勝手気ままな一人旅と心のつぶやき

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2004年09月11日

今日は雑誌や新聞の商品宣伝について

テーマ： ★つ・ぶ・や・き★(578236)

カテゴリ：カテゴリ未分類

今日は雑誌や新聞に載っていたり、テレビでスポットCMされる商品について書こうと思います。特に健康食品といわれているものについて考えてみたい。

例として、「○○茸」の宣伝などは最近良く目にかけます。大抵うたい文句には「医者もあきらめていたのに」「私はこれで癌が治った」や「持病が良くなった」などという風にかかれています。これで効力が本当にあって、実際に効きますよ、と言うことをアピールしているわけだが・・・大いに疑問がある。

まず最初にその人間が実在するかである。そこまで疑うのと思われるかもしれないが、自分の健康に関するものを、安くはない値段で買うのである。商品説明を疑いもなく信じるほうがおかしいと思う。本当にいるか、いないかはわからない。なぜなら販売元に聞いたところで、「実在します」と言うに決まっているし、直接話を聞きたい、と頼んだところで「プライバシー云々」で会えるわけがないからだ。このままでは議論が進まないので、100歩譲って実在したとする。しかし疑問はまだ続く。

仮にその人物が実在して、その人の病気が治っていたとする。しかしその人間は何人いるのだろうか？つまり何人がその商品を購入して、何人が直ったのだろうか？例えば100人直った人がいたとする。それを誇らしげに書いていたとする。あなたはきっと100人も直ったのか、きっとそれなら効果があるに違いないと思うだろう。しかし何人のうちの100人なんだろう。これが100人利用して100人直っていたなら信憑性は疑いないだろう。何しろ効果は１００％発揮されているのだから。しかしどこにも何人が総計で利用したとは書いていない。仮に10000人が利用していたとするとその効果はたったの１パーセントに過ぎない。

では何故効果のあった事例を％で示さないのだろうか？簡単である。不当表示になってしまうからだ。本当は１％しか直っていなかったとする。それを誇張して８０%の人が直ったと表示したら不当表示になる。かといって事実の通り１%しか直っていなかったとしたら、誰がそんな商品を買うだろう。つまり抜け道を突いて、直った人数だけを実績として書いているのである。それでもなおその商品を信じている人がいたとする。ならば次のような疑問をあげたい？

ならば何故それが医薬品として認可をとらないかである。そんなに商品に実績があるのなら、臨床試験を行い、データーをまとめ厚生省に申告すべきだろう。健康食品として売るよりも、医薬品として売る方が、信頼ははるかに高まるし、病気の治療薬としてさまざまな場面でもっと利用され売上高は伸びるだろう。薬として売ると、値段が高くなるのではないかと思われるだろう？逆である、厚生省にきちんと認められた薬なら、病院で使用されれば健康保険が適用となり負担率は３割程度になる。採用されたばかりでは開発料が薬の価格に上乗せされるかもしれないが、やがて値段は落ち着く。販売元には何も損はない。

確かに直ることもあるかもしれない。だが直る人のほうがまれである。「直らなかった時に料金を返却する」あるいは「販売を中止し、再検討をする」等という措置をとっていると言うことは聞いたことがない。それらの商品の中には確かに科学では解明されていないが、効果が実際にあるものも存在するかもしれない。しかし「溺れる者はわらをもつかむ」と言う言葉が私にはどうしても引っかかる。

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