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2011年10月21日

現在、アメリカ国民の実に７０％以上が代替療法の医師にかかった経験があるそうです

テーマ：癌(3527)

カテゴリ：代替医療

タイトルのことを述べるのは森山晃嗣さん。
【出典】の書籍は２００４年８月の出版です。
現在ではもっと多くの人が経験をしている可能性があります。
では、森山さんの話を聞いてみましょう。

そのきっかけは何かというと、１９９２年にアメリカの
国立衛生研究所（ＮＩＨ）に設置された「代替医療部」という機関です。
ＮＩＨは日本なら厚生労働省にあたるところであり、代替医療部は
個々の代替療法の有効性を研究調査し、そのうちの評価に値する
療法に対して支援することを目的に設けられたのです。
ただし、当初の目的は違っていたようです。
「最近、代替療法と呼ばれるいかがわしい治療法が盛んに行われている。
国民が騙されないように、その内情を暴かなければならない」･･･
ＮＩＨはこのように考えていました。
私は１９９０年から、アメリカ癌コントロール協会主催の
癌コンベンションに参加しています。これはガンやそのほかの
変性病の治療を行っている代替療法の専門家たちを世界中から招き、
その最新情報を互いに学び合うセッション型のコンベンションです。
以前の話ですが、ふと気がつくとその会場にテレビカメラが入っていました。
私は「わっ、アメリカはさすがに凄い！　代替療法の講演が全国に
放映されて国民の間で承認されていくんだ」と感動しましたが、
恥ずかしいことにそれは大きな勘違いでした。
たとえば、ある代替医療の治療家が講演を終えて質疑応答の時間に入ると、
突然「私は西洋医学の医者だが」と名乗る参加者が矢継ぎ早に
質問を始めます。
「その療法が効くという医学的根拠、科学的根拠は何だ」と
手を変え品を変え、しつこく問いただすのです。
急な攻撃に、代替医療の治療家は焦ってしどろもどろになってしまいます。
そして、その様子がテレビで全国に放映されます。
つまりテレビ局は国と協力して、代替療法を根こそぎ
叩きつぶしにかかったわけです。
しかしＮＩＨが調査をするうちに、驚くべきことが分かってきました。
当初は「非科学的な代替療法に引っかかっているのは、知識や
教養のレベルで疑問符のつく、経済的には低所得者層ではないか」
と予測したのですが、調べてみると裁判官、検事、大学教授、
医師、大手企業の役員など、知識も教養もあり経済的にも
恵まれた人々が代替療法を積極的に用いていたのです。
ＮＩＨは勿論慌てました。
「あの人たちは簡単に騙されるような人ではないだろう。
これは予想とまったく違う」と。
そこで予算を大幅に増やし、一般国民にも効果的な代替療法を
教えるべく前向きな調査を開始したのです。
その後、１９９７年には９つの州で代替療法が認可されました。
現在では１３の州で代替療法に保険が適用されています。
医科大学の約６割が代替療法のカリキュラムを導入し、
医学部のある大学の３割強が代替療法の講義に
年間約１００時間の授業を費やしています。

どこぞの、アジアの、小さい国なのに、ガン大国とは大違いですね。
【出典】
アメリカはなぜ「ガン」が減少したか（続）

【お勧め文献】
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