全国的に猛暑が続いて最高気温３５度以上の猛暑日が続いているところが少なくないが、西日本と東日本では、さらにお盆までは高温が長引く可能性があるという。食品業界には暑くないと動かない商品も多く夏の暑さは歓迎したいそうなのだが、今年の暑さは７月下旬から８月初めがピークだそうで、８月下旬から９月上旬にも２つ目のピークがあるそうだ。江崎グリコが２０代から５０代の女性５００人を対象に行った調査によると、気温が高い時にやりたくないと感じることという質問で「火を使う料理をする」が７２％となり、「日中に外出する」の７０％を抑えて１位になっている。また２０代から５０代の女性５００人のうち半数以上の人は暑さが理由で「食生活に偏りがでる」と回答しているそうなのだ。
この猛暑で何と言っても健康への影響が心配で熱中症の危険性が高まっているが、専門家が指摘するように不要不急の外出や運動は控えるべきだし、水分や塩分をこまめに補給する必要があることは言うまでもない。しかも西日本が大水害に見舞われるなか首都圏では水不足が心配されており、 6 月に関東甲信地方に観測史上最速の梅雨明け宣言が出されている。関東の一部河川では 10 ％の取水制限がスタートしており、 8 月まで猛暑で日照り続きの夏となれば渇水被害が待ち受けているという。西日本各地に大雨の被害が広がるさなかの 7 月 10 日には関東の鬼怒川では 10 ％の取水制限が始まったという。渡良瀬川でも 6 月末から制限しており国土交通省関東地方整備局は渇水対策本部を設けて警戒体制だという。
関東の河川の上流域の 6 月の降水量は平年値の半分ほどで貯水量も低めのダムが多く、現在行われている 10 ％の制限は生活用水に影響の出るレベルではないが、雨が降らないままだと深刻になるという。首都圏が大きな被害に見舞われたのは 1994 年の「列島渇水」で、利根川で 30 ％の取水制限が実施され東京都も 7 月末から 9 月半ばにかけて最大 15 ％の給水制限に踏み切っている。首都圏の学校や公営のプールが一部閉鎖されるなど子供たちにとって恨めしい夏休みとなったが、大型プールは井戸水の利用が多く水不足の心配はないという。東京都文京区の文京総合体育館プールは水道水だが濾過機を使っており影響は軽微で、プールの運営者にとっては水不足の心配より猛暑による来場者増の期待が熱いという。
水不足がひどくなれば医療現場も困るのだが、病院や歯科医院は手術時などに入念な手洗いをするため水道水を特別な装置で殺菌処理して使うという。水道水を十分確保できないことになれば治療に影響が出るし、顧客の髪を洗う際に大量の水を使う美容院や理容店や麺を茹でる際に水が不可欠なそば店やラーメン店なども、取水制限が今後厳しくなればこうした店も気をもむことになりそうだ。農畜産物への影響も避けられずかつての渇水時は一部の水田が干上がったこともあったという。家畜は暑さに弱く乳牛は乳が出にくくなることから、畜舎では扇風機で風を送って散霧したり頭上から水のカーテンをつくったりし温度を下げたりしており、ここでも水が大切な役割を果たしているというのだ。
気象庁が昨年まとめた調査結果によるとスポーツ飲料は平均気温約 22 度となり、ミネラルウォーターは約 25 度を超えると販売数が急増するという。エアコンは 7 月の平均気温が平年より 2 度高いと販売数が約 1.5 倍になるし、キリンビールによると気温 1 度上昇でビールの販売量は 2.5 ％増えるそうなのだ。商品販売と気温変化の関係を調べてみると、水着は最高気温が 25 度を超えると売れ始め 30 度になるとさらによく売れるし、ビニールプールは 25 度を超えたあたりから買おうと考える人が増え 30 度超だと売れ行きがかなりよくなるという。関西電力管内ではエアコンの使用が急増しており、一時的に使用率 98 ％の厳しい状況が見込まれ 5 年ぶりに東京電力や中部電力などから電力融通が行われたという。
キーワードサーチ
コメント新着
