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2024.08.28
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カテゴリ: 報徳
7割弱の社会人が「学ぶ習慣」がないという現実

リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査2018」によれば、昨年1年間に、自分の意志で、仕事にかかわる知識や技術の向上のための取り組み(例えば、本を読む、詳しい人に話を聞く、自分で勉強をする、など)をした雇用者の割合は、33.1%という数字になったそうです。つまり7割弱の人が学ぶ習慣を持っていないということです。

学生時代からの学び習慣を持っていない人について、自己学習を行っている割合を調べたところ、雇用者全体の30%、約3人に1人という結果でした。

業種別にみると、「教育・学習支援」(49.4%)、「医療・福祉」(43.4%)、「金融・保険業」(37.9%)、「情報通信業」(35.6%)の4業種が突出しています。「教育・学習支援」が高いのはうなずけますが、残る3業種に共通する点は、技術や制度の変化が速いということ。さらには、資格制度が発達し、学びのステップが明確であるという共通性もあります。

職種別でみると、「専門・技術職」(45.6%)、管理職(41.2%)、営業職(38.6%)の職種で自己学習を行う割合が高くなっています。いずれも新しい知識や技術のアップデートが必要で、競争が激しく、複雑で多様な業務と言えます。

仕事の難易度が上がることで、その挑戦に向けて学ぶ意欲も高まるでしょうし、結果として評価につながれば、さらに成果を上げようとモチベーションを保ちながら自ら学び続けられるのかもしれません。

興味深いことに、自己学習をすることで、賃金に対してプラスの影響があるということも明らかになっています。自己学習を実施した場合は、そうでない場合と比べて、2.2%分だけ賃金が上昇する可能性があるというのです。例えば、年収500万円の人であれば、年収が11万円アップする可能性を示しています。

どのような方法で、多忙なビジネスパーソンは学んでいるのでしょうか。同調査によると、「本などによる自学・自習」(49.6%)が圧倒的に多い結果となりました。

職業技能の専門書のほか、語学、コミュニケーションなどビジネススキル向上のための書籍は、多数発行されています。次に多いのが、「勤め先の人材育成のための制度・取組」です(30.6%)。

学び続ける人たちが、変化への対応力を身に付け、生き残っていけるのかもしれません。



そして 不思議に その人々は自分に自信?があるように見受けられる。

本当のところは 自分に学ぶ習慣がない 自己向上意欲 がないということを自覚したくないかのように 人を罵り、過去の自分の実績に固執する。

一方、ただ知識を取り入れるだけに終わって、世の中に、次の世代に還元することのできない人も多い。



「朝夕の掃除は家の祈祷、大道の掃除は天地への勤め、心の掃除は未来の道作り、

朝起は日々の勤めの本ぞかし、
 苦を楽しみて末の栄へを」


大道の掃除(社会貢献)は天地の勤め であり
心の掃除(自己啓発)は未来への贈り物をする道筋である。





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最終更新日  2024.08.28 18:09:25


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