2020.3.11 産経新聞

　米当局などが乗客の早期下船に踏み切る決断をした背景には、船上での隔離を続けて感染が拡大した日本の教訓がある。

　米政権は当初、大勢の乗客を隔離する施設の確保が難しいことなどを理由に早期下船には消極的な姿勢を示していた。
　トランプ大統領は６日に米疾病対策センター（ＣＤＣ）を視察した際、「船内に留めるべきだと思う」と述べていた。
(中略)
　だが、米国内では日本でのクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」の船上隔離に批判的な報道が相次いでいただけに、姉妹船のグランド・プリンセスでも２１人の集団感染が発覚したことが大きく作用した。

　グランド・プリンセスの船会社幹部は７日の電話記者会見で、「日本での経験から学んだ教訓を生かしている」と述べたうえで、日本当局からも情報提供を受けていることを明かし、下船判断の基となったことをにじませた。

　クルーズ旅行は乗客・乗員が同じ空間に長期間にわたって滞在するだけに、いったん感染が起こると拡大しやすい環境といえる。
　特に乗客は現役を引退した高齢者の比率が高いため、持病を抱えているケースが多い。
　同船で最初の発症者とみられ、下船後に体調を崩して死亡した高齢男性にも持病があった。

　日本では船内で１４日間の経過観察後に下船を開始したが、閉塞空間で感染拡大を防げなかった。
　米国では感染以外の健康状態の悪化など他のリスクを考慮し、早期下船という選択肢に傾いたものとみられる。(引用ここまで)