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2008年04月の記事
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食糧以外の植物で作るバイオエタノールの実用化動向
日経新聞によれば、食糧以外の植物で作るバイオエタノールの実用化が各方面で進められつつあるという。１）ホンダと地球環境産業技術研究機構（RITE）稲わらなどの植物廃材を原料に、１リットル当たりの生産コストを国際競争力のある３０円前後のバイオエタノール技術を開発２０１０年をめどに実用化を目指すという。２）新日本石油やトヨタ自動車、三菱重工業など国内１６社と 経済産業省、農林水産省など２０１５年を目標に１リットル当たり４０円程度にする量産技術の開発中という。３）大成建設、丸紅、サッポロビールなど商用プラント稼働中。４）三井造船など木材を使った実証プラント稼働中。５）カナダのアイオジェン社麦わらを原料にした商用プラント稼働中６）アメリカのレンジ・フューエルズ社廃木材を使い商用プラントを年内に稼働。７）丸紅、サッポロビール、月島機械（タイ）サトウキビの搾りかすを使った商用プラントを試験生産中。８）アメリカのベレニウム社農産廃棄物を使った実証プラントを４月に稼働。以上の様に，資源高を脇目で見ながら、新技術開発による低炭素革命が着々と進められつつあるようである。
Apr 30, 2008
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資源高を新技術開発のエネルギーに変えよ
日経新聞によれば、希少金属、原油、天然ガス、コメなどの食糧が産出国等の産出制限などもあって、資源高となり、未曾有の試練となっているという。しかし、これも見方を変えれば、希少金属の代わりとなるバイオ系技術の開発、原油、天然ガスの代わりとなるバイオ系燃料の開発、コメ、トウモロコシ、サトウキビなどに変わる食糧にならない植物資源からのバイオ家燃料の開発をはじめとする、革新的科学技術の開発コストの既存資源とのバランスを引き下げ、革新的科学技術の実現を可能にする未曾有のチャンスかもしれないのである。資源・エネルギー・環境問題が引き起こす低炭素革命は、こうした資源高の支援を受けて，一段と実現性を向上させるであろう。そもそも、人類が既存技術の代替新技術を開発するときには、代替新技術のコストが既存技術に比べて相対的に安くなることにより実現してきた訳であるから、革新的新技術の開発による低炭素革命はすぐこそまできている前兆であると考えれば、既得権者にとっては不利であるが、既得権の無い企業等にはプラスに働く可能性が大きくなるであろう。
Apr 29, 2008
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排出枠売買に政府のお墨付きの指針
日経新聞によれば、経済産業省は企業などが温暖化ガスの排出枠を売買する際の指針となる報告書案をまとめたという。企業が排出枠を所有していることを示す証明書を政府が発行したり、外国企業でも日本で排出枠の売買専用の口座を開設できるようにすることが柱という。ルールを整備し、排出枠取引を活発にする狙いという。報告書は経産省・産業技術環境局長の私的研究会がまとめたという。京都議定書の削減実行期間が２００８年度から始まり、排出枠の売買量が増えたことを受け課題を整理したという。国民の意見を募った上で、５月にも公表するという。企業などが国連に認められた排出枠を受け取るには、日本政府が管理するシステムに専用口座を設ける必要があるという。地球温暖化対策推進法ではこれまで口座を開設できるのは日本企業と限定してきたが、これを来年以降改正し、外国企業にも認める方針という。外国企業が国内で排出枠を取引したいという希望は多く、政府は取引が活発になるとみているという。企業などが排出枠を所有していることを政府が証明する「確認書」も環境省・経産省の名義で発行すると言う。排出枠の取得は個人などにも広がっており、政府のお墨付きを与えることで、信頼性を高めるという。企業が排出枠を政府に移転する場合、取得費用は損金参入されるため、税務当局に提示する証明書の役割も果たすという。１）まずわかりにくいのは、「排出枠」「排出量」「排出権」などと、類似の用語がどう使い分けられているのかの説明を政府はすべきであること。２）排出枠のようなものは、その取引価格と異なるため、政府が証明する「確認書」は、温暖化がスのCO2換算量となるということであろう。３）排出枠取引価格／排出枠は、今後、低炭素革命が進行し、科学技術の革新的進歩することになるまでは、大局的にはほぼ一方的に増大すると考えられ、早い段階での取引が集中することにより、一時的な極端な増大が予想される。４）基本的に、極端な排出枠のオーバーフローは考えにくいので当面インフレ傾向が続くと考えられる。５）排出枠の政府によるお墨付きは、事実上一種の貨幣価値的なものを生じさせるため、低炭素経済を生じさせることになろう。
Apr 27, 2008
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そろそろ アカウンタビリティを「説得力」と訳そう
Wikipediaによれば、「説明責任（せつめいせきにん、アカウンタビリティー（Accountability）の日本語の訳語）とは、政府・企業・団体などの社会に影響力を及ぼす組織で権限を行使する者が、株主や従業員といった直接的関係を持つものだけでなく、消費者、取引業者、銀行、地域住民など、間接的関わりをも持つ全ての人・組織（ステークホルダー：stakeholder、利害関係者）にその活動や権限行使の予定、内容、結果等の報告をする必要があるとする考えをいう。」とある。一時は、説明責任というわけのわからない日本語がはびこっていたが、最近ではあまり聞かなくなったようである。一方で、研究社リーダーズ英和辞典によれば、レスポンサビリティとは、責任，責務，負担，責任を負うべき対象とある。今迄の日本語訳のアカウンタビリティは、何を言っているかわかるようでちっともわからない言葉であったといえ、本当の意味で日本語になっていなかったといえないであろうか。言葉が持つ，その成り立ちの過程のいきさつで、アカウンタビリティは、日本語になっていない日本語訳を強いられてきたのではないだろうか。語源的な文責によれば、abilityは「・・・出来ること」能力、手腕、才能を意味しており、レスポンサビリティとアカウンタビリティもともに、アビリティの一種であることを示している。レスポンサビリティでは、前半にresponseの意味が示されており、応答，返答，反応、入力に対応した出力の意味を含んでいる。すなわち、レスポンサビリティは日本語に訳するならば、「対応力」のことを示していると言えそうである。これに対し、アカウンタビリティでは、前半にaccountの意味が示されており、説明，弁明、答弁，報告，理由、根拠、考慮、勘案、判断の意味を含んでいる。そうだとすれば、アカウンタビリティは日本語に訳するならば、「説得力』のことを示しているといえる。すなわち、ともに「責任」とも訳されているレスポンサビリティとアカウンタビリティは、それぞれ、「対応力」と「説得力」のことを意味しているのが本当の日本語訳であると考えられる。現在の日本の政治家や、指導者達に求められているのは、レスポンサビリティ『対応力』および、アカウンタビリティ『説得力」であると考えれば、それはまさに，彼らに欠落しているが故に国民から求められていることではないのだろうか。
Apr 15, 2008
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NTT 超省エネの半導体素子を開発
日経新聞によれば、NTTは、桁違いに消費電力が小さい半導体素子を開発したという。素子に微細なバネが組み込んであり、微小な電圧をかけて振動させて「０」と「１」のデジタル信号を作る仕組みという。従来の数百から数千分の一の消費電力で演算が可能になるという。いまだ基本原理を確認した基礎段階だが、実用化できれば超省エネのコンピューターや携帯電話が実現すると言う同社の物性科学基礎ケンキュウジョの研究成果であり、２００８年４月１３日の英国科学誌「ネイチャー・ナノテクノロジー」に論文を発表してあるという。開発したのは、ガリウムやヒ素などでできた半導体素子であるという。電極にマイクロメートルサイズの板状のバネが２つ付いていると言う。電圧を加えるとバネが振動し、上に曲がった状態を「０」、下に曲がった状態を「１」としてデジタル演算をする仕組みという。１bitの状態を作るには、従来の数千～数万分の一にあたる１０ピコ（１兆分の一）ワット程度の電圧ですむという。ただ、演算速度は従来の方式よりも遅いため、実際に演算するときの消費電力は従来の数百～数千分の一程度になるという。資源・エネルギー・環境問題で、IT機器を流れる電流が増え、そこから発熱する熱量が時代とともに多くなり、情報のエントロピーが物質のエントロピーに対応するような状況になりつつある昨今であるが、半導体の消費電力が従来の数百～数千分の一になるとすれば、IT関係の発熱を冷房するためにかかる空調負荷が、同じ情報量について、格段に減少することになる。従って、今後IT機器をながれる情報量が格段に増えないかぎり、空調負荷も相応に減少する可能性が出てきたといえよう。IT機器関係で出るエネルギー消費とCO2発生のほとんどが、空調負荷によるものであるから、間接的に、省エネ、省CO2に繋がる製品化が期待される。
Apr 14, 2008
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かつて政治家は命がけで仕事をしていた
昨日あたりの日経新聞のインタビューで、中曽根元総理が、現在の与党党首の福田総理と野党党首の小沢代表の両方が、政治的な求心力と政治力や政策に欠けているというようなことを述べていた。ともに、周囲に意見を異にする政治家をかかえているのであるが、そのためか、はっきりした政治信念に基づく行動がとれていないことには、与党も野党もかわりがないというようなことであった。政敵に囲まれていたにもかかわらず、困難の中に政治信念を持って、時代を開き、政治構造を改革した人といえば、旧ソ連のゴルバチェフ大統領の例があるであろう。かれは、旧共産主義の牙城の中で、一人一人を説得して冷戦構造の崩壊に向けたソ連のロシアへの転換をリードした人であるといえる。まわりは反対意見をもった、協力な共産党の中心にいて、共産主義と異なる方向へ方向転換をしたのであろうか。正しく命がけで政治信念を通しながら生き延びた人である．福田総理のまわりにも、総理と意見を異にする与党議員もいっぱいいるようであるが、本当に正しい信念をもち、命がけで仕事をすれば、やがて周囲も着いて行かざるを得ないのであろう。小沢代表が邪魔をしているとしても、旧ソ連の解体に比べれば、大人と子供くらいの違いがあることである。福田総理には命をなげうって真剣に取り組む問題意識が現在のところ欠落しているようである。現在人類は、資源・エネルギー・環境問題という未曾有かつ，人類が未経験の危機的重要課題がある。福田政権は、この問題の解決と解決法の説得提案を軸として古い体制の崩壊と、新しい体制の構築を目指すことの出来るポジションにいるはずである。年金問題にしろ、財源問題にしろ、景気の問題にしろあらゆる問題が、資源・エネルギー・環境問題の旗印の下に整理され、主張されなければならないのである。この場合、先進国、新興国、途上国と全てが反対意見をだすであろうが、それを説得する論理と話力が求められているであろう。それどころか、国内の社会構造をも変えなければならず、国内も政敵ばかりであろう。如何に周囲全てが政敵であっても、一人でも命がけでやり遂げる信念がなければ、とても乗り切れるものではないであろう。命がけといえば、小泉総理のときには、反改革の勢力にとりかこまれていたにもかかわらず、命がけで国民に語りかけたために、郵政民営化や、景気回復を達成することができたのである。政府を代表する福田首相にも、何者をも論破する迫力を持って、命を賭して仕事をして欲しいものである。クールな賢人には、この難局をのりこえることは難しいのではないだろうか。
Apr 12, 2008
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生ゴミから自動車用バイオエナジー獲得
日経新聞によれば、三菱商事子会社などが出資する生ゴミ処理施設運営のバイオエナジー（東京、中央区）は２００８年度中に、生ゴミから発生するバイオガスを自動車用燃料に利用するという。生ゴミ製ガスの自動車での本格的利用は全国初という。天然ガス車ならば改造をせずんい利用できるという。当面はゴミ収集車の燃料に使うという。廃棄物サイクルとCO2削減の両面から、環境負荷の低減に有効な手法として注目されそうだというが本当にそうであろうか。東京湾岸で運営する生ゴミ処理施設（東京、大田区）内にバイオガスを自動車んい充填する装置を新設するという。２００８年～２００９年度に４億円程度を投じ、１日４０台～５０台へ充填可能な設備を整えると言う。生ゴミを発酵させて作るメタンガスは天然ガスとほぼ同成分という。ただし、発酵ガスにはCO2も含まれるため、自動車燃料に使うにはCO2を除去し、メタンガス濃度を高める必要があったという。今回は、兼松や出光興産など１１社で設立したバイオガス・ネット・ジャパンの技術を利用し、メタンガス濃度を９５％以上に高めるという。温暖化ガス削減を定めた京都議定書によると、生ゴミに含まれる野菜などはCO2を吸収して育つため、生ゴミ発酵ガスを燃料に使うと、CO2を排出しないと見なすことができるというが、本当にそうだろうか。生ゴミは、植物質だけではなく、動物質もかなり含むので、１００％生育時にCO2を回収しているとは言え無いのではないかという疑問が残る。勿論、動物質の生ゴミであっても、太陽エネルギーの水と大気の大循環によるバクテリアの分解可能物質になるのであるから、廃棄物リサイクルという面からは環境に優しい流れであるということができるが、京都議定書に生ゴミ由来のガスが１００％CO2を吸収する過去を持つと書いてあるとは考えにくいだろう。とにかく、価格が天然ガスより割安になるというから、程度の問題はともかく、環境にいい方法であるとはいえるであろう。
Apr 7, 2008
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インターネットがパンクしている？
今日の晩もそうであったが、楽天広場の回線がパンクしていて、繋がらなかった。楽天に限らず、最近回線不良が増えている様に感じられる。一説には、動画情報がやり取りされる様になり、インターネット回線上を流れる情報量が爆発的に増えているということである。元来、情報のエントロピーと物質のエントロピーとは別に計算されてきたが、実質的な問題として、爆発的に情報が流され、情報のエントロピーが増えると、情報機器やそのための空調機器の物質のエントロピーすなわち、熱力学的エントロピーも無視できない程度に増加しているといえる。すなわち、情報のエントロピーの増加と物質のエントロピーの増加が強度の相関関係を持ち始めているということであろう。すなわち、成長の限界がある物質の世界に、情報も踏み込んできているのであり、「情報の限界」というものが、すでに起こり始めているとの危機感を持つ必要があるということであろう。情報のインフラである、情報スーパーハイウェーである大容量光ファイバーケーブルだけではなく、中間から末端にいたる迄、すでに、情報の交通量を超えた情報が走り回り、やがて、大渋滞を引き起こす可能性が出始めているのではないかと考えられる、今日この頃である。
Apr 5, 2008
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黄砂に 汚染物質付着を 東大など確認
２００８年４月１日の日経新聞によれば、東京大学と名古屋大学のチームは、３月３１日、大気汚染物質が黄砂に付いて運ばれてくることを確認したと発表したという。中国大陸から飛んでくる黄砂は汚染物質の運び手とされるが、実際に一粒ずつが汚染されていることを詳細な化学分析で突き止めたという。健康や気象への影響を探る手掛かりとなるという。東大の戸野倉賢一准教授は「中国北西部で舞い上がった黄砂粒子が、中国の工業地帯で汚染されて飛んできた可能性が大きい」と説明したと言う。吸い込むと、健康への影響が出る恐れもあるとしている。本当に中国で汚染されたかどうかの実証があるのかどうかはわからないが、もしかして、黄砂の飛行ルートのべつの場所、例えば、日本上空で汚染された可能性は本当に無いのか中国に抗議するまえに、実証する必要があろう。黄砂の粒子が含む化学物質の種類を１粒ごとに連続測定できる装置を試作し、３月１６日夜から１９日朝に東大構内（東京・文京区）で約５００００個の粒子を観測したという。ほとんどから自動車や工場が排出する窒素酸化物（NOx)や硫黄酸化物が原因と見られる物質が見つかったという。ほんとうに中国原因説を実証するには、黄砂の発生地から、日本へ至るルート沿いに検証しなければ、中国から抗議される可能性もあろう。
Apr 4, 2008
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首都直下地震で帰宅困難者２００万人で道路麻痺、救急に支障も
環境問題に含まれるものとして、非常時環境の状況がある。日経新聞によれば、東京２３区内の３５箇所の道路で満員電車並みの混雑が発生するという。国の中央防災会議が２００８年４月２日公表した首都直下地震後の「帰宅行動シミュレーション」では、帰宅困難者など外出中の約２００万人が道路上で３時間以上も立ち往生する姿を予想した。道路機能の麻痺により生じる救急活動の遅れや二次災害などを以下に防ぐかが喫緊の課題になっているという。混雑が発生する道路の地点には、臨時トイレや公衆便所、備蓄倉庫や軽食、水の確保などがマラソンの給水地点の如くに必要であろう。日常生活での弱者である、高齢者、子供、障害者などに対する対策も必要であろう。携帯電話を持っている人に対しては、周辺に十分な回線や中継地点の配置が必要であろう。持っていない人に対しては、公衆電話が必要であろう。家族や、関連者の安否情報と所在情報がすみやかに伝わるようにすることも必要であり、病人やけが人への医療機関を始めとする救済が必要であろう。日本が世界の地震の１０％の発生国であるということは、それもまた、日本に与えられた環境問題であることであるという認識が政府や東京都にも必要であろう。
Apr 3, 2008
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環境問題程度のことが解決できなければ、人類の未来はない：ブラックホール
今、資源・エネルギー・環境問題の報道の陰に隠れて、将来遥か彼方の、もっとシリアスな問題を宇宙研究者は見ていることが、日経新聞に掲載されている。アメリカ航空宇宙局（NASA）ゴダード宇宙飛行センターの研究チームは、２００８年４月１日、質量が太陽の３．８倍で直径が約２４キロとこれまでで最小のブラックホールを特定したと発表したという。太陽系が属する天の川銀河のさいだん（祭壇）座にあり、２つの星がお互いを回る連星のうちの一方であるという。２００１年に発見され、研究チームは、ブラックホールに渦のようになって巻き込まれて行くガスが発生するX線を解析する新たな方法で質量を推計したという。恒星は寿命を迎えると超新星爆発を起こし、太陽質量の１．７～２．７倍以上だとブラックホールになり、それより小さいと中性子星になると考えられているという。これまで見つかっていた最小のブラックホールは６．３倍だったという。超高密度のブラックホールは小さくても引き込む力は極めて強く、チームは「近づきすぎるとスパゲティのように絡めとられてしまう。」と警告しているという。そもそも、現在の資源・エネルギー・環境問題などは、太陽系の中で、太陽エネルギーが一定水準に保たれている状況の中での話であり、宇宙の動きに比べれば、小さな出来事である。巨大隕石が地球システムにぶつかることもブラックホールに比べれば大したことではないが、現在の資源・エネルギー・環境問題の前提にくらべて遥かに巨大な力学により引き起こされることになる。小さな星地球で、資源・エネルギー・環境問題が解決できないような人類には、宇宙の中で引き起こされるもっと大きな出来事について考える資格もないということであろうか。
Apr 2, 2008
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農水省報告書 次世代クローン牛一般牛と差がない
日経新聞によれば、農林水産省は親と同じ遺伝子情報を持つクローン牛から生まれた次世代クローン牛について、「一般牛の乳や肉と比較した結果、生物学的な差異は認められなかった」とする報告書をまとめたという。農水省と厚生労働省は、内閣府の食品安全委員会にこの報告書を諮問する検討を進めており、安全性が認められれば、国内でのクローン牛の流通につながる可能性もあるという。調査は国内の大学などで誕生した体細胞クローン牛に加え、クローン牛とその子にあたる次世代クローン牛について全国的にデータを収集したという。報告書では「データが存在するいずれの調査分野においても一般牛との差異は認められなかった」と結論づけたという。調査は独立行政法人の農業・食品産業技術総合研究機構畜産草地ケンキュウジョがまとめたという。クローン牛をめぐっては、厚労省が２００３年に食品としての安全性について調査し安全性を確認しているというが、慎重な配慮が必要だとも指摘しているという。クローン牛の次の世代の牛についても安全かどうかの調査を進めていたという。論理的には体細胞クローン牛は親と同じ遺伝子情報を持つ。全てのクローン牛が同じ体細胞からのものだと、１頭が病気になると、ほかのクローンも同じ遺伝子情報なので同じ病気に弱く、その種が絶滅する可能性をもつだろう。それに対し、次世代クローン牛には、より多様なバリエーションがありえるだろう。１）同じクローン牛を父親に持つ体細胞クローン牛２）同じクローン牛を母親に持つ体細胞クローン牛３）異なる親クローン牛同士の交尾により生まれた次世代クローン牛４）クローン牛の父親と、べつの母親一般牛との交尾により生まれた次世代クローン牛５）一般牛の父親と、べつの母親クローン牛との交尾により生まれた次世代クローン牛の４種類が少なくとも考えられるであろう。孫世代までのクローン牛のバリエーションはより多様になると考えられる。優秀な親牛の遺伝子を残すという意味からすると、次世代クローン牛として、最も意味があるのは、タイプ１）とタイプ２）のクローン牛であり、タイプ３）、タイプ４）、タイプ５）は、新種の開発素材としては意味をもつが、それ以上の意味は持たない可能性が強いと考えられる。とすれば、次世代クローン牛として有効なのはタイプ１）とタイプ２）であると考えられ、この２世代にわたるクローン行為が安全であるとするならば、クローン行為一般も安全である可能性が高い。次世代クローンとしてタイプ３）タイプ４）タイプ５）を考える場合には、優秀な遺伝子をもつ牛の父親と母親を見つけ出し、６）父親牛をクローンにして、母親と交尾させる７）母親牛をクローンにして、父親と交尾させるという可能性が考えられるが、出来上がった子供牛同士は、兄弟としての遺伝情報を持つにすぎずこれもまた、次世代クローンにする意味が無い場合が多くなる。ということは、やはり、次世代クローン牛とはタイプ１）とタイプ２）を意味しているのであろう。ということになると、クローンにより種牛を作るという意味では、タイプ１）のみが有効であり、タイプ２）では数が限られた卵子の数を増やす程度が限度であろう。こうしてみると、次世代クローンをめぐる実験的研究はかなり数が多く、手間がかかるので、本当に十分な検体数を用いて出された報告書なのか疑問に思われる。食の安全の見地から、十分な検体数を確保して結論を出して欲しいものである。
Apr 1, 2008
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