前号比で営業益下振れ。減損など特損減る。減配。

【医療向け】空調、院内感染防止、放射線管理を一体管理できる強み生かしメンテ受注を積極化。海外子会社は日系製造工場中心に新規顧客開拓進め早期黒字化目指す。