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2022/05/12

フォーバル(8275)---23年３月期はコンサルがＤＸ化支援軸に続伸し牽引。機器販売やや改善。

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テーマ：卸売業(882)

カテゴリ：卸売業

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フォーバル（8275.他通信サービス）を見ておきます。

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まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が111.9％、3期前比が132.3％、5期前比が165.3％。
・31年3月期の1株当たり純資産は、前期比が117.7％、3期前比が157.0％、5期前比が176.1％。
・2020年3月期の1株当たり純資産は、前期比が102.5％、3期前比が134.9％、5期前比が159.5％。
・2021年3月期の1株当たり純資産は、前期比が112.6％、3期前比が135.8％、5期前比が181.2％。

次に、経常利益を見てみる。

2016年（平成28年）3月期　2,331

2018年（平成30年）3月期　2,960
2019年（平成31年）3月期　3,308
2020年（令和02年）3月期　3,324
2021年（令和03年）3月期　2,483

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

2017年3月期　19円・484百万円・30.5％・6.5％
2018年3月期　21円・526百万円・30.6％・6.2％
2019年3月期　25円・627百万円・30.4％・6.4％
2020年3月期　26円・654百万円・61.2％・6.1％
2021年3月期　26円・664百万円・48.7％・5.7％
2022年3月期　26円

・3,396名<18.3>・1.2％・77.4％
・3,270名<19.3>・0.6％・78.5％
・2,857名<20.3>・0.4％・79.6％
・2,974名<21.3>・0.4％・78.％
・2,706名<21.9>・0.5％・80.4％

2018年09月発売号　243億円・73億円・21億円
2019年06月発売号　264億円・88億円・47億円
2020年06月発売号　317億円・97億円・40億円
2021年06月発売号　245億円・109億円・39億円
2022年03月発売号　239億円・109億円・27億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

25年3月期　34.5％・431.93円・380,693千円・1,309
26年3月期　35.5％・477.06円・404,363千円・1,105
27年3月期　36.2％・269.83円・308,089千円・1,585
28年3月期　33.2％・267.52円・184,376千円・1,713
29年3月期　37.5％・319.17円・151,620千円・1,408
30年3月期　35.8％・357.01円・437,755千円・2,365
31年3月期　32.6％・420.04円・593,535千円・726
2020年3月期　37.2％・430.48円・488,483千円・1,361
2021年3月期　39.5％・484.87円・1,139,567千円・2,716

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

25年3月期末　13,866,311・603,147
26年3月期末　13,866,311・603,186
27年3月期末　27,732,622・1,743,738（分1→2）
28年3月期末　27,732,622・2,254,407
29年3月期末　27,732,622・2,237,448
30年3月期末　27,732,622・2,663,450
31年3月期末　27,732,622・2,634,451
2020年3月期末　27,732,622・2,574,795
2021年3月期末　27,732,622・2,157,195

次に、株価と指標等を見てみる。

5月6日の終値は、845円
予想PERは、11.4倍
実績PBRは、1.73倍
予想利回りは、3.08％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、1,325円。（事業価値1,028円+財産価値480円-有利子負債183円）
・理論株価比は、63.8％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報3月号の記事を見てみる。

【決算】3月

【設立】1980.9

【上場】1988.11

【特色】中小向け通信機器販売、ネットワーク接続が主力。ＩＴコンサルに注力し、ＯＥＭも積極拡大中

【連結事業】フォーバルBG46(7)、フォーバルテレコムBG43(4)、総合環境コンサルティングBG8(0)、他3(10) <21・3>

【増　勢】顧客順調増でコンサル拡大。電力黒字化。調達難で減の機器販売補い営業益向上。持分益上振れ。23年３月期はコンサルがＤＸ化支援軸に続伸し牽引。機器販売やや改善。営業益増勢。事業売却特益ない。

【脱炭素教育】企業向けにＤＸ活用した脱炭素推進ノウハウの教育コンテンツ販売開始。愛媛県から同県中小企業に対する生産工程改善指導や新展開支援の事業を受託。

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