2015年07月02日
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神奈川県を高速で走る東海道新幹線の車内で起きた火災なのだが、油のようなものを自らかぶって死亡した容疑者は火をつける直前に涙を浮かべていたという。逃げ場のない密室で起きた突然の惨事でＴＶのニュースでも乗客たちは青ざめ恐怖を語っていた。出張に向かうため１両目の１０列目前後の席に腰を下ろした都内の会社員は、新横浜駅を出た後も通路を行ったり来たりしている容疑者が気になったという。作業服のような格好で荷物をひきずり少し違和感を覚えたと語っていた。６５人分の自由席車両に約５０人の乗客がいたそうで、「席は空いているのに変だな」と、最前列に妻といた男性や２列目に座っていた女性もうろつく様子を注視していたそうなのだ。
容疑者は先頭のデッキに行くとそこにいた男性にたばこを勧めたそうで、男性が断ると「危ないから車両の中に入りなさい」と声をかけたという。さらに最前列にいた女性に「お金が落ちていたからあげるよ」と千円札を数枚渡したが断られたというのだ。その直後に乗客の方を向いて仁王立ちになり手にはライターがあったそうなのだ。前から６列目に座っていた男性はこちらを向いて立った容疑者がふたのあいた白いポリタンクを右肩にかつぎ、液体を自分の体にかけ始めるのを見たと証言している。「淡々とまるで仕事をやるような感じだった」と最前列の男性は言うが、自殺に使用したポリタンクを直前まで隠し持っていた疑いがあることが、神奈川県警への取材で分かったそうなのだ。
遺体の近くには同容疑者のものとみられるリュックが残されており、神奈川県警は当初から焼身自殺を計画してタンクを車内に持ち込んだとみて、駅の防犯カメラ映像を解析し足取りなどを調べているそうなのだ。また殺人と現住建造物等放火の容疑で東京都杉並区の容疑者の自宅を家宅捜索するそうなのだが、開業からの半世紀で列車事故による死傷者がゼロだった東海道新幹線なのだが、安全を世界に誇る日本の大動脈が乗客の放火という思いもよらない事態で危険にさらされた格好なのだ。ＪＲ東海の広報担当の男性社員は「乗務員が警察の現場検証に対応しており、車内の情報が取れない」と困惑気味に「新幹線車内で焼身自殺があれば、前代未聞だ」と言葉少なに話していたそうなのだ。
ＪＲ東海の事故への対応なのだが、煙が充満する中で運転士は車両に備え付けの消火器で何とか消し止めたという。それでも運転手自身もけがを負い小田原駅に到着した後に病院で手当てを受けたそうなのだ。２人が死亡し２０人あまりが搬送される今回の火災事故だったが、車両が炎上しなかったのは国内の鉄道車両が設計段階から防火対策が義務づけられているからだという。車内燃焼試験では新聞紙を腰掛背ずりに立て掛け、その下の座布団にエチルアルコールを撒いて着火するものだとされている。新聞紙は40頁分と80頁分にエチルアルコールの量は300mlと600mlの2段階としているし、車両の側窓や貫通扉も開閉それぞれの条件を設定し、走行中であることを想定してトンネル内に換気装置で送風しているそうなのだ。
現在の日本の鉄道車両の火災対策は昭和44年5月15日鉄運第81号「電車の火災事故対策について」によって通達されており、電車の不燃化の基準を3区分としており、国土交通省は他の車両への延焼を抑えた要因として耐火基準の強化を挙げているのだ。この基準の契機となったのが韓国の大邱で起こった地下鉄の車内で男がガソリンをまいて放火した事件で、この時は炎が車両全体に燃え広がり対向列車にも延焼し約２００人が死亡したというのだ。この火災を受け国土交通省はそれまで想定していなかった車内の放火を念頭に置き耐火基準を改定したそうで、国土交通省の幹部は「死傷者が出たのは残念だが、対策を強化していたことで、被害を抑えることができた可能性が高い」と話しているそうなのだ。
容疑者は先頭のデッキに行くとそこにいた男性にたばこを勧めたそうで、男性が断ると「危ないから車両の中に入りなさい」と声をかけたという。さらに最前列にいた女性に「お金が落ちていたからあげるよ」と千円札を数枚渡したが断られたというのだ。その直後に乗客の方を向いて仁王立ちになり手にはライターがあったそうなのだ。前から６列目に座っていた男性はこちらを向いて立った容疑者がふたのあいた白いポリタンクを右肩にかつぎ、液体を自分の体にかけ始めるのを見たと証言している。「淡々とまるで仕事をやるような感じだった」と最前列の男性は言うが、自殺に使用したポリタンクを直前まで隠し持っていた疑いがあることが、神奈川県警への取材で分かったそうなのだ。
遺体の近くには同容疑者のものとみられるリュックが残されており、神奈川県警は当初から焼身自殺を計画してタンクを車内に持ち込んだとみて、駅の防犯カメラ映像を解析し足取りなどを調べているそうなのだ。また殺人と現住建造物等放火の容疑で東京都杉並区の容疑者の自宅を家宅捜索するそうなのだが、開業からの半世紀で列車事故による死傷者がゼロだった東海道新幹線なのだが、安全を世界に誇る日本の大動脈が乗客の放火という思いもよらない事態で危険にさらされた格好なのだ。ＪＲ東海の広報担当の男性社員は「乗務員が警察の現場検証に対応しており、車内の情報が取れない」と困惑気味に「新幹線車内で焼身自殺があれば、前代未聞だ」と言葉少なに話していたそうなのだ。
ＪＲ東海の事故への対応なのだが、煙が充満する中で運転士は車両に備え付けの消火器で何とか消し止めたという。それでも運転手自身もけがを負い小田原駅に到着した後に病院で手当てを受けたそうなのだ。２人が死亡し２０人あまりが搬送される今回の火災事故だったが、車両が炎上しなかったのは国内の鉄道車両が設計段階から防火対策が義務づけられているからだという。車内燃焼試験では新聞紙を腰掛背ずりに立て掛け、その下の座布団にエチルアルコールを撒いて着火するものだとされている。新聞紙は40頁分と80頁分にエチルアルコールの量は300mlと600mlの2段階としているし、車両の側窓や貫通扉も開閉それぞれの条件を設定し、走行中であることを想定してトンネル内に換気装置で送風しているそうなのだ。
現在の日本の鉄道車両の火災対策は昭和44年5月15日鉄運第81号「電車の火災事故対策について」によって通達されており、電車の不燃化の基準を3区分としており、国土交通省は他の車両への延焼を抑えた要因として耐火基準の強化を挙げているのだ。この基準の契機となったのが韓国の大邱で起こった地下鉄の車内で男がガソリンをまいて放火した事件で、この時は炎が車両全体に燃え広がり対向列車にも延焼し約２００人が死亡したというのだ。この火災を受け国土交通省はそれまで想定していなかった車内の放火を念頭に置き耐火基準を改定したそうで、国土交通省の幹部は「死傷者が出たのは残念だが、対策を強化していたことで、被害を抑えることができた可能性が高い」と話しているそうなのだ。
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