めいてい君のブログ

小生は、自慢ではなく、仕事のない、年金生活者である。

仕事は、６５歳でおしまい、言い方によると、「 悠々自適 」

の生活を送っている。

いや、送らざるを得ない羽目になった。

個人所得を確定申告する時期が近づいた。

国税庁の感覚では、「 年金は４百万円以下であり、その他の

雑所得が20万円以下であれば、申告はしなくて良い 」、

範疇がある。

２３年度は、企業年金が残っていたので、後者が該当せずに、

e-tax　で申告した。

今年は、どうだろうか。

自分の医療費自己負担が１／１０となり、昨年の３／１０から

大幅に減ったが、家内は若いものの医療費が嵩み全体としては

同じくらいで、控除が膨らむ。

医療費明細書 は交通費を含めて、６枚にものぼった。

社会保険料 は、国民健康保険が前年所得をベースにしており、

産業の少ない当市民は結構な負担を抱える。

それに 介護保険 は年金から直接ザックリ削られる。

生命保険料 は終身の癌保険が多額であり控除額の大半を

占めるが、数年前には特約の脳梗塞が対象となった。

当時、米国資本の生保が、日本の生保より優しさを感じた。

地震保険料 は老朽建物・家財で僅かである。

配偶者控除、基礎控除 は３８万円ずつ。

この程度であるが、e-taxを使いたい。

「確定申告書作成コーナー」で申告書がほぼ完成し、

さてe-taxに移ろうかとした途端に、上記の

申告不要アラーム 「年金所得４百万円以内、かつその他

雑所得２０万円以内の方は申告不要です！」が

現れた。

まだ、「印刷」していないし、「 申告不要の意味 」が

分かりにくい。

申告不要なら、税金は０ ？

すでに、 年金の源泉徴収で３万円 を取られている。

第３期分納税額 として、計算上は [X円] を請求されている？

 呆け頭には[国税の徴収法]としておかしな話に見える。

税務署は休みに入ったので応対はない。＜→翌日のBLOG＞

WEBのBLOGを見るとご不満の方の経験が少しでている。

　調べてみると、国税徴収法の、「 源泉所得税の過納額

還付請求書 」を管轄税務署に提出することで、対応できる

のではなかろうか、に行き着いた。（→対応できない、の誤り！）

＜これは、源泉徴収の方法が誤っていた場合であり、

正規の徴収法で計算した場合は還付請求の対象外である。＞

月曜日に所得税は国税庁にお尋ねしよう。

今回は、e-tax自体はメッセージボックスに格納されているが、

即座にPay-Easyを使用して電子納税しないで

良かったと思っている。

しかし、「 無申告者の烙印 」まで押されるようになったら、

「旅支度」の脚絆を結び始めないといけないかも。

　国税を申告している間は、 住民税申告は間接的 に

出来ていたが「国税無申告」となったら 直接申告 しない

といけないだろう。

　小生の住む市は産業が郊外移転して、税負担してくれない

ため住民税（県民・市民）が極めて高い。

　これは、また、月曜日以降に市役所と相談するしかない。

　いったん、国が受け付けてくれたのだから、市に回してくれても

良さそうなものだが、果たしてどうなるのか、待ち遠しい。

P.S.

 国税については、費用として見てくれていないが、昨年は

母の逝去で、 葬儀費用を全額、長男である小生が負担 した

ので大幅な赤字決算である。

いまのところ、相続の決着は付かず、大変な負担が続いている。

長男ともなると、家のこと、お墓のことで負担は大きい。

ここ数年間は、「 お墓の建設 」、「 お墓の改葬 」、「老朽自宅の

屋根の葺き替え」などで小生としては多額の出費で、上記の

基準4.2百万円を遙かに超える出費である。

葬儀については、 直葬 せざるを得ない人もいると聞くが、

年金を削られ続ければ、そのようなことも起こりうると思う。

[自分の葬儀くらい自分で積み立てておきたい] ものである。

世知辛くなるので、P.S.はこの辺でSTOP。