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2016/11/23

ビジネスブレイン太田昭和(9658)---5期連続増配中の銘柄で、1枚保有時の配当優待利回りは、5.09％

テーマ：情報・通信(981)

カテゴリ：情報・通信

ビジネスブレイン太田昭和（9658.システム開発）を見ておきます。

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まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・５期連続増配中。

次に、経常利益の期首計画・実績を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　760・811
2014年（平成26年）3月期　820・1,022
2015年（平成27年）3月期　905・1,067
2016年（平成28年）3月期　1,020・957

次に、１Ｑ・２Ｑ・３Ｑ・４Ｑの経常利益を見てみる。

2014年（平成26年）3月期　67・417・536・1,022
2015年（平成27年）3月期　81・440・570・1,067
2016年（平成28年）3月期　42・252・403・957
2017年（平成29年）3月期　-245・-35

次に、１Ｑ・２Ｑ・３Ｑの経常利益÷通期経常利益（今期は予想）を見てみる。

2014年（平成26年）3月期　6.6％・40.8％・52.4％
2015年（平成27年）3月期　7.6％・41.2％・53.4％
2016年（平成28年）3月期　4.4％・26.3％・42.1％
2017年（平成29年）3月期　 -24.0 ％・ -3.4

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

21年3月期　12円・105百万円・56.9％・1.7％
22年3月期　8円・70百万円・－－－・1.1％
23年3月期　8円・70百万円・30.9％・1.2％
24年3月期　12円・89百万円・38.0％・1.6％

26年3月期　19円・101百万円・17.2％・1.9％
27年3月期　22円・122百万円・18.0％・2.0％
28年3月期　28円・169百万円・25.8％・2.4％
29年3月期　30円

☆26年3月期の1株配は、9月26日に増額修正（16円→18円）、4月28日に再増額修正（18円→19円）。
☆27年3月期の1株配は、11月26日に増額修正（20円→22円）。
☆28年3月期の1株配は、10月30日に増額修正（24円→26円）、4月28日に再増額修正（26円→28円）。

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・4,902名<12.9>
・5,810名<13.3>
・7,279名<14.3>・0.8％・67.4％
・8,080名<15.3>・1.0％・59.8％
・8,477名<16.3>・0.9％・56.7％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2013年12月発売号　69.6億円・42.4億円・6.9億円
2014年09月発売号　67.4億円・40.9億円・5.4億円
2015年06月発売号　88.6億円・45.6億円・4億円
2016年09月発売号　80.0億円・44.0億円・1.6億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

26年3月期　50.2％・1,054.47円・0円・422
27年3月期　51.4％・1,152.59円・189,336千円・1,120
28年3月期　52.3％・1,198.70円・220,121千円・255

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

25年3月期末　9,046,000・3,904,641
26年3月期末　9,046,000・3,967,701
27年3月期末　8,000,000・2,781,939
28年3月期末　8,000,000・2,479,339

次に、株価と指標等を見てみる。

現在値は、983円
予想PERは、12.68倍
実績PBRは、0.84倍
予想利回りは、3.05％
配当月は、3月、9月

1枚保有時の予想利回りは、5.09％
（配当：3,000円、優待：2,000円）

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、2,152円。（事業価値1,290円+財産価値965円-有利子負債102円）
・理論株価比は、45.7％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報9月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】1967.8
【上場】1991.11
【特色】コンサルやシステム開発受託。会計システムに強み。情報セキュリティや医療向け事務代行も
【連結事業】コンサルティング・システム開発79(5)、マネージメントサービス(BPO)21(4) <16・3>



【再登頂】主顧客の金融向け会計システム伸び悩む。ただ海外中心にアウトソーシング好調維持。セキュリティ関連も上乗せ。買収子会社も下期利益貢献。人件費や設備費用の増こなし営業益復調。最高純益接近。
【人材確保】ベトナムに現法６月設立、海外進出企業へのアウトソーシングやコンサル事業を展開。現地人材を活用。熊本に経理など一部本社機能移転、人材確保に腐心。