奔るジャッドンたのうえ、追っかけ帳

多くの小売業・飲食業が不振に苦しんでいる。

その主因は受注減、客数減である。

客数はお客の支持の意志決定で決まる。

だからその支持理由が減じ

•1-今まで来ていたお客が来なくなった

•2- 来店頻度が減少した、

•3-  上の双方

のいずれかで客数減少という「結果」を生じたということである。

だから売上を上げるには、

1-新規顧客の獲得する

2-常連客の来店頻度を高める

3-同伴者数を上げる

といった方法で、客数の増加を計ることになる。

飲食業を例にとると、マクドナルド、牛丼戦争に見られるように、

大手チェーンはこぞって低価格による客数回復策を選択している。

これは相対的に競合店より価格が高いか、

提供する商品の相対的価値が減価した場合における、

価格の下方修正ということであれば、

対策としては理解できる。

問題は、必ずしもそうではないところにある。

客数減少は、たとえば競合店にお客が移動した、

あるいは前年まで来店したお客が来なくなった、

といった相対的な概念である。

その減少理由が、価格以外の別のところにあるとしたら、

上の対応はまったく的外れになる。

それでも価格引き下げ分に見合う客数増が計られればいいが、

それが果たせなかったらどうなるか。

再度、下げるのか。

競合が下げてきたらどうするか。

再々度引き下げるのか。

そうしたことを想定しての値下げ戦略の選択とは、

とても思えないのである。