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2022/10/05

リクルートHD(6098)---前期急伸のインディードは欧米の採用競争徐々に収束も、案件単価は順調増、円安カサ上げも。

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テーマ：サービス(924)

カテゴリ：サービス

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リクルートHD（6098.求人情報・人材紹介サービス）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・買付候補銘柄。
・2020年3月期の１株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が103.7％、3期前比が135.8％、5期前比が135.5％。
・2021年3月期の１株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が111.4％、3期前比が133.5％、5期前比が146.9％。
・2022年3月期の１株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が126.9％、3期前比が146.6％、5期前比が191.9％。

2016年（平成28年）3月期　119,336
2017年（平成29年）3月期　131,718
2018年（平成30年）3月期　199,228
2019年（平成31年）3月期　239,814
2020年（令和02年）3月期　226,149
2021年（令和03年）3月期　168,502
2022年（令和04年）3月期　382,749

次に、1株配・配当金総額・配当性向・親会社所有者帰属持分配当率を見てみる。

2019年3月期　28円・46,820百万円・26.8％・5.2％
2020年3月期　30円・49,811百万円・27.7％・5.1％
2021年3月期　20円・32,855百万円・25.1％・3.2％

2023年3月期　22円

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・‥名<20.9>・‥％・‥％
・44,125名<21.3>・38.8％・34.9％
・44,683名<21.9>・39.3％・37.4％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2020年12月発売号　78,014億円・4,212億円・1,232億円
2021年06月発売号　94,210億円・5,010億円・1,127億円
2022年03月発売号　81,728億円・5,010億円・1,016億円
2022年09月発売号　74,571億円・6,695億円・636億円

次に、親会社所有者帰属持分比率・１株当たり親会社所有者帰属持分・のれん・営業ＣＦを見てみる。

27年3月期　68.1％・1,327.49円・216,394・137,497
28年3月期　66.9％・1,363.96円・213,051・162,511
2017年3月期　50.4％・441.51円・303,273・154,373
2018年3月期　53.1％・500.20円・312,944・194,117
2019年3月期　55.2％・578.04円・410,651・276,960
2020年3月期　49.4％・599.65円・383,163・303,325
2021年3月期　49.7％・667.96円・399,361・286,597
2022年3月期　56.3％・847.45円・436,017・439,610

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

27年3月期末　565,320,010・626,000
28年3月期末　565,320,010・584,200
2017年3月期末　1,695,960,030・25,375,680（分1→3）
2018年3月期末　1,695,960,030・25,412,567
2019年3月期末　1,695,960,030・25,176,070
2020年3月期末　1,695,960,030・47,574,459
2021年3月期末　1,695,960,030・61,763,564
2022年3月期末　1,695,960,030・86,686,390

次に、株価と指標等を見てみる。

9月22日の終値は、4,205円
予想PERは、21.9倍
実績PBRは、4.96倍
予想利回りは、0.52％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、1,445円。（事業価値1,189円+財産価値430円-有利子負債175円）
・理論株価比は、291.0％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報9月号の記事を見てみる。

【決算】3月

【設立】1963.8

【上場】2014.10

【特色】求人情報検索エンジン『インディード』、生活情報分野の販促・人材メディア、人材派遣の３本柱

【連結事業】HRテクノロジー30(34)、メディア&ソリューション23(16)、人材派遣47(7)

【海外】56 <22・3>

【絶好調】前期急伸のインディードは欧米の採用競争徐々に収束も、案件単価は順調増、円安カサ上げも。人材派遣の需要高い。飲食、旅行など販促関連回復続く。採用や宣伝の費用を積み増しても営業増益続く。

【転　換】販促メディア事業は広告軸から予約・注文・決済等プロセス全体の効率化支援に移行企図。少額資金調達サービス『Ａｉｒキャッシュ』はじめ金融系も拡充推進。

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