[環境] カテゴリの記事
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ホームページ「水俣病からメチル水銀中毒症へ」を立ち上げ
悲惨な公害として水俣病はかなり知られていると思います。このことがあった熊本県は安全な水についての意識がとても高く、親しくさせていただいている水博士・水の１１９番さんは熊本在住で、水について２０年研究されておられ、環境ＮＰＯ・日本水質協会事務局長をされています。水の１１９番さん推薦の浄水装置はピカイチで、私も愛用していますが、何より安全でとてもおいしいです。私が直接、水の１１９番さんに依頼すると、特別価格が適用される？かも知れません。水関連日記関連フリーページ安全・安心な水とは*************************************************************熊本大学大学院医学薬学研究部助手（生体微細構築学分野）の二宮正さんはこのほど、ホームページ「水俣病からメチル水銀中毒症へ」を立ち上げた。熊本、鹿児島両県の不知火海沿岸から関西地方に移り住んだ水俣病患者らの訴訟を支援する「チッソ水俣病関西訴訟を支える会」によると、二宮さんは「水俣病をより科学的に知ってもらい、それが現在、地球レベルで問題になっている水銀汚染にどのように繋がっているのか、それを理解することで、実際の生活レベルの水銀問題に対処するときに役立ってほしいと思う」と話しているという。ホームページの開設は、水俣病など学内の学術資料の整理や学外発信を目指し１９９９年に発足した熊本大付属図書館の学術資料調査研究推進室の取り組みの一つ。 水俣病からメチル水銀中毒症へ（出典：ニッポン消費者新聞）
2005/08/04
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暮らしやすい国、暮らしやすい県
スキーが大好きなので、スイスは最も住んでみたい国だと思っていました。オーストラリアも住んでみたい国のひとつです。でも、やはり日本が一番だと私は思っています。県でいうと、環境のよいところに住みたいとは思いますが、大都会の便利さも魅力です。住居は１つと考えるから迷うので、住居は複数と考えればいいのでした。********************************************************* 「暮らしやすい国」1位はアイルランド。これは、英エコノミスト誌が国内総生産（GDP）、経済の安定、治安、家庭生活などを基準に求めた「暮らしやすい国」ランキングの結果。アイルランドは世界第４位のGDPを誇り、家族や共同体の結びつきが強いことなどが評価された。２位にスイス、３位ノルウェーと続き、日本は１７位にランクインしている。 ▼暮らしやすい国、日本は世界の１７位 この調査は世界１１１カ国を対象に行われ、上位１０カ国中、６位のオーストラリア以外は欧州の中小国。特に福祉先進国と言われるノルウェー、スウェーデンは上位をキープ。主要先進国は１３位のアメリカに続き、日本は１７位、フランス２５位、ドイツ２６位、イギリス２９位と中ランクに止まった。最下位はムガベ独裁政権下のジンバブエ。気になる北朝鮮はリストに入っていないということだ。１位に輝いたアイルランドは、１９世紀に大飢饉を経験。しかしその後、巻き返しを図り、IT関連ビジネスを中心に経済は上り調子。EU加盟国として、ヨーロッパ経済圏にしっかりと根付いている。The World Economic Forumでも「競争力のある国」として上位にランクインした。また、家族や共同体の結びつきが強いと言われる背景には、アイルランドの国民性がある。アイルランド人は、困ったことがあれば助け合うという精神を持ち、人間に対する興味が深い国民性だと言われている。GDPによる経済基準と国民性によって「暮らしやすい国」１位を獲得したというわけだ。 ▼埼玉県は暮らしにくい？！ では、我が国、日本はどうだろうか？ ランク的には１７位。アメリカ、フランス、イギリスといった主要国と比較しても、妥当なところか。ただ、世界の長寿国ナンバーワンを誇り、衛生状態、治安も比較的良いことを考えると、もう少し上位にあってもいいと思う人もいるかもしれない。「住めば都」という言葉があるように、「自分が住んでいるところが一番」という意見はどこの国でもありそうだ。一方国内で「暮らしやすい県」総合ランキングが発表されたときは、非常に物議を呼んだ。このランキングは経済企画庁（現在は内閣府の一部）がまとめた、いわゆる「豊かさ指標」。国民生活を「住む」「遊ぶ」「働く」「育てる」などの８項目に分けて検討し、暮らしやすい県かどうかを判定。平成６年から毎年行われていたが、批判が相次いだために平成１２年で発表を中止した。ちなみに平成１２年の調査結果は、１位が福井で、２位石川、３位が長野。６年を通して、大阪、沖縄、埼玉が下位に甘んじてきたようだ。特に６年間最下位だった埼玉県からはかなり反発があり、「ナンセンスだ」「順位と実感にずれがある」という声が相次いだ。確かに、埼玉に住んでいる人からすれば、なぜ自分の県が最下位なのか皆目見当がつかないのかもしれない。イギリスが行った「暮らしやすい国」、日本が行った「暮らしやすい県」ともに、経済的な側面だけでなく、多面的に豊かさを量ろうとしていることは確かだが、ランクをつけられると国民あるいは県民が一喜一憂してしまうのもうなずける。ただ調査の不確実性を批判するだけでなく、人が暮らしていく上での“豊かさ”とは何なのか、それを見つめ直す良い機会であることには違いない。
2005/07/24
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食べ残しを減らすにために
日本の食べ残しだけで世界中の飢餓がなくなると聞いたことがあります。なるべく食べ残さないように注意していますが、金額にすると気が遠くなる金額です。*****************************************************国内の家庭やレストランなどの「食べ残し」を金額に換算すると、年間約１１兆円分にものぼるそうです。食べ残しを減らすことは、無駄や廃棄(ゴミ)を少なくし、環境問題への取り組みにもつながります。家庭での食べ残しを減らすために、次の点をチェックしてみましょう。○注意するポイント・買いすぎ、作りすぎに注意して、適量を心がけましょう。・賞味期限や消費期限を考えて、購入、利用しましょう。・定期的に冷蔵庫の中身をチェックするなど、 家庭内にある食品を把握し、献立を工夫しましょう。これらを参考に、環境にも優しい食生活を心がけてみませんか。作りすぎてしまったり、食品を余らせてしまった場合でも、正しい保存や上手な使いまわしが出来ると、ゴミが減るだけではなく、家計の無駄にもならないですね。（出典：食育大事典）
2005/07/21
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鳥が北極に汚染を運ぶ
食物連鎖で汚染が進むのですが、鳥が汚染物質を運んでいるという研究発表です。 **************************************************北極にさまざまな汚染物質が溜まって行くことは、よく知られています。その原因については風だとか海流だとかいろいろ想像されていただけで、はっきりと分かっていたわけではありません。カナダ・オタワ大学などの研究者が行った調査で、鳥類が汚染物質を運んでいることが明らかになりました。ＡＰが７月１５日に伝えたものです。北極に近いカナダのデヴォン島（北緯76度付近）にあるいくつかの池で調査が行われ、先週の『サイエンス』誌に発表されました。付近に住むフルマカモメの群集が糞を落としている池があります。池の化学物質はきわめて高い濃度でした。▼ヤフー野鳥図鑑「フルマカモメ」 http://www.gt-works.com/yachoo/zukan/tori/mizunagidori/hurumakamome.htm調査団の団長ジュール・ブレ Jules Blais さんは次のように語っています。「もしも長期にわたって風などで運ばれてきたことが、こうした化学物質の北極にやって来た唯一の原因だとすると、物質の分布が均一なはずです」。ところが実際には特定の場所に集中して存在している。「それには生物が関与しているはずです」「地上の汚染物質は海に流れこみますね。これは地上の生態系に影響を与えていないと普通は考えられています。私たちの研究によると、海鳥は海でえさを捕まえて陸にもどってきます。ひなに餌を与えるときに、その中に汚染物質が含まれていますから、それが彼らのからだに蓄積し、地上にもどることになります」鳥類の影響がないところと比べて、水銀やＤＤＴの濃度が６０倍になっていました。調査の対象になった場所は地上でもっとも荒涼とした場所のひとつで、ここの食物連鎖は海鳥の糞に依存している、とブレさんは続けます。これがコケやプランクトンの繁殖を進める。さらにこれが多くの昆虫類を育てていて、やがて小鳥のえさになる。こうして、生物がすんでいる場所で汚染物質の濃度がいっそう高くなっていく。▼ＡＰ原文 （出典：世界の環境ホットニュース[GEN]）
2005/07/21
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シックハウス症候群 環境指針値の半分でも発症
シックハウス症候群の反応はいろいろな要因が重なって起きるようです。敏感な人はもっと少なくても症状がでるので、基準が基準でなくなっているようです。◆経済優先・安全軽視の実態例▼水質基準 日本 ： ２９項目 アメリカ：１２６項目 ※この基準は逆浸透膜浄水装置で浄水しないと得られない。 ※アメリカ並の基準にすると飲める水道水はゼロ。▼排煙基準 日本 ： ８０ｎｇ（ナノグラム） ドイツ ： ０．１ｎｇ ※ダイオキシンは水に溶けやすく、原水に大量に溶け込む。 ※８００倍という基準値は無規制、野放しと同じ状態。建売、マンションなどは選択が容易ではないと思いますが、環境面にも真剣に取り組み、質の高い設計をする建築家の注文住宅がやっぱりいいですね。相互リンクさせていただいているアクア・マリンさんはそのお一人です。また、「水で空気を浄化する原理」、真気システムを使って空気を思い切り浄化する優れものの空気浄化装置を近々入れようと思っています。この性能はピカイチで、私は違いますがシックハウス症候群とおさらばできる人も続々とでてくると思います。生きる上で絶対に欠かせない、最も安全・安心で最善の水、空気、そして食・栄養の３大必須品が完璧に大きく近づきます。****************************************************************** 室内の空気中の有機化合物によって引き起こされるシックハウス症候群が、環境指針値の半分の濃度で引き起こされるケースがあることが分かった。独立行政法人国立病院機構南岡山医療センターアレルギー科の木村五郎氏が、６月２日のシンポジウムで発表した。木村氏はシックハウス症候群の診断のために負荷試験を行った。ホルムアルデヒド、トルエン、キシレンの３物質についてそれぞれ環境指針値（0.08μg/m3）の半分の濃度で負荷試験を行ったところ、１５分間の暴露で、これまで３人に咳、倦怠感、皮膚症状が現れた。ホルムアルデヒドの濃度については、３ppm以下の濃度における呼吸機能への影響は明らかになっていなかったが、その１００分の１程度でも影響が出ることが判明した。環境指針値は大部分の人が一生居住しても健康障害を引き起こさない濃度として策定されているが、１５分間程度の暴露でシックハウス症候群が起きるとなると、新たな注意が必要となりそうだ。（出典：MedWave)
2005/06/12
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英の野生植物、絶滅の危機
英国に限らず世界中で起きていることです。みんながほんの少しだけでも環境負荷に対して意識を高めるだけで変わっていきます。環境最先進国ドイツではかなり前に交差点での信号待ちで車のエンジンを切るのが常識になり、エンジンをかけっぱなしの人には他人が注意をすると聞きました。日本は路面バスの一部がやっているだけ、駐車中でもエンジンをかけっぱなし、高速道路のパーキングでは一晩中エンジンをかけっぱなしの大型トラック。私はバイク、車は好きですが、不便を覚悟ですべて処分して数年経ちました。できることから始めてみませんか。何かよい方法など、ご教授よろしくお願いいたします。カテゴリー分けした時からの関連日記環境***********************************************************イギリス全土の野生生物がどれほど絶滅に近づいているかが調査され、５月９日に結果が発表されました。これまで危惧の対象に入っていなかった植物が多数このリストに加わっています。調査された維管束植物（種子植物とシダ植物）１７５６種のうち ３４５種、１９．６％に絶滅の危険があるとされました。調査にあたったのは、自然史博物館・英国列島植物学協会などを含む合同自然保護委員会です。生息地が分断されるにつれ、イギリスの田舎の生物多様性が低下してきました。一般にみられる傾向としては、過密な放牧のために高地の植物が減少し、自然の草地に生えていた植物は、路傍にわずかに残っているにすぎない状態です。希少な種類は保護に成功しているが、ごく普通に生えていた種類が減ってしまうのを食い止めることができなかった。この点に今後は対策を集中させる必要があるというのが委員会の結論です。今後、田園をどのようにしていくのか、社会の政策全体が問われていると研究者は語っています。今回の調査では、１５００年以前にイギリスに入って来た種と固有種とがすべて調べられました。委員会メンバーの一人は、リンカーンシャーにあった両親の農場に生えていたイトキツネノボタン（キンポウゲの仲間）Ranunculus arvensis が全部なくなったと ENNの記者に嘆いています。この植物はローマ帝国時代にイギリスに入り、ここ３０年のあいだに急速に減少したという。その他、アイブライトというハーブの一種、ノリンドウの仲間などがレッド・リストに入っています。▼合同委員会のレッド・リスト ▼ENS、５月１３日（出典：世界の環境ホットニュース[GEN] ）
2005/05/17
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安全・環境・健康に無関心な国民性
国民皆保険に甘やかされているのか安全・環境・健康に無関心な人が多いですね。風呂が大きくて気持ちがいいので久しぶりに銭湯に行きました。風呂釜のメンテナンスで２日連続の休みの翌日なのでいつもより混んでいて１５人いましたのでちょっと観察しました。大手メーカー、テレビ宣伝するようなメーカーは無条件で安心して受け入れる人が多いです。合成シャンプーの危険性はある程度は浸透していると思っていました。しかし、１５人中の１５人が合成シャンプーでゴジゴシと毛根に摺り込んでいました。知らないのか、選べないのか、価格最優先かはわかりませんが日本人は性善説の人ばかりなのでしょうか。企業は利益のためなら何でもする傾向があることを知っておく方が賢明だと思います。身体は石鹸を使っている人が９人でした。年齢層が高いからかも知れませんが、ボディシャンプーは少数派でした。ボディシャンプーは合成シャンプーと同じですので石鹸の方がはるかに安全です。しかし、石鹸はアルカリ性なので肌に負担がかかり、皮脂を取りすぎます。洗い流してから肌が突っ張るのは皮脂が剥ぎ取られたからです。
2005/05/15
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バイタル・サイン２００５ 飢餓におちいっている人びとの数が７０年以来はじめて増加
世界監視研究所(Worldwatch Institute)が「バイタルサイン２００５」(Vital Signs 2005) という報告書を発表しました。日付は不明ですが、同研究所のサイトには「最新刊」と表示されています。世界はこれまで以上に多くの食料・原料・天然資源を生産・消費し、人々が気づかないまま生態系の質を低下させ、貧しい人びとが取り残されていると警告しました。同研究所は９２年から毎年「バイタルサイン」を発行していて、今年は中国経済が世界に与える影響に光を当てています。中国の石油消費量は０４年に１１％増加し、１日６６０万バレルになった。ここ１６年間で０４年に世界の石油消費量がもっとも急速に増加するのに貢献した。世界の鉄鋼の生産量は最高を記録し、１０億トンを超えた。これには中国による鉄鋼生産が大きく貢献している。中国経済は０４年に９％拡大したため、大気汚染で５９万人の子どもが死亡し、二酸化炭素の排出量は９０年と比べて４７％増大した。０３年の二酸化炭素排出量の増加は半分が中国によるもので、米についで世界第二位の排出国となっている。今後はインドなどの経済成長が大きな影響を持つようになる。予測不能の大きな変化が起きつつある、と同研究所のクリストファー・フレービン理事長は語りました。しかしそれにもかかわらず、先進国の天高く舞い上がるような消費増大がやはり主な脅威であることに変わりはない、とも話しています。米の二酸化炭素排出量は世界の４分の１を超え、石油の消費量も４分の１に達しています。貧乏国と金持国の格差は ６０年以降、２倍に拡大しました。世界の人口の半分は一日２ドル未満で生活しています。飢餓におちいっている人びとの数が７０年以来はじめて増加しました。▼世界監視研究所 (出典:世界の環境ホットニュース[GEN])
2005/05/14
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ゆうあいママtosaさんからうれしい書き込みがありました。
ゆうあいママtosaさんからとてもうれしい書き込みがありました。 ***** ここから引用 ***********************昨日、若い人が訪問・・・ 高知でteruさんのセミナーに参加された方です。自分の職業に疑問をもっておられました。セミナーで受けた衝撃が、彼の仕事を変えました。安心安全を求め、それを届ける仕事に変わったのです。安全な水と危険な物質を除去する方法を・・改めて、昨日はteruさんのＨＰを見て、自分の歩んだ道は間違いではないと・・・いっていました。万博会場の造園を手がけた「赤塚植物園」のＦＦＣというものだそうです。熊本のある地域の水を改善するプロジェクトの成功で、感銘を受けたそうです。高知は園芸王国ですが、今やその地位は宮崎など他県に奪われています。そこで、考えたそうです。参考：赤塚植物園のＨＰから・・自然再生プロジェクト 熊本楊貴妃湾、名古屋堀川など全国各地で自然環境復活を願う自治団体や地域住民の方々と共同でＦＦＣを活用した再生プロジュクトに協力しています。水は命の源、自分はこれを広げたい・・そう思われたそうです。物は違っても、安心安全な生活を考えた仕事に飛び込む決意をいただいたお二人（teruさんと水の119番さん）に感謝しています、よろしくということです。***** 引用ここまで ***********************このセミナーは２００４年９月１０日（金）高知市はりまや町ゆうあい工房でゆうあいママtosaさんの主催で開かれました。 当日の様子と私が書いた日記熊本から陸路を走って水の１１９番さんが応援にかけつけてくれました。健康に大切なことをお伝えして将来を担う若者が職業を変えたとのことで、さらに多くの人に健康・抗加齢(若返り)の真実と最善解決策を伝え続けたいと思います。
2005/04/29
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室内汚染物質
衝撃的なニュースです。私はいろいろと注意をしていますが、これは防ぎきれません。でも、知らないより知っていた方がいいですね。************************************************************** 人に被害を与える汚染物質で、もっとも影響の大きいものは室内汚染物質です。２００５年３月２４日付けのレーチェル・ニュース８１０号がこの問題を取り上げました。家庭・学校・職場などの室内環境で使う多くの製品に、室内を汚染する可能性のある物質がきわめて多数ふくまれています。事実、それらが私たちの体内を汚染しているという報告が数多くあがっています。にもかかわらず、規制のないものが大部分をしめている、だから規制にだけ頼っているわけには行かない。さらに大きな努力が必要だ、と主張しています。▼有害物質は大部分が室内起源のもの人の健康を守るはずの法律が、実は主な汚染源、つまり室内の汚染源となるものを規制していません。一般の人びとは、この事実に気づかない。これらを減らすのは、大気や水の汚染を減らすのにくらべてずっと簡単で、費用もかからないはずです。これまでの環境調査は、被害があるとまず汚染源を特定して、その汚染物質を人体がどれだけ取り込んでいるかを調べるというやりかたでした。しかし逆に実際に人体が取り込んでいる物質から辿って、どこに汚染源があるかを調べることもできます。人の健康を第一に考えるなら、汚染源から発想するのではなく、人体汚染の事実から遡っていくやりかたの方がいいことが分かります。８０年代～９０年代にかけて米環境保護庁が人の体内に取り込む物質の総合調査を実施したことがあります。３０００人以上が被験者として参加し、モニターを身につけて、揮発性有機化合物、殺虫剤、一酸化炭素、大気中微粒子、フタル酸、多環芳香族炭化水素などを調べました。この調査は、いやおうのない結論を導きました。私たちが取り込んでいる有害物質は大部分が室内起源のものだという結論です。その起源とは、私たちが選んで使っている製品にほかなりません。この考え方は、これまでの発想とは違います。そして、戸外の汚染にもとづいた規制の考え方とも違います。その発生源とは、次のような製品です。空気清浄剤、消臭剤、洗剤、農薬、化粧品、ドライクリーニング、殺虫剤など。建設用材料、家具、ペンキ、ニス、接着剤、溶剤、カーペット、フローリング、集積材、焼却炉など。塩素消毒した水、木材の燃焼、ろうそく、自動車のガソリン、喫煙など。その結果、次のような数字が出ました。VOC（揮発性有機化合物）は室内の方が５倍～５０倍濃度が高い。新しい建物は VOCの濃度が戸外より数百倍も高いことがある。炎症、頭痛、神経障害、がん、アレルギーなど。芳香剤がVOCの主な源。上記以外にもブリーチ、シャンプー、石鹸、ローション、ヘアスプレー、ひげ剃りクリーム、マニキュアとリムーバー。芳香を出すために使われている物質の９５％以上は石油から合成された物質。農薬の濃度は室内の方が ５倍～１０倍高い。これは戸外で使った農薬が室内に溜まるから。室内では自然に分解しにくい。カーペットからも DDTが検出されたりする。多環芳香族炭化水素のカーペット・ダストに含まれる濃度も大変高い。室内で子どもは、タバコを１日に２．８本吸うほどのベンゾ(a)ピレンを吸い込んでいることになる。こうした結果から、室内汚染によるリスクは、ごみ処理施設などによる室外汚染のリスクと比べても遥かに大きい。▼２１世紀に入って、CDC（アメリカ 疾病管理予防センター）が大気・水・食品・土壌・ダスト・生活用品などについて、有害物質の調査を行いました。０１年の第１回は、鉛・カドミウム・その他の金属・有機りん農薬 (代謝生成物)・コチニン(ニコチンの代謝生成物)・フタル酸 (塩化ビニルの柔軟剤など）について行われました。03年の第2回は以上の物質に加えて、多環芳香族炭化水素(PAH)、ダイオキシン類、ジベンゾ フラン類、PCB類、植物ホルモン、有機りん化合物、有機塩素化合物、カーバメイト系殺虫剤、除草剤、殺鼠剤、消毒薬について行われています。その結果、鉛やタバコの煙など、従来から知られていた問題について新しい局面が明らかになっただけでなく、新しい問題が出てきました。一つはフタル酸です。すでにすべてのアメリカ人の体内に入っています(日本人も同じ状況でしょう)。フタル酸は塩化ビニルの柔軟剤として知られていますが、実はさまざまな日常品に使われています。ビニル製品に多く含まれているのはもちろん、レーチェル・ニュースの記事をそのままここに引用すると、「農薬、医薬品、ローション、おもちゃ、接着剤、洗剤、潤滑剤、食品包装、石鹸、シャンプー、ヘアスプレー、マニキュア」などに使われています。もう一つの問題は、子どもたちの体内に多種類の農薬が存在していること、しかもその濃度が高いことです。クロルピリフォスの代謝物（体内で変化したもの）の濃度は大人より子どもの方が、ほぼ２倍高い濃度。またすでにずっと以前に禁止になっているDDTが１２歳～１９歳の青年の体内に明らかに存在していること。(農薬の体内濃度について、日本で調査した最近の資料があるかどうかは不明）一方、ニューヨークのマウントサイナイ医科大学が、首都ワシントンで精力的な活動を進める環境ワーキンググループ(EWG）などと協力して行った０３年の調査によって、新たにさまざまな問題が浮かび上がってきました。化学品を扱っていない健康な９名の被験者を調べたところ、最大１６７種・平均９１種の 工業化学物質が血液や尿から検出されました。含まれていたのは、有機塩素化合物の分解生成物、有機りん農薬の分解生成物、PCB 類、ダイオキシン類、ジベンゾフラン類、フタル酸類のほか、最もよく見られたのは、普通の日用品に含まれる揮発性有機化合物(VOC)と準揮発性有機化合物(SVOC)でした。これらはCDCの調査では調べられていなかったものです。▼この調査報告は EWG のサイト ▼環境調査財団（出典：世界の環境ホットニュース[GEN]）
2005/04/09
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地球温暖化によるリスクはより深刻
経済発展との兼ね合いがあって遅々として地球温暖化対策は進んでいません。相当危険なレベルになっているようです。今年も例年以上の異常気象になりそうです。私はバイク・車好きですが、エコロジーと運動のためにエンジン付き乗り物はすべて処分して、選べるものは環境負荷が小さくなるように意識しています。間に合うのだろうか。*************************************************************************◆２００５年の平均気温、観測史上最高に ＮＡＳＡ予測ニューヨーク──地球の気候変動などを調査する米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）のゴダード宇宙研究所（ＧＩＳＳ、ニューヨーク）がこのほど、２００５年の地球の気温について、１８００年代後半から始まった観測史上、最も暖かい年になるとの予測を発表した。温室効果ガスの増加や、海面水温が上昇するエルニーニョ現象が原因に挙がっている。 ＧＩＳＳのジェームズ・ハンセン氏は、「大量の温室効果ガスが大気中に放出されてきたことが主な要因で、過去３０年間にわたって気温が上昇している」と説明した。２００４年の地表・海水面の平均温度は、１９５１─８０年の平均と比べて、０．４８度高かったという。 今年は、過去３番目と４番目に暖かかった０３、０４年よりも気温が上昇する見通し。さらに、エルニーニョ現象の影響で平均気温が過去最高だった１９９８年を抜く可能性もあるという。 （出典：ＣＮＮ）◆地球温暖化によるリスクはより深刻 主要国科学者会合２月にイギリスで開催された「温室効果ガスの安定化濃度に関する会合」の結果がこのほど発表された。会合にはＧ８や中国、インドなど主要３０か国の科学者らが参加し、最新の科学的知見に基づき、地球温暖化がもたらす影響などについて議論が行われた。その結果、気候変動の影響リスクについて、以前考えられていたよりも深刻であることが明らかとなったという。（出典：ニッポン消費者新聞）◆温暖化「米の人権侵害」 イヌイット申し立てへ 雪と氷の世界に生きる極北の民族イヌイットが、「地球温暖化の影響で生存が脅かされている」として今年４月にも、温室効果ガスの最大の排出国、米国による人権侵害だとする申し立てを米州人権委員会（本部・ワシントン）に起こす。民族の代表機関である「イヌイット周極会議」（ＩＣＣ）のシーラ・ワットクルティエ議長が朝日新聞とのインタビューで明らかにした。 ２月１６日に発効する京都議定書から離脱したままの米ブッシュ政権に、温室効果ガス削減への積極的取り組みを促すのが狙いとしている。 イヌイットは「エスキモー」とも呼ばれてきた狩猟民族で、アラスカ、カナダ、グリーンランド、ロシアに計約１５万５０００人が暮らす。申し立てをする方針は０３年に決定し、その後、準備を進めてきた。申立先の米州人権委は米、カナダなど米州３５カ国が加盟する米州機構（ＯＡＳ）の下部組織だ。 ワットクルティエ議長によると議長の住んでいるカナダ北部では、海の氷結は昔は１０月ごろだった。それが最近では１２月下旬にずれ込んだうえ、氷も薄くなったため狩猟中の転落事故が増加しているという。氷河が解けたため小川が激流に変わり、おぼれる人も出ている。永久凍土が解けるなどして沿岸部が浸食された結果、移転を迫られている集落もある。 また、海底に閉じこめられていた有害物質が温暖化で海水中に溶け出し、それを体内に取り込んだ魚やアザラシを、人が食べて健康を害するという懸念もある。スズメバチなど本来南方に生息していた昆虫や鳥も増え、数年前の夏には３０度前後の暑い日が１カ月も続いたという。 北極圏とその周辺地域への温暖化の影響については、米国やカナダなど関係する８カ国が加わる「北極会議」の呼びかけで、世界の約３００人の専門家が参加した本格的な実態調査が行われた。昨年秋にまとめられた「北極地方の温暖化の衝撃」という報告書では、ワットクルティエ議長の話とほぼ同様の問題点が指摘された。 米国でも昨年、会計検査院の報告で、アラスカ州のイヌイットを含む先住民の村のうち、８６％が海の浸食や洪水の被害を受けていることが示されている。ＩＣＣはこうした資料や、自ら収集した証言ビデオなどをもとに、人権侵害の認定を求める方針だ。 仮に「人権侵害」と認められたとしても、米州人権委の認定に強制力はない。ただしそれを足場にすれば、米国外で起きた外国人に対する不法行為を裁く外国人不法行為請求法に基づいて、米連邦裁判所に訴訟を起こす可能性が開けると関係者は指摘する。 議長は「地球でいま何が起きているか、耳を傾けてほしい。経済大国が排出するガスが我々の文化と生存を脅かし、極北での変化が今度は地球全体の一層の温暖化に跳ね返る、という関係に私たちはある」と話す。（出典：朝日新聞）◆京都議定書、１６日発効 合意から７年越し地球温暖化防止のため二酸化炭素（ＣＯ２）など温室効果ガスの削減を義務づけた京都議定書が１６日午前零時（日本時間同日午後２時）、発効した。１９９７年１２月の合意から７年越し。批准国は、温室効果ガスを２０１２年までに先進国全体で、１９９０年比５．２％削減するよう義務づけられる。 京都で開かれた気候変動枠組み条約第３回締約国会議（ＣＯＰ３）で合意された京都議定書は、２月１日現在で１４０カ国と欧州連合（ＥＵ）が批准している。昨年１１月にロシアが批准したことで要件が揃い、２月１６日の発効が決まった。 一方、世界最大の温室効果ガス排出国の米国は、ＣＯＰ３当時のクリントン政権が７％削減を受け入れていたが、その後のブッシュ政権が経済活動への悪影響を理由に削減義務を拒否し、議定書から離脱している。また経済発展に伴い排出量が増大している中国も、「途上国」に分類されているため、削減義務がない。 先進国の中では、ＥＵがＥＵ全体で９０年比８％削減を義務づけられたほか、日本は６％の削減する必要がある。日本の排出量は０３年現在（速報値）、逆に８％増えているため、目標達成には１４％削減する必要がある。削減目標が達成できないと、２０１３年以降の排出枠が減らされる。 批准国は、各国間で排出枠を売買する「京都メカニズム」などを利用しながら、地球全体としての温室効果ガス削減を目指す。またそれぞれのＥＵ域内や国内などでも企業間などの排出枠取引が始まっており、日本でも４月から企業同士の取引が始まる。 （出典：ＣＮＮ）
2005/02/16
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野生の勘を取り戻したいと思います。
新年あけましておめでとうございます。m(_ _)m多くの皆様のあたたかい励ましがあって１年７ヶ月続けられ、昨年大晦日には２０万アクセス数までくることができました。ありがとうございました。心から感謝いたします。今年もどうぞよろしくお願いいたします。人間もかつては野生でした。健康阻害要因の３大悪は、ストレス、肥満、喫煙です。この３つは野生時代にはほとんど存在していなかったはずです。人間と人間がエサを与えるペット、家畜だけが肥満しています。野生動物は肥満していません。世界最大級の被害がでたスマトラ沖地震の実情は目を覆うようです。お亡くなりになった方のご冥福を祈念したいと思います。でも、野生動物は異常を察知して非難したようです。人間には野生の勘がなくなってしまったのかも知れませんが、助かった人の中には異常を感じて陸側に非難した人もいるようです。今年は野性的な勘を取り戻す遺伝子の叫びに意識をつけたいと思います。**************************************************************◆激しい津波被害の公園、動物死がいは皆無、スリランカ スマトラ島沖で発生した地震による津波で、大きな被害を受けたスリランカ南部のヤラ国立公園では、動物の被害がほとんど見られず、死がいはこれまでほとんど見つかっていない。公園の関係者は、動物は異常を察知し、津波が襲う前に避難したのではないかと推定している。 ヤラ国立公園は、スリランカ最大の動物保護区で、２００頭のアジアゾウをはじめ、ワニやイノシシ、水牛、猿のハヌマンラングールなどが生息している。また、アジアで最もヒョウの生息数が多いことでも知られる。 ２６日の地震で、ヤラ国立公園には津波が押し寄せ、約２００人が死亡。このうち、約４０人は外国人観光客で、日本人複数も含まれている。 しかし、津波の被害が甚大（じんだい）だったのに、動物の死がいは、ほとんど見つかっていない。同国立公園の副園長は２９日、ロイター通信に対し、「不思議なことだが、動物の死がいは、ウサギ１匹も確認されていない。動物たちは、災害を感じられるんだと思う。何が起こるか知っていたのだ」と推測している。 ＡＰ通信のカメラマンも、空軍のヘリコプターに乗り込んで、ヤラ国立公園上空から観察したが、ゾウや水牛、シカの群れは見えるものの、死がいはまったく発見できなかったとしている。 津波で全壊した公園内のホテルで働く従業員も、「人間の遺体は見かけたが、動物の死がいはまだ見ていない。恐らく、予知したのではないか」と話している。
2005/01/01
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アマゾンの半分がすでに失われた
今日は環境問題に明るく厳しい水博士・水の１１９番さんが上京されてお会いしました。 午前は、世界で初めて、老化やほとんどの死因・生活習慣病に打ち勝つ身体かどうかの栄養状態がすぐその場でわかる革命的レーザー機器でチェックされて平均的でした。３ヶ月前までヘビースモーカーだったので、私の秘策・２１世紀の健康法が効いたと喜んでおられました。午後は、水博士・水の１１９番さんが技術指導しているメーカーの逆浸透膜式浄水装置を直々に取り付けていただきました。水が生まれたての生き生きとした赤ちゃん状態になるそうで、マズ－イッと悪名高い金町浄水場の水が、極めて安全になり、少し甘味があってとてもおいしい水に大変身しました。これはムチャクチャいいですよ。もっと驚いたのは、我家で使っていた浄水能力が高いと評価のよい浄水器が、カートリッジを替えた直後はしっかり浄水していたのに、カートリッジを替えてからたった１２日後の今日は原水とまったく変わらない数値で衝撃を受けました。水博士・水の１１９番さんは平然とした顔で、逆浸透膜式浄水装置以外の浄水器は、１週間程度しか効果がないといい切られました。どの世界も知られていない隠された事実がありました。さすがに世界中の軍隊、宇宙船、被災地などで常用されているものだと思いました。今日からは水について絶対安全・安心で、１２０歳まで健康で生きられることに大きく近づいたと思います。*******************************************************************ブラジルのアマゾン流域で、森林伐採が川にどんな影響を与えているか、４年間にわたって調査が行なわれました。その結果、７０００ある支流の多くが干上がりつつあり、肥料や農薬が生態系に深刻な変化を与えていることが明らかになりました。まだ本流には影響が表れていませんが、本流も同じような状況になるのは時間の問題だと、調査にあたった研究者たちが警告しています。アマゾン全体でみると、もともとあった森林の２割(６００万平方キロメートル） が消失していますが、６８００キロメートルに及ぶその本流には、今までのところ明らかな影響が表れていません。森林伐採は主に、家畜の飼育と穀物（主に大豆）の栽培のために行なわれ、熱帯地方で大豆を栽培するのに必要な肥料や農薬が大きな問題となっています。ちなみに農水省の記事によると、日本の大豆輸入量は、０２年の実績でアメリカ３８２万トン、ブラジル８１万トン、カナダ１７万トンで、ブラジルの大豆が日本にかなり入ってきています（ブラジル大豆の用途は詳しくはわかりませんが、主に食用油に加工されていると思われます）。さて、上の記事ではアマゾン全面積のうち消失したのが２割としています。これはブラジル政府の発表している数字（１６％）をもとにしています。ここにきて、半分がすでに人によって利用されてしまっているという記事が登場しました。ブラジルで1990年に創立された「イマゾン」IMAZON という環境団体が 衛星画像を使って調べたところ、熱帯雨林の４７％がすでに人によって利用されていることが分かり、１１月２３日にこれを発表しました。イマゾンによれば、この面積はアメリカ本土を上回る広さです。昨年は特に消失面積が史上第２位の広さに達し、アメリカのニュージャージー州ひとつが消えたのに相当します。ルイス・イナシオ・ルラ・ダ・シルバ大統領はアマゾンの破壊を防ぐことに熱心でなく、道路・ダムを作ることに興味があると環境団体から批判されました。これに対してルラ大統領の率いる中道左派政府は、衛星を使ったモニタリングを行っていて、地球の淡水の１割、動植物の３割を占めるこの地域を守るためにさらなる規制を行っていると主張してきました。しかし今回の調査については、まだコメントを控えているようです。イマゾンの調査によると、これまで未開発と考えられてきた北部と西部にも人の活動が見られるようになってきたということです。ブラジルのサバンナに関する記事があり、これを読むとサバンナの７割はすでに消失していることが分かります。このまま行けば、アマゾンも同じ運命をたどるとイマゾンは危機感をつのらせ、保護地域を設けることがぜひとも必要だと主張しています。（出典：世界の環境ホットニュース「GEN」 ）
2004/11/25
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両生類の黄昏を示すアセスメント
いつもお世話になり、ありがとうございます。（＾o＾）おかげ様で昨日、利根川斉さんに日記リンクしていただいて２５０人になりました。改めてリンクいただいている２５０人の皆様に感謝いたします。少しでも多くの方のお役に立てばと思っております。これからもよろしくお願いいたします。環境破壊の深刻さが進んでいる報告です。可能な範囲で環境負荷の少ない方を選ぶように努めています。最近の関連日記「汚染：次の世代」********************************************************************よく知られた国際条約の一つである「ワシントン条約」は、正式名称を「絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約」(CITES) と呼ばれています。その締約国会議がこのほどタイの首都バンコクで２週間にわたって開かれ、最終日の１５日にあわせて「世界両生類アセスメント」が発表されました。ヒキガエルをはじめとしてアマガエル・アカガエル・アオガエル・サンショウウオ・イモリ・アシナシイモリなどの両生類は、その3分の1がすでに絶滅の危機にさらされているそうです。ロイター、１０月１５日両生類は浸透性のたかい皮膚をもっているので環境の変化を受けやすく、炭鉱のカナリアといった役割を果たしている、ヒトなど他の生物もこれを不吉なサインとして受け止めなければならないと、研究者たちは言っています。つまり両生類がまず最初に影響を受け、他の生物がこれに続くというわけです。６０を超える国々から５００人以上の研究者が３年にわたってこの調査に参加しました。知られている両生類５７４３種について、その分布状態を分析した結果、１９８０年以降、９種は完全に姿を消し、１１３種は野生のものが最近では報告されていないことがわかりました。アメリカやカリブ海諸国、オーストラリアでは、伝染性の強いツボカビの一種でchytridiomycosis という病原体が両生類に繁殖して大きな打撃を与え、その他、大気汚染、水汚染、生息地の破壊、気候変動、外来種の侵入、ペット化などが、両生類にとって大きな脅威です。５７４３種の約３分の１＝３２％にあたる１８５６種が絶滅の危機にさらされています。これと比べれば、鳥類では１２％、哺乳類では２３％が絶滅の危機にあるにすぎません。アセスメントによると、全両生類の４３％は生息数が減少しつつあり、数が安定しているものは２７％、数が増えている種は１％未満、その他は状況が不明となっています。▼両生類が減っている話は [GEN] に繰り返し登場しています。スリランカはカエルの天国かカエルはヒトの前衛部隊か農薬が免疫の働きを破壊する（出典：世界の環境ホット！ニュース [GEN] ）
2004/10/18
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「汚染：次の世代」
環境問題に積極的なのは欧州です。その中でもドイツと並んで厳しいのが英国だと思います。そんな厳しい英国でも、人間が作った化学物質が体内に蓄積されています。経済活動、企業を優先して、先進国で一番無頓着といわれている日本はこの何倍もの蓄積があると想像できます。いいかげんに気がつかないと取り返しがきかない時期だと思っています。********************************************************************************英ガーディアン紙の １０月８日付けに載っている記事は、イギリス全土から地域の異なる７家族をボランティアで選んで、WWF-UK が調査した結果です。子どもの血液中に含まれる人工化学物質は、発育やホルモンの働きを阻害する疑いのあるものが多く、祖父母の血液に含まれる量とくらべて濃度が高いと書かれています。ガーディアン、１０月８日 ７家族３３人の血液について１０４物質を調べたところ、８０の人工化学物質が検出されました。子どもたちの血液に含まれていたのは７５物質で、これは両親の世代と同じでした。ところが祖父母の世代になると５６物質に減りました。一部の物質について、子どもたちの方が濃度の高いものがありました。調査の対象となった物質は、環境中に蓄積することが知られているものです。たとえば、家具やテレビに使われる有機臭素系の難燃剤、ノンスティック加工のフライパンや、防汚加工を施したカーペットや衣類の製造に使われる有機フッ素系（パーフルオロ）化合物などでした。調査の対象となった人の８２％ には、少なくとも一種類の有機フッ素化合物が血液の中に含まれていました。塩ビなどに含まれる DEHP は７５％ 以上の人に含まれていました。子どもたちが生まれる１０年以上まえに英国ではすでに禁止されている PCB や、DDT の分解生成物 DDE も全員の血液から検出されましたが、祖父母の世代の方が高くなっていました。臭素系難燃剤の BDE は７人から検出され、その大半が子どもでした。調査は、こうした物質を取り込む経路にふれて、PCB は油分の多い魚をよく食べている家族で高かったとか、会社に電気器具が多いと難燃剤の取り込み量が多いとかいった関連についても書いています。なお、この調査事業にはイギリスの協同組合銀行が協力しています。この銀行は生協が共同出資して設立したもので、数々の興味深い取り組みをしています。（出典：世界の環境ホットニュース [GEN] ）◆化学物質の監視制度はまだ不十分、市民団体がPRTR制度の活用を訴えNPOの「有害化学物質削減ネットワーク」は１０月９日、都内で会合を持ち、環境汚染物質の排出・移動・登録制度（PRTR）について問題点を報告。同制度が汚染化学物質の環境排出量を正確に反映していないと指摘した。PRTR制度は１年間の対象化学物質の排出量や移動量を国が把握し、データを公開する制度で２００２年度からスタートした。年度比較で排出量が増加している汚染物質があることもわかった（出典：ニッポン消費者新聞）
2004/10/13
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