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報告書は生徒について「発達障害だった可能性がある」とし、
担任も同僚からそう伝えられていた、と指摘した。
特別な支援が必要な生徒を巡っては、
国の指針などに基づき各都道府県で体制を整えている。
だが、同校では今回こうした仕組みが全く機能していなかった。
「指導方法を考えるべきではないか」。
今年2月頃、男子生徒の発達障害を疑った教務主任は、
叱責を繰り返す担任の30歳代の男性教師を見かねてこう助言した。
担任と、副担任の30歳代の女性教師は
宿題の未提出などが続いた生徒を大声で怒ったり、
先月15日に公表された報告書によると、
主任は生徒の受診を保護者に勧めるよう担任に促したという。
教員間でも、その疑いが話題になっていた。
だが、担任は校長らに相談せず、
家庭訪問時に保護者に伝えることもなかったという。


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