厚生労働省は１１月２５日に今年９月分の「人口動態統計速報」を発表した。いわゆる「超過死亡者数」は８月に比べて減少しているが、これを「良い情報」と考えてはならない。「ＣＯＶＩＤ-１９（２０１９年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種件数の減少に合わせるかのように減っているからだ。つまり超過死亡者数と「ワクチン」接種件数に相関関係があることを示しているからだ。この問題を指摘する人は少なくない。（例えば ココ ）
２０１９年１２月３１日に中国の武漢でＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）に似た症状の肺炎患者が見つかったことは事実の可能性が高く、何らかの病原体が存在したのだろうが、「パンデミック」を宣言する状態だったとは思えない。ＳＡＲＳに似た症状の肺炎が流行して多くの人が死んだということはないからだ。
武漢の場合、２０２０年２月から感染対策を指揮した中国軍の陳薇は２００２年から中国で広まったＳＡＲＳの経験に基づいてインターフェロン・アルファ２ｂを試したところ有効で、早期に沈静化させることに成功した。要するに安全性を確かめていない「ワクチン」を使う必要などはなからなかったのだ。
この医薬品はリンパ球を刺激して免疫能力を高める働きがあるとされている。吉林省長春にも製造工場があり、中国の国内で供給できた。今回の件で中国の習近平国家主席はキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたと伝えられている。
ところがＷＨＯ（世界保健機関）はパンデミックを宣言することで人びとに恐怖を植え付け、「ワクチン」を接種させる下地を作り、死亡者数を水増しするためにルールを変更している。アメリカのＣＤＣ（疾病予防管理センター）はパンデミック宣言から間もない２０２０年３月、死亡した患者の症状がＣＯＶＩＤ-１９によるものだと考えて矛盾しないなら死因をＣＯＶＩＤ-１９として良いと通達、同じ時期に同じ趣旨の通達をＷＨＯも出している。
ＣＯＶＩＤ-１９への感染で死亡したとされた人の大半は高齢者で、心臓病、高血圧、脳卒中、糖尿病、悪性腫瘍（癌）、肺疾患、肝臓や腎臓の病気を複数抱えていたと報告されている。
ＣＤＣはＦＤＡに「２０１９年新型コロナウイルス（２０１９-nＣＯＶ）リアルタイムＲＴ-ＰＣＲ診断パネル」のＥＵＡ（緊急使用許可）を発行させたが、このパネルが作成された当時、「ＳＡＲＳ-ＣｏＶ-２（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス２）」は単離されていない。
そのＣＤＣは昨年７月、このパネルを同年１２月３１日に取り下げると発表した。コロナウイルスとインフルエンザウイルスを区別できないからだという。実際、ＣＯＶＩＤ-１９騒動が始まってからインフルエンザの感染者はほぼゼロになっていた。
ＰＣＲ（ポリメラーゼ連鎖反応）は特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する技術で、増幅できる遺伝子の長さはウイルス全体の数百分の１程度にすぎない。つまりウイルスそのものを見つけ出すことはできない。増幅の回数（Ｃｔ値）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になるだけでなく、偽陽性の確立が増えていくことも知られ、偽陽性を排除するためにはＣｔ値を１７以下にしなければならない。３５を超すと偽陽性の比率は９７％になるとも報告されている。２０２０年３月に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」のＣｔ値は４０だ。「確認された感染者数」はインチキだということだろう。
専門家の間では「ＣＯＶＩＤ-１９ワクチン」の接種が始まる前から「ＡＤＥ（抗体依存性感染増強）」が懸念されていたが、接種が始まると帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（ＴＴＰ）が現れたり体が麻痺する人が出始める。
２０２１年４月頃からイスラエルでは年少者に心筋炎や心膜炎を引き起こすと言われるようになり、 ＣＤＣのＡＣＩＰ（予防接種実施に関する諮問委員会）も「mＲＮＡワクチン」と「穏やかな」心筋炎との間に関連がありそうだと言わざるをえなくなった 。
ＦＤＡで「ワクチン研究評価室」を室長を務めていたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウスも執筆者に名を連ねる報告が２０２１年９月１３日、イギリスの医学誌「ランセット」に掲載された 。その中でmＲＮＡを利用した製品は「心筋炎」を、またアデノウイルスをベクター（遺伝子の運び屋）に利用したジョンソン・アンド・ジョンソンやオックスフォード／アストラゼネカの製品はギラン・バレー症候群（根神経炎の一種）を引き起こす恐れがあるとしている。
卵子や精子にダメージを与えるとする報告が発表されているが、 ファイザーやモデルナの「mＲＮＡワクチン」を接種すると６週間で脳炎や脳髄膜炎になる確率が４０から７０％高くなるとする報告 も出た。
「ＣＯＶＩＤ-１９ワクチン」を推進していた国でも深刻な副作用に危機感を覚えたのか、接種件数は大きく減少している。例外的な存在が日本だ。日本の「専門家」、政治家、官僚がこうした事実を知らないとは考えられない。彼らは確信犯だと言えるだろう。
