健康増進　病気予防　抗加齢（アンチエイジング）　長寿　統合医療　ダイエット　競技力　豊かさ　幸せ探求

フリーページ

アスリートサポート実績

< 新しい記事

新着記事一覧(全5994件)

過去の記事 >

全て | カテゴリ未分類 | 環境 | 食・栄養 | 運動 | 睡眠・休養 | サプリメント | 水 | 病気・医療関連 | 健康増進・遅老延寿・若返り | その他 | タバコ | 仕事・経済 | 肥満・ダイエット | 介護・福祉 | 教育 | 政治 | 美容 | 日本再構築 | 災害 | アルコール

2017/01/05

４０歳以上は健康リスクを抱える人が８割！？

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(8528)

カテゴリ：健康増進・遅老延寿・若返り

おはようございます。
いつもありがとうございます。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

長期戦略の苦手な日本は１９６１年からの国民皆保険制度で発展して５０年以上経過した日本の西洋医療は国民の健康増進には貢献できず、５０年間で医療費は国民所得比で３．５４倍にもなっています。
１９６４年から健康増進政策を開始して５０年経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、２０１５年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか５．６％という非常事態です。

私達国民ができる最もよい対策は、自分の健康に関心を持ち、生活習慣を改善することで病気を予防するです。

・非常時に備えない者は、死ぬ義務がある。（西洋の倫理感）
・非常時に備えていた人は、備えていなかった者にも与えるべきだ。（日本人の倫理観）
（堺屋太一著・「日本とは何か」）

国民皆保険制度に甘えた国民の７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。そんなことから日本人の主観的健康度は主要３５カ国中３４位（２０１６年ＯＥＣＤ調査）と韓国と同率の最下位で、驚くほど低率です。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という主要国一の健康オンチ国です。

厚生労働省の平成２５年国民健康・栄養調査結果の概要によると、３０代で運動習慣のある人は１２．９％、４０代は１６．６％、５０代は２０．７％で、減少傾向にあるそうで、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。

また、医師の４７％は病人（２０１４年日経メディカル調査）で普通の国民と変らない残念な現実があります。

・人生で今日が一番若い。
・他人と過去は、変えられない。自分と未来は、変えられる（カナダの精神科医・エリック・バーン）
・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）
・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である（リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）
・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）

・｢生きる目的｣や｢生きがい｣が健康寿命を延ばす　幸福感を促す介入が必要
・１０年後、医療・介護費１．５倍　平均寿命より健康寿命
・世界の死亡や健康寿命の損失で、修正可能な危険因子トップは高血圧
・健康寿命は日本が世界一　男性は７１．１歳、女性は７５．６歳に
・日本健康会議、指針８項目　民間主導で健康寿命延伸を
・意外に短い「健康寿命」　５０代早期退職の現実味
・「健康」と｢幸せ｣の好い関係　伸ばそう"主観的健康寿命"
・健康寿命のばすカギは「家族以外の３つのコミュニティー」
・健康寿命延ばせるか　くらし工夫で転倒防げ　地域ぐるみで体操、充実感も欠かせず
・座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」
・「健康寿命」延ばせば最大５兆円節減　１０年間で推計
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
・男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
・これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
・長野の長寿　秘密は明治の教育
・運動で４０歳以降医療費１５３万円減　阪大試算
・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け　「予防医療」「医療費削減」にも
・生活習慣改善　企業ぐるみ　健保の医療費削減

過去の日本の健康増進政策を整理すると、

◆１９６４年　東京オリンピック
　体力つくり国民運動
◆１９７０年
　保健栄養学級の開催
◆１９７８年
　第一次国民健康づくり政策
　成人病予防のための１次予防の推進
　健康診査の充実
◆１９８８年
　第二次国民健康づくり政策
　アクティブ８０ヘルスプラン
　運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進
◆２０００年　
　第三次国民健康づくり政策
　２１世紀における国民健康づくり運動　健康日本２１
　一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上
　・２００３年５月
健康増進法施行
　・２００６年４月
　　介護保険制度を予防重視へ
　・２００８年４月
　特定健康診査・特定保健指導
５年間の改善成果はわずか０．２％
　・２０１１年４月
スマートライフプロジェクト
　健康寿命をのばそう
◆ ２０１３年
　第四次国民健康づくり政策
第２次　健康日本２１
　健康寿命延伸・健康格差の縮小

この４０年で、
・心筋梗塞
　米国は３５％減少
　日本は１．６倍
・ガン
　米国は１９９４年から減少
　日本は３倍

ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。

彼は、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて
以下のように鋭く指摘しています。

●医療産業と健康増進産業は別産業

☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。
☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。

▼病気を生み続ける医療業界
　・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
　・医者は製薬会社の標的
　・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
　・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる

▼メディアは情報不足で無力
　・しかも主たる広告主は食品・医療産業
　・政府も同様に情報不足で無力

このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようで、医師の約半数がすでに病人なのです。

・医師の半数が「常用薬あり」の病人
・医師の８割が“不養生”を自覚　「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」
・医師の乱れた食習慣の実態　やめられないジャンクフード、菓子と酒
・医師の不養生　運動する時間があれば眠りたい　過労が運動不足を生む悪循環
・医師の４人に１人がアルコール依存

前向きな心理社会的要因が、健康な生理学的機能を促し、長寿と相関することは過去の研究でも確かめられていましたが、人生に目的意識や生きがいを持つ人は、寿命と健康寿命が長い傾向があり、脳梗塞が半分に減ることが明らかになったそうです。

「生きがい」という用語や概念は特に強く意識されることもなく、ごくふつうに使われていますが、欧米諸国にはない日本独自のものだそうです。

内閣府の『高齢者の地域社会への参加に関する意識調査』（平成２１年）によれば、８割以上の人が生きがい（喜びや楽しみ）を感じていると回答しています。
性別ではそんなに違いはありませんが、年齢階級別にみると、年齢が高くなるほど生きがいを感じている人の割合は低くなっています。しかし、８０歳以上であっても７割以上の人が生きがいを感じています。
健康状態別にみると、良い状態であるほど生きがいを感じている人の割合が高く９割強となっています。また、親しい友人や仲間が多いほど生きがいを感じる人の割合が高く、「たくさんいる」人では９割強にもなります。

健康・長寿は教養と教育が必要だ！
・今日、用があること
・今日、行くところがあること

生きがいの重要性に気づいて各地で高齢者の生きがいづくりプログラムの開発が進んでいるそうで、歓迎されます。

**************************** 【以下転載】 ****************************

健診を受けた４０歳以上「基準値範囲内」は２０％に届かず

４０歳代といえば、オフィスや家庭でもっとも活躍が期待される働きざかり世代。一方で、不調や疲労を感じることが増え、職場や自治体などで実施される健康診断の数値が気になってくる人も多いのではないでしょうか。４０歳以上の健康の実態がわかる調査結果をご紹介します。

４０歳以上で、血圧、脂質、血糖、肝機能という健康診断の主要項目すべてが「基準値範囲内」の人は２０％にも届かない－－。健康リスクを抱える働きざかり世代の衝撃的な実態が、健康保険組合連合会（健保連）の調査で明らかになりました。健保連は、一定規模以上の社員を有する企業の会社員（被保険者）や、その家族（被扶養者）約３０００万人が加入している組織です。

調査の対象は、健保連に加入し２０１４年度に特定健診を受診した会社員とその家族、３２６万４４９９人（４０～７４歳、会社員が２７０万４２３４人、家族は５６万２６５人）。健診の主要項目（上記４項目のほか肥満など）のデータを集計し、健康状態を調べました。

肥満の判定基準は、「内臓脂肪面積が１００平方ｃｍ以上、またはＢＭＩ（体格指数）が２５以上」、内臓脂肪面積の検査値がないときは「腹囲：男性８５ｃｍ以上、女性９０ｃｍ以上、またはＢＭＩが２５以上」としています。

その結果、血圧、脂質、血糖、肝機能の４項目の検査値すべてが「基準値範囲内」だった人は全体のわずか１９．０％で、８割以上の人がなんらかの健康リスクを抱えているとわかりました。そのうち、「医療機関の受診を勧める数値（受診勧奨基準値以上）」の人は４８．３％（約１５８万人）にのぼり、「受診は必要ないが保健指導が必要な数値（保健勧奨基準値以上）」の人は３２．７％（約１０７万人）でした。

肥満は全対象者の３６．９％で、どの年齢層でもほぼ４割を占めていました。とくに５０～６０代にかけてやや高い傾向が見られます。また肥満の人は「医療機関の受診を勧める数値」に該当する割合が高く、生活習慣病の治療薬を服用している率も高いという結果でした。

４項目のリスク判定では、肥満ではない人の基準値範囲内の割合が１６．８％だったのに対し、肥満の人はわずか２．２％です。肥満の人の多くは、脂質や血圧など複数の数値でリスクを抱えていました。ちなみに、家族の加入者で肥満は１７．８％でした。会社員本人に比べて低い傾向です。

業種別で肥満者が多いのは、建設業（５０．０％）、運輸業（４６．５％）、その他のサービス業（４５．７％）などで、逆に少ないのは労働者派遣業（２２．４％）、繊維製品製造業（２７．６％）、医療・福祉（２８．１％）でした。

４０歳を超えるとさまざまな場面で活躍を求められ、責任は重くなります。過労やストレスから、不規則な食事、過度の飲酒や喫煙、運動不足、睡眠不足など、生活習慣が乱れてしまう人も少なくありません。しかし、それにより健康リスクを抱えることになれば、さらにストレスが増してしまうはず。健診の結果をしっかりと受け止めて自分の状態を把握し、日ごろから気を付けることが大切です。

（出典：毎日新聞）

お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう