シュタイナーから読み解く神秘学入門

2012年11月13日

地獄から天国を招くために　その５３

カテゴリ：神秘体験空間

　前回は、Y染色体アダムから、イスラエル民族の移動についての、ある推測を紹介し、老子とつなげた。妄想だが、なにやら、イスラエル民族の足跡を消し去りたい勢力がいるかのような感じもある。

　ドリールの書から、このような勢力を考えると、レプタリアンと呼ばれている蛇人のことが思い浮かぶ。このような勢力については、妄想の元になったサイトでは、反キリスト的勢力と呼ばれ、WASP系の偽ユダヤ人（ロックフェラーやロスチャイルドなど）に多いことが謀略論として掲載されている。蛇のように、獰猛な肉食人種的な存在で、表面的には偽善だが、毒をもつような支配欲旺盛な性格を伺わせる。

　また、非常に面白い別の話が載っていたので以下に紹介したい。というのも、このような勢力から、日本は戦いを挑まれているからである。この戦いがハルマゲドンかどうかは、いまのところはわからないが、産みの苦しみのための試練であることは確かでもある。日本の現状を解き明かすことは、蛇人たちの思考を理解するためにはよい機会である。

日本の状況について（Ｐａｒｔ３）
http://www.k2.dion.ne.jp/~yohane/00%200%20basic.htm

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　１．デフレ・少子高齢化問題：

　イルミナティー（ロスチャイルド等のにせユダヤ・反キリスト勢力）の世界戦略の目的は、世界の人口を減らし、自分たちに都合の良い”地上天国”を作ることだった。（⇔　聖書では、「生めよ、ふえよ、地を満たせ。」（創世記１：２８）というのが主の御心なので、これに真っ向から反する）

　彼らは、数々の戦争（武器で儲かるため）やテロ、人工地震をも世界中で引き起こしてきたが、途中から、経済的に操作して人々を貧乏にし、子を作らせない、ということが彼らの目的達成のために最も効果的であることに気が付いた。

　さらに、イルミナティーは、世界中でこれをやらせるために、日銀に圧力を加えてきたように、米国、ＥＵなどにも働きかけている。

　日銀は、今これだけ金融緩和をやっています、と、さかんにアピールしているが、小出しの金融緩和を行うたびに円高になっている。日銀はなぜか ”量的緩和”、すなわち、お金を刷って赤字国債を相殺することすら充分やっていない。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）や欧州中央銀行（ＥＣＢ）はお札を継続的に増刷する量的緩和政策（ＱＥ）を行っている。

　ＦＲＢは資産を「リーマン」前に比べ３倍に増やしたが、まだ足りず１３日には第３弾のＱＥに踏み切った。ＥＣＢの資産も２倍以上に達し、さらにスペインなどユーロ圏問題国の国債を無制限に買い上げている。対照的に日銀は資産を３０％弱しか増やしていない。このように、日本円供給量は少ないので、当然、希少価値の円が高くなる。

　また、国際的な円の投機筋（ロンドンを足場にする米欧、中東、中国などの投資ファンド）は日銀の緩慢さにつけ込み、日本の国債を買って、ますます円相場を上げている。

　日銀は、民間銀行に対して、民銀の補填のために１ヶ月以内は無制限に貸すことができるための組織である。（１ヵ月後には回収する）

　今、銀行へは３０００兆円も貸しているが、国債の形で政府が受け取り、借金の形で日銀へ３０００兆円返している。すなわち、日銀 → 民銀 → 政府 → 日銀　・・・　のように、上のほうで大きく回っているだけであり、デフレ不況のため民間企業は借りられない構造になっている。日銀はポンプとして一所懸命やっているフリをしているがこれは方便に過ぎず、海外企業買収のための資金として民間銀行や大企業のみへ回り、金融機関を除く市中には総額としてお金が出ている訳ではない。

　この点を、抜本的に改善するために、何らかの形で、末端の国民や企業へのお金の流れを作らなければならないのである。

　その一つの方法として、ベーシックインカムは、国民一人一人に通貨で配るのがベスト（”円のベーシック”）であるが、第２通貨が回るようにして、自治体レベルの小さな所でまず始めていく必要がある。たとえば、東京国債を日銀が引き受ける、などのやり方もあるが、反対が予想される。最も良い方法として、お金を使わせるためにある程度強制力を持った”減価方式”を採用すると良いと思われる。（第２通貨の場合、自治体に通貨発行権があり、税収に代わる収入が自治体に入る。商品券、マイレージ、金券ショップのようなもので合法。）

　（中略）

　高橋是清（クリスチャン）は、１９２７年の世界的デフレの中で、２円/ドルの金本位制を廃止（１９３１年）し、日本が一方的に５円/ドルに設定した。（当時、小さな経済だったので米国などから圧力は来なかった）

　２．エネルギー・資源：

　結論から述べると、原発は完全に止めても良い。（日本海側には耐震・防災体制を整えて暫定で残す余地があるが、技術的に危険（核反応を止めるために機械が正常に作動していなければならない）であり、そのためのコストもかかり、なるべく早めに完全に０にすべきである）　

　原発を続けたい政府による電気料金値上げの見積もりは数値の捏造に過ぎない。ランニングコストは石炭火力発電と同じくらい。電気代が上がったのは、代替燃料として急遽調達した米国からのシェールガスのＬＮＧが高かったためである、と報告されている。核廃棄物の処理も問題であり、国内（六ヶ所村）では採算が取れず、ドイツは濃縮プラント廃止、フランスも今後は受け付けない。（・・・地中に深い穴を掘って、濃度を上げた廃棄物を入れ、それ自体の発熱で融けてどんどん自重でマントルまで落ちていくようにする？）

　ガスはわざわざ米国から買う必要は無く、シンガポールで市場価格があって、しかも下がっているので、ミャンマー産等のガスを買えば済む話だった。（ミャンマー産のガスはアメリカも買っている！）

　したがって、これはワイロであって、中国等では普通に行われる方法である。すなわち、わざと原価の９倍もする高いガスを買って、東電に損をさせ、”原子力でなければならない”という話にして、しかも戻り分を上層部・高官がフィードバックとして（香港あたりに振り込ませて）受け取った、と考えられる。（証拠はつかめないが）日本でも時々行われるあくどい手法である。

　３．中国、韓国の問題：

　田中－周恩来による経済の国交正常化により、中国は結構平和的に振舞ってきた。しかし、現在は日中経済戦争の状態に入りつつあり、これにはＣＩＡが大活躍している。この策略に乗せられたのが、石原氏と民主党である。トヨタや日産などは何兆円も損をしている。今回の、回復不能となった尖閣問題の仕手であるＣＩＡからの扇動資金の流れは、ＣＩＡ　→　上海の企業　→　香港の活動家　→　台湾（台湾で船などを購入）のルートで来た。

　東京都知事の石原氏は、都が買う、そこまではなんとか良かった。（＊石原氏　・・・　ほとんど”老害”。息子はオウムのサティアンに行ったことがあり、現在はまひかり教の信者。４男は今もオウム信者。サティアンのロシア軍用ヘリ輸入の運輸省への許可を出させたのは石原氏である。オウム事件により国会議員を逃げて都知事に着いた。そして今回、ほとぼりが冷めて再び国会議員へ。）

　問題は、尖閣を、国が買ったことであり、このため”メンツ”を重んじる中国がデモをやらざるを得なくなったのである。それがエスカレートして何兆円もの損失になった。今後は、経済的に中国と敵対し、アメリカから高額な軍事物資（オスプレイも）を購入することになる。　

　「葦の杖」（エゼキエル２９：６）・・・・アメリカ（← エジプト）はイスラエルにとって「葦の杖」に過ぎず、頼ると大怪我する。オバマ氏再選（１１/６）で、米国会は再びねじれ状態。日本は法律（これも改正要）により武器輸出できないので、兵器を量産することができず高価である。大不況の米国は、武器を日本に売りたいため、また、日本を含むＡＳＥＡＮ諸国との貿易で利益を得たいために、このような画策をした。

　しかし、尖閣やイランの火種を利用して、イギリスが本当の儲けを得（ロイズ）、アメリカは暴力を行使しているだけである。

　対イラン制裁に拒否権を発動した中国とロシアは、効果的に米国をセーブしている。そこで、米国は単独でイスラエルにイランを攻撃させている。イランの核開発も言いがかりである。

　一方、中軍は、軍事費３割増と引き換えに、習近平を擁立した。習氏（頭悪い？）の片腕が、重慶の落とされた薄氏である。したがって、中国は、中央政府が弱く、軍国主義で安定する国になると思われる。

　韓国の国債を買えばウォン高になる。今安いときに買ってウォン高になれば日本は得をし、韓国は損をする。（だから、野田総理の通貨スワップ延長に限っては良いことだった。）

　ウォン安で紙幣が紙切れになるというのはうそで、モノを作っている限り通貨が安いほど優位である。また、現在ＥＵが買っているのでウォンは上がり始め、安値攻勢で利益率の低いサムスンや現代などの企業収益が急速に悪化している。

　日本国は、円高によって国内の電子・家電産業は危機に瀕しているが、もし９０兆円の国債全部を買えば、ウォン高になって、日本は対外資産が儲かると同時に、対韓国の競争に打ち勝つことになる。（「与えなさい。そうすれば与えられる。」（ルカ６：３８））

　日本の政党で比較するならば、自民党になって今よりかなり良くなるだろう。自民がＴＰＰに慎重なのは良いことで、さらに、経済政策として日銀を動かす抜本的な対策を行っていくことを期待する。第３極として勃興している維新の会は、ＴＰＰ賛成のまずさの他に、公約に挙げた政策の実現力はまったく心もとない。また維新が挙げているベーシックインカムは本来とまったく異なるものである。

　今、政策的に一番まともなのは、小沢氏（国民の生活）であろう。米寄りの読売や他の大手マスコミに叩かれているが、週刊誌などが彼を擁護しているのは理解できる。

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　抜粋が長くなったので、次回に持ち越す。

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