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エコハウスにようこそエコハウスを建てました。木の家に、OMソーラー、太陽光発電、雨水リサイクル等を備えています。これから、つけたいなと思うものもあります。そうしたあれこれについて、書き綴っていきたいと思います。

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2007.07.07

鹿児島では、七夕の夜は、あいにく小雨交じりの曇りで、天の川も見えずじまいでしたが、上新粉を練って白玉をつくり、小豆を煮てあんこを作って食べました。白玉やあんこを自分で作ったのははじめて。いい経験をしました。これからも機会があったら、つくろうっと。

さて、前々回に引き続き、今回も人気サイト「自然の摂理から環境を考える」からです。前々回の記事の次に登場した記事が、「 2007年07月01日　産業界に厳しく、消費者に甘い温暖化対策」です。
この記事を、少し引用させていただきます。
「議定書では、日本の温室効果ガス削減目標として、1990年比、6％削減が義務付けされましたが、現状では、下図のように総排出量は減るどころか増え続けている。
これを見ると、目標は本当に実現可能なのか？不可能に近いのではないか、と思えるような現状である。これだけ温暖化対策が騒がれていながら、効果が出ていないのは何でだろう？」と疑問が提示され（これはもっともな疑問）、
「CO2トン減らすのに、欧米の1.3～2倍のコストが必要だと言われており、この削減目標はかなり厳しい数値である。
また、エネルギー消費量をＧＤＰで割った指標で比べても、日本はアメリカの1/3、ドイツの60％しか使っていないので、かなり省エネ化が進んでいる状態である。」
「日本が経済成長を維持しながら他の欧米諸国と同様に省エネルギー化のスピードを維持すること自体が大変難しくなってきている。」と日本における現状認識が述べられています。この点は、異論があるのですが、今回はそこには触れないで、そのまま次に行きます。
「民生部門の業務、つまりオフィス、店舗、官庁や学校などの公的部門も含んだもので、2000年度で90年比、+22.2％増加
民生部門の家庭は、同+20.4％増加で、冷暖房、家電、ゴミ処理がその主な排出源です。
運輸部門は、同+20.6％増加で、旅客、自動車
最も排出削減に貢献しているのは、産業部門で同+0.9％、という結果です。
民生部門が多いのは、1990年代にエネルギー価格が下落し続ける中で、家電の大型化、高機能化、ＩＴ化の進展により消費が急増した為と考えられます。」
と、ここでは、至極当然な解説がついています。しかし、このあとが問題です。
「温暖化対策は、産業界に厳しく、消費者には甘すぎるのではないか！と言いたくなりますが、皆さん、どうでしょうか？」として、次のように結論づけられます。
「これら温暖化対策の難しさについて、元資源エネルギー庁長官の稲川康弘氏は次のように述べています。
＞「第一次オイルショックから現在を比べると、国民のエネルギー消費量は約３倍になります。行政側では京都議定書など日本のエネルギー政策の転換ごとに、強めの規制手段をいろいろ考えました。エネルギー税の増額、計画配電、エネルギー利用規制などですが、どれも断念しました。過剰な規制をすることは統制経済になり、日本の現在の社会制度と矛盾します。国民がそれを認めるとは思えませんでした。今でもそうでしょう」
この言葉からは、さらなる温暖化対策の手段としては、聖域である家庭＝個人消費に手をつけなければ解決しないこと、さらに、そこにあるのは経済成長という政策目標よりも、もっと根っこにある絶対的な壁＝「個人の自由を侵してはいけない」が最大のネックだと政策担当者自身も感じているのではないでしょうか！」

さて、「産業界に厳しく」という点については、「産業界は本当にぎりぎりのところまでがんばっているのか？」ということと「政府が規制をかけようとすることにもっとも声高に反対を唱えてきたのは産業界ではないか？」、そしてまた「エアコンなどのエネルギー消費機器や自家用自動車の購買欲をあおり、売上を増大させてきたのは産業界であり、家庭や運輸における消費の増加について消費者だけを非難し、「産業界に厳しく、消費者には甘すぎる」というのは間違っているのではないか？」というような疑問を持ちました。私も「消費者は悪くない」とは決して思いませんが、「統制経済」に反対し、民生部門の増加に製造・販売事業者として貢献してきた産業界に対して「厳しい」とは決していえないと思わざるを得ませんが、ここでは、この点はこれ以上議論しません。

で、私は「消費者に甘い」からCO2排出が進まないのではなく、もともとCO2を真剣に減らすつもりがなく、削減に積極的な人が実際に削減することに対しては何も支援しようとしないどころか妨害すらしていることが、CO2排出削減が進まない原因だということを、太陽光発電の例を述べて説明しようと、コメントしました。

「そうでしょうか？
政府の対応は、一般に「消費者に甘い」というのではなく、「削減に協力しようとする消費者に厳しく、協力しない消費者に甘い」といった方がよいのではないでしょうか？
私のように家庭で一般的な3kWhの太陽光発電を導入しようとすると、パネル200万円＋工事費100万円弱がかかります。以前は補助金が出ていたのですが、いっさいなくなってしまいました。風力発電の売電価格なども低く抑えられています。太陽光発電や風力発電その他さまざまな工夫で二酸化炭素削減に協力しようとする消費者に、政府はほとんど何もしてくれません。経済的なメリットは二の次というか、不利だとわかっていながら、「笑顔で」協力しているわけです。
経済的なメリットを保証しつつ、国全体でCO2削減に取り組むドイツや北欧の政策と比較すると、あまりにも大きなちがいに驚かされます。　ecologician　2007年07月03日 22:11」

すると、この記事を書いた方から、こんな回答が返ってきました。
「コメントありがとうございます。
本来、自然エネルギー利用をする目的は、既存の石油火力を代替するためなのに、太陽光発電や風力発電は、これまで以上の資源とエネルギーの投入が実質必要となります。ですからコストも掛かる。それらを補助金で賄うのは、産業規模の拡大＝経済成長が主目的になっているからではないでしょうか。
従って、主目的であるはずの環境問題の改善とは裏腹に、人間社会の更なる工業資源の浪費をもたらし、結果的にはさらに環境を悪化させる可能性のほうが高く、ドイツや北欧の政策が優れているとは思えないのですが、どうでしょうか？　 simasan　2007年07月06日 00:23」

記事では、家庭部門などで、「CO2排出を削減できていないのが悪いこと」だとされていたと思い、「太陽光発電などを設置して、CO2排出を削減したくても政府は支援してくれない現実を知ってほしい」という趣旨のコメントを出したのですが、この記事を書かれた方がまさか「太陽光発電や風力発電はこれまで以上の資源とエネルギーの投入が実質必要となり」「人間社会の更なる工業資源の浪費をもたらし、結果的にはさらに環境を悪化させる可能性のほうが高く」なると考えていたとは知りませんでした。このことについては、元の記事では何も述べられていなかったので、少々驚きました。日本政府や産業界も含め、大半の関係者が少なくとも表向きは賛成し、進めなくてはいけないとしている太陽光発電や風力発電に、意義を認めず、環境を悪化させると述べているのです。
そこで私は、こんなコメントを書きました。
「さっそくのご回答ありがとうございます。しかし、結論には承服いたしかねます。
日本の太陽光発電の生産規模はすでに100MWに達しており、エネルギーペイバックタイムEPTは、多結晶シリコンで1.4～1.5、アモルファスシリコンで1.0～1.1、Cds/CdTeでは1.0～1.1となっています。（NEDOによるEPTの説明ページ）
http://www.nedo.go.jp/nedata/14fy/14/h/0014h005.htm
CO2ペイバックタイムも1～3年程度で、将来は1年以下にできると算出されて（Wikipedia太陽光発電より）おり、寿命30年と見積もれば、エネルギー収支、CO2収支ともに20程度にはなります。つまり、投入エネルギーの20倍のエネルギーを発電してくれるし、CO2もそれだけ節約してくれるのです。しかし、コストを下げるためには、大量に生産されることが必要で、それができれば加速度的に価格も下がります。その契機として補助金を投入し、普及を広げる必要があるのです（できれば原発等に費やされる莫大な補助金等の一部を回してくれるとありがたいのですが）。また、これらの設備が大量に生産されるということは、それ以上に他のCO2・エネルギー浪費型の設備がいらなくなり、それに切り替わるということで、環境を悪化させることはないと考えております。
「太陽光発電や風力発電はこれまで以上の資源とエネルギーの投入が実質必要となります。」「人間社会の更なる工業資源の浪費をもたらし、結果的にはさらに環境を悪化させる可能性のほうが高く」というのは、私には理解しがたいものがあります。その根拠・資料を示していただければ幸いです。　ecologician　2007年07月06日 18:22」

もちろん、個々の例では、風力発電において、風が吹かずまったく役立たずのウィンドファーム、北海道でオジロワシの衝突死があったり、鹿児島の風車が出水に渡ってくるツルの渡りのルートに設置されていることなどの、いわゆるバードストライクの問題、それに景観など、立地の問題があります。太陽光発電では、シリコンなど半導体物質を大量に採掘、加工、生産、消費することになります。また半導体として使われる素材には、カドミウムやヒ素といった有害物質も含まれているものもあります。したがって、まったく問題がないとはもちろん思いませんし、環境に悪影響をあたえないように細心の注意を払うことが必要です。しかし、この再生可能エネルギーの割合を伸ばさなければ、化石燃料を使い続けるか、原子力に頼るか、という選択になってしまいます。日本が推進しようとする原子力ですが、CO2を出さず、運転コストが安いとされていますが、本当にそうでしょうか？

私は、以下のような理由から、原発を含む核燃料サイクルは、問題点が山積みで、じつはコストも非常にかかっているものであり、できるだけ速やかに撤退すべきだと考えています。

(1)操作ミスや地震などにより、ひとたび事故が起こると、取り返しのつかない大被害をもたらすこと。また、戦争やテロなどで原発が攻撃されて爆発すれば、核兵器以上の長期的被害が予想されること。
(2)通常の操業・運転においても、ウラン採掘、ウラン濃縮・転換・加工、原発の運転・検査・修理、使用済み核燃料の再処理、放射性物質の運搬、放射性廃棄物の処理、原子炉の解体などの全過程において、放射性物質の漏出、人体への被害の危険が常に存在すること。今のところ、使用済み核燃料の再処理、放射性廃棄物の貯蔵・管理、廃炉の処理・管理などに根本的な解決策が見つからず、「トイレなきマンション」状態が続いていること。
(3)原発を操業していくためには、運転コストだけでなく、(1)や(2)にかかるコスト、莫大な開発費、地域への補助金などにかかるコストなどを見積もらなければならないこと。これらの総額を合計すると、実用化されているどんな発電方法よりもコストが高いこと。
(4)原発は軍事との関連が非常に深い。アメリカや日本で採用されている軽水炉は原爆や原子力潜水艦の動力炉の技術をそのまま転用したものである。原発の開発により核兵器を製造する技術を養成できること。また、原発と核兵器は同じ核燃料サイクルをもっている。したがって、原発を操業することによって、濃縮ウランやプルトニウムなど原爆や水爆などの核兵器製造に必要な材料も手に入れることができること。

で、まだまだ考察しなければならないことはあるのですが、すでに十分長くなってしまいましたので、今回はこの辺で終わらせていただき、この続きは次につなげていきたいと思います。

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