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社団法人市民防災研究所のサイトで、家庭にある材料で、安全な明かりの作り方を紹介しています。計画停電で暗くなったとき、ろうそくは火事が心配ですが、これなら安心です。
2011年03月21日
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NPO法人 大気イオン地震予測研究会e-PISCO理事長の弘原海清(わだつみ きよし)氏が2011年1月3日に自宅で亡くなりました。大気イオン濃度の変化を始め、様々な事前現象を捉えることにより、地震予知を実現しようと長年努力されてきました。2009年9月に、大きな地震予測を撤回したことがありました。撤回に至るまでに、私もe-PISCOの掲示板で、何度か意見を書き込みました。私自身は厳しい意見を書きましたが、尊敬する弘原海先生を守るのが目的でした。日記にも、考え方を一部残しています。e-PISCO、HAARPが影響したと大地震予測を撤回2009年09月27日市民が参加しながら地震予知を実現する試みをしているところは、ここ以外知らないので、今後e-PISCOの活動がどうなって行くのか、心配ではあります。弘原海先生の遺志を引き継ぎ、地震予知を実現し、地震による悲劇的な被害を少しでも軽減できることを望んでいます。弘原海先生のご冥福をお祈りします。
2011年01月08日
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地震予知とは、本当に難しいものだ。私のブログでも何回か紹介したe-PISCOによる、首都圏大地震発生の予測は、弘原海清理事長の見解で、撤回された。 理由は、アラスカにある米軍の研究施設の「高周波活性オーロラ調査プログラム(HAARP)」による影響だった可能性が高かったから、というものだ。 「大気イオン変動ニュースNo.4」の弘原海理事長の見解を要約すると、以下のようになっている。 ○電磁波を宇宙に向けて放出、電離層を刺激し、反射して地表付近の大気イオンに影響を与えるもの ○HAARPは地震を引き起こす能力はないと推測される ○e-PISCOの大地震予測に絡めて、HAARPの運用実験が行われたのかもしれない ○HAARP は大気イオンに異常を来す範囲を厳密に設定できるようだ ○当初は、南房総、厚木両測定点を含む大正関東地震の震源域全体を照射していたが、徐々に南房総測定点のみに照射範囲を絞っていったようだ ○HAARP の影響は大気イオンのみならず、気象現象や通信、動物の狂乱状況をも生み出し、疑似宏観異常現象を発現させる。いわば環境テロである ○HAARPに誘引されて、関東地方ではM5前後の中規模地震が発生するだろう 米軍の研究施設によって、e-PISCOの研究が妨害され、さらに「環境テロ」を行っている、としている。当初、「地震を引き起こす能力はない」としておきながら、最後には「HAARPに誘引されて、関東地方ではM5前後の中規模地震が発生するだろう」と、矛盾する記述をしている。 大きな地震の前に見られる、大気イオン濃度の異常値を観測し、地震発生予知に役立てようというe-PISCOの取り組みには、期待を寄せてきた。イオン濃度の異常値が観測されることは、プレートテクトニクスでも説明の付く事柄だと認識している。 しかし、HAARPを運用することによる環境テロや、中規模地震発生を誘発しようと、米軍の研究施設が行っている、とすることへの見解表明は、e-PISCOの役割ではないだろう。プレートテクトニクスとは関係のない問題だ。 私は、HAARPが地震を引き起こす力があるかどうかは、まったく分からないし、弘原海氏の見解が誤りであると断じるだけの知識を持ち合わせていない。 しかし、アラスカで放出された電磁波が、電離層を刺激して、何故南房総観測点周辺だけイオン濃度を高めることができるのか、さっぱり理解できない。地球は丸いので、アラスカから直接南房総に向け、電磁波を放射することはできない。電離層と地表との間で、反射を繰り返して到達する、ということは有るかも知れないけど、それだけ反射を繰り返せば、電磁波が拡散し、南房総観測点にだけピンポイントでイオンを発生させることなどできるのだろうか。「できるし、現にやっている」と判断している人は、ぜひ分かりやすい解説をお願いしたい。 また、弘原海理事長が触れている、HAARPに地震を誘引させる力があることが、どうしても理解できない。波動の同調ということのようだが、なんだかよく分からない。 今後、e-PISCOの研究がどうなっていくのか、発表を待ちたい。私としては、小田原地震の前兆を是非とらえてもらいたいので、継続されることを望んでいる。
2009年09月27日
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大気イオン濃度の変化を観測し、地震の発生を予想する試みを続けているNPO法人大気イオン地震予測研究会 e-PISCO(理事長弘原海清氏)では、観測データをもとに、9月末までに、首都圏南部(房総半島~丹沢山地・相模湾)で M7~8程度の地震が発生すると予測している。 イオン濃度が元に戻り落ち着いたところで地震発生となるはずが、千葉・南房総観測点のデータが、激しく異常値を示している。これが何を意味するのか、e-PISCOの見解はまだ示されていないが、別の地震の前兆をとらえているのかも知れないと、注目しているところだ。 日本同様地震の多い台湾のメディアでもe-PISCOの発表が取り上げられている。http://www.nownews.com/2009/09/02/334-2500714.htm 大きな地震が発生する前には、宏観異常といって、鳥、犬、猫、ネズミ、モグラ、昆虫、電子機器類、雲などに異常が現れることが知られている。注意深く見守っていたいと思う。 ちなみに、e-PISCOの掲示板に、私の意見もコメントの形で投稿してある。
2009年09月12日
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「災害は忘れた頃にやってくる」とよく言われるが、日頃の備えがいざというときとても重要だ。もちろん、こんな事は改めて言われなくても、ほとんどの人が頭では理解できているだろうけど、どこかで甘く見ている人が多いように感じている。 「一つには、一般の方々が頭では地震の可能性を知っていても、首都圏が地球上でいちばん危険な地震の巣の真上にあることを身に沁みてわかっていないためかもしれない。」(「大地動乱の時代 -地震学者は警告する-」石橋克彦著、岩波新書)という指摘もある。「いつ大地震が起きてもおかしくない」と言われながら何十年も緊張して待ち続けられる人は、まれだろう。せめて、年に2度、関東大震災と兵庫県南部地震が発生した日付前後くらいは、改めて地震対策を心がけるのも悪くない。では、どんな備えがあるだろうか。一般的によく言われていることは、十分にご存知だろうから省略するが、プラスアルファーを2点だけ紹介する。●1メートルくらいの鉄パイプ これは、倒れた家具などを動かし、人を助けたり、場所を空けたりするのに便利。大きなバールでも良いが、一般家庭には大袈裟すぎるきらいがある。ホームセンターで、切ってある鉄パイプを探そう。●卓上ガスコンロとスペアのボンベ 各家庭に普段からあると思う。しばらく使っていなかったら、使える状態か、スペアのボンベは十分あるか、確認しておこう。熱源は、いざというときありがたい。
2009年09月02日
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e-PISCOでは、9月末までに首都圏南部(房総半島~丹沢山地・相模湾)でM7~8程度の地震が発生すると予測している。先週末「発生が遅れる」と出ていたが、本日、e-PISCOのホームページで、発生時期について見解が公開された。それによると、従来8月末から9月末としていたのを、「8月中は無いが、9月末までは変わらない」ということだった。繰り返しになるが、私はこの情報をどこまで信じるべきかは、全く分からない。判断は、自己責任でお願いしたい。ちなみに私は、念のため通常より注意をしている。では、どう注意したらよいかは、結構難しい。この予測があるからといって、9月いっぱい仕事を休むわけにもいかない。とりあえず、ペットボトルの水を箱で買い、現金をおろして、通常よりも多額の現金を保有するようにしている。家族間で話題にし、いざというときの心構えを、少しだけ話し合った。従来通り、懐中電灯とラジオはいつも持ち歩いている。「何か手を打って努力している」ことで安心感が生まれるだけで、実際の効果はあまりないかも知れないが、ま、やらないより良いだろう。
2009年08月31日
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明日の衆議院選挙で政権を取るであろう民主党が、初仕事で乗り切らなければならない大きな課題は、経済問題だけでなく、首都圏を襲う大地震による災害対策になるかも知れない。 首都圏で暮らす私たちにとっての不幸は、専門家が指摘し警鐘を鳴らしていた首都圏を襲う大地震に対し、有効な対策を講じる議論をまじめに行う政治家がほとんどいなかったことにある。 弘原海清(わだつみきよし)氏が理事長を務めるe-PISCOでは、「8月末から9月末の間に、首都圏南部(房総半島~丹沢山地、相模湾)でM7~8程度の地震が発生する」と警告を発している。昨日の更新で、発生時期については遅れる見通しに変更されているが、詳細はまだわからない。 空中のイオン濃度の変化を観察することで、地震発生の前兆現象を捉えようと、研究を積み重ねてきた成果を公表したものだ。 この警告が正しいのか間違えているのか、私には判断できない。しかし、地震発生前に観測されるイオンの変化が記録されていることは事実だろうし、一部のデータは公表されていて、確認することができる。 この地震予知情報に接し思い出したのは、石橋克彦氏が発生を警告している「小田原地震(神奈川県西部地震)」だ。 「大地動乱の時代 -地震学者は警告する-」石橋克彦著、岩波新書(1994年初版)を読み返した。 石橋氏がこの本で述べたいことを、本から引用する。 「関東・東海地方の大地震発生様式に基づく一つのシナリオによれば、今世紀末(引用者注=20世紀末)から来世紀初めごろに小田原地震、東海地震、首都圏直下地震が続発し、それ以後首都圏直下が大地震活動期に入る公算が強い。これらの地震による首都圏とその周辺の震災は、最悪の場合、従来とは質的に異なる様相を呈し、日本と世界に重大な影響をおよぼすだろう。そのような震災とその影響はもはや戦術的な対応では軽減しきれないから、思いきった地方分権による分散型国土の創成に今すぐ着手すべきである」 発生順序としては、[小田原地震]→[東海地震]→[首都圏直下地震続発]→[首都圏直下の大地震活動期]と展開する公算が強い。首都機能が麻痺すると日本だけでなく世界に及ぼす悪影響は計り知れない。だから、分散型国土に移行すべきだ、ということだ。 この本は、15年も前に出版されている。「官僚主導ではだめだ」と叫んでいるだけでは何も解決しないことは明らかだ。政治家としてこうした警告とどう向き合って対応してきたかが、新政権にいきなり問われるかも知れない。 9月1日には、1923年(大正12年)に発生した大正関東大地震から86年目を迎える。大正関東大地震のとき小田原地震が同時発生している。70数年で繰り返し発生してきた小田原地震にとって、86年の歳月は準備期間としては十二分に満たされている。 もしe-PISCOが小田原地震の前兆をとらえているのだとすると、日本の大動脈、中枢神経、心臓などが直撃されることになり、膨大な人命と財産が失われ、長い後遺症にも悩まされることになる。そしてこれは、これから始まる長い大地震活動期の幕開けに過ぎない。 石橋氏はさらに原子力発電所の危険性も指摘している。強い揺れに耐えられる建造物を造ることは、有る程度可能で、原子力発電所も十分な対応はしていると信じたい。しかし、地表断層や液状化など地盤そのものが変動する現象に耐えられる建造物を造ることは不可能だろう。 石橋氏の警告にまじめに対応してきた人々も少なくないだろう。しかし、とうてい主流にはなっていない。脆弱な地盤の上に超高層ビルを建設し続けてきたことだけを見ても、東京一極集中の流れは、何も変わっていないように見える。e-PISCO : http://www.e-pisco.jp/
2009年08月29日
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