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2021/11/11

E・JHD(2153)---期初受注残273億円（前期243億円）と豊富。

テーマ：サービス(924)

カテゴリ：サービス

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E・JHD（2153.建設コンサル・地質調査）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・29年5月期の1株当たり純資産は、前期比が97.7％、3期前比が112.9％、5期前比が148.4％。
・30年5月期の1株当たり純資産は、前期比が106.6％、3期前比が107.5％、5期前比が137.7％。
・2019年5月期の1株当たり純資産は、前期比が97.3％、3期前比が101.3％、5期前比が117.1％。
・2020年5月期の1株当たり純資産は、前期比が111.9％、3期前比が116.1％、5期前比が117.1％。
・2021年5月期の1株当たり純資産は、前期比が107.2％、3期前比が116.7％、5期前比が121.5％。

次に、経常利益を見てみる。

2014年（平成26年）5月期　1,986
2015年（平成27年）5月期　1,630
2016年（平成28年）5月期　1,293
2017年（平成29年）5月期　1,260
2018年（平成30年）5月期　1,639
2019年（令和01年）5月期　1,709
2020年（令和02年）5月期　3,203
2021年（令和03年）5月期　4,054

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

2016年5月期　13円・149百万円・15.8％・1.0％
2017年5月期　13円・149百万円・△50.8％・1.1％

2019年5月期　19円・261百万円・20.1％・1.4％
2020年5月期　25円・344百万円・16.8％・1.8％
2021年5月期　35円・562百万円・18.7％・2.3％
2022年5月期　40円　

・1,622名<17.5>・1.0％・65.1％
・2,064名<18.5>・2.0％・64.7％
・4,730名<19.5>・1.2％・50.7％
・3,824名<20.5>・4.1％・50.3％
・6,850名<21.5>・2.9％・44.5％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2017年12月発売号　103億円・105億円・12億円
2018年12月発売号　90.1億円・91.1億円・6.9億円
2019年12月発売号　107億円・99億円・4億円
2020年09月発売号　166億円・133億円・13億円
2021年09月発売号　198億円・178億円・9億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

24年5月期　57.6％・1,734.05円・591百万円・600
25年5月期　58.9％・1,993.45円・492百万円・2,301
26年5月期　60.1％・2,279.62円・394百万円・2,469
27年5月期　66.6％・2,552.10円・295百万円・812
28年5月期　70.8％・2,634.95円・197百万円・517
29年5月期　63.0％・2,573.70円・98百万円・1,251
30年5月期　63.4％・2,744.35円・20百万円・△158
2019年5月期　67.9％・2,669.52円・15百万円・1,219
2020年5月期　65.2％・2,987.43円・1,023百万円・5,088
2021年5月期　68.0％・1,601.13円・987百万円・3,397

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

24年5月期末　7,261,060・1,651,580
25年5月期末　7,261,060・1,651,580
26年5月期末　7,261,060・1,551,740
27年5月期末　7,261,060・1,521,000
28年5月期末　7,261,060・1,521,080
29年5月期末　7,261,060・1,521,200
30年5月期末　7,261,060・1,521,480
2019年5月期末　7,261,060・462,440
2020年5月期末　7,261,060・457,562
2021年5月期末　16,078,920・158,502（分1→2）

次に、株価と指標等を見てみる。

11月5日の終値は、1,317円
予想PERは、7.49倍
実績PBRは、0.82倍
予想利回りは、3.04％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、2,648円。（事業価値1,375円+財産価値1,332円-有利子負債58円）
・理論株価比は、49.7％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報9月号の記事を見てみる。

【決算】5月

【設立】2007.6

【上場】2007.6

【特色】エイトコンサルと日本技術開発が０７年に経営統合し発足。官公庁工事が柱の総合建設コンサル

【連結事業】建設コンサルタント業務88、調査業務12 <21・5>

【連続増配】期初受注残273億円（前期243億円）と豊富。受注350億円（同369億円）と伸び一服だが、防・減災を柱に作業進捗。技術提案型の増大やＩＣＴ活用の効率化で人件費増を補い、営業微増益。

【新中計】25年５月期売上高380億円、営業益46億円を計画。ＤＸ推進、新技術開発等で４年間40億円投じる。土質力学や地震工学等の10講座による企業内学校を開設。

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