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2010/09/11

向精神薬問題　厚労省、脱「薬物頼りの診療」で対策

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テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(10092)

カテゴリ：病気・医療関連

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

診療報酬の都合から薬物に頼らないと経営できないようであり、
「薬物治療に頼らない診療体制」への転換ができるか疑問なので
大変注目される対策だと思います。

うつ病などの精神疾患が増えて報道も激増し、
関連学会からうつ病はがん、心臓病と並ぶ３大疾患の国民病と
指摘されているほどです。

うつ病などの精神疾患が増えている原因はいろいろとあるそうですが、
食事の間違いはあまり指摘されていませんが、大きな原因の一つで、
日本食が精神疾患によい研究発表があります。

うつなどの心の病気は心に症状がでますが、脳の病気です。

心の病気は、脳の不調であり、栄養失調による脳内物質の不足に
よって引き起こされると指摘されていますので、
うつ病など心の病気は栄養療法が一番最初に試す価値があり、
短期間によい結果がでることが多いです。

うつは薬じゃ治らない！
言葉を変え、食事を変え、考え方を変え、自分でうつを治す！！
（元うつ病患者のＭ精神科医）

魚消費量とうつ病

私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

厚生労働省　みんなのメンタルヘルス総合サイト

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**************************** 【以下転載】 ****************************

医療機関で処方された向精神薬を大量に飲んで自殺を図る人が増えている問題で、厚生労働省は９日、「薬物治療のみに頼らない診療体制」への転換を目指すための対策をまとめた。医師の過剰な処方について薬剤師が照会・助言したり、かかりつけ医が投薬を続けても症状が改善しない重症患者を専門医に円滑に紹介できる仕組みを充実させる。自殺と過量服薬をめぐり、国が総合的な対策を打ち出すのは初めて。

マスコミ報道を機に同省の自殺・うつ病等対策プロジェクトチーム（ＰＴ）が７月以降、専門家へのヒアリングを通じて検討してきた。自殺を減らすためにはさらに対策が必要だとして、向精神薬の処方実態や不適切な処方をしている医療機関の把握、患者を十分に診察できる診療時間の確保について、今月中に専門家らによるワーキングチームを設置し、検討を進める。

対策の一つは、患者が向精神薬を受け取る窓口であり、医療機関の処方内容を把握する薬剤師の活用。多種・大量の向精神薬を処方する医療機関に対し、薬剤師が処方内容の照会・助言を積極的に行うよう日本薬剤師会に要請する。薬の乱用目的で医療機関を重複受診する患者についても、薬剤師と医師の連携した対応を進める。

また、症状が重い患者をかかりつけ医から精神科医にスムーズに紹介するために神戸市医師会が設立した「神戸Ｇ－Ｐネット」などを参考に、一般科と精神科が連携する仕組みを普及させる。

このほか▽多種・大量処方を防ぐため、診療や処方に関するガイドラインを作成し医療機関に普及させる▽過量服薬のリスクが高い患者への対応で有効とされる多職種チームをつくるため、精神保健福祉士や臨床心理士など医師以外の人材を育成する▽過量服薬に関する医療従事者への研修を充実させる－－ことを挙げた。

◇厚生労働省がまとめた過量服薬の防止対策◇

（１）医師に対する薬剤師の処方内容の照会や助言

（２）かかりつけ医と精神科医の連携システムの普及

（３）診療や処方に関するガイドラインの作成・普及

（４）多職種チームによる医療推進に向け、精神保健福祉士や臨床心理士などを育成

（５）過量服薬に関する研修の充実

（出典：毎日新聞）

自殺防止４２団体が全国ネット設立　対策の情報共有へ

自殺対策に取り組む全国４２の民間団体が１０日、情報共有や各自治体の取り組みの底上げなどを目指して「自殺対策全国民間ネットワーク」を設立した。世界自殺予防デーのこの日、東京・渋谷でフォーラムを開き、今後の具体的な活動などを話し合う。

自殺者は１９９８年以降、１２年連続で３万人を超えている。自殺対策基本法が施行されて、まもなく４年。国による１００億円の基金が設けられるなど自殺対策は進みつつある。しかし、各地域に根ざして活動している民間団体には、国の基金の活用方法などの情報が十分に行き届いていないケースもある。こうした情報格差をなくすのがネットワーク設立の狙いだ。

また、地方自治体による自殺予防の取り組みは、積極的な自治体とそうでないところの格差が拡大しているのが実態だ。民間からの働きかけで自治体の取り組みを活性化することも目指す。ＮＰＯ法人「自殺対策支援センター　ライフリンク」（清水康之代表）などが全国の１１０団体に呼びかけ、２５都道府県の４２団体が参加を申し出た。

ネットワークは、まず（１）国の取り組みなどの情報をメールで共有する（２）各団体のシンポジウムなどを広く告知する（３）ボランティアの募集などを共通して行う、などに取り組みたいという。将来的には研修の合同実施などもしたいとしている。

ライフリンクの清水代表は「民間の知恵と熱意を結集して自殺対策の底上げをしたい」と話している。

（出典：朝日新聞）

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