全2件 (2件中 1-2件目)
1
【英語版HBR】 The Right Way to Close an Operation (May 2009)▼メルマガ登録はこちらからhttp://premium.mag2.com/mmf/P0/00/13/P0001355.html今年は2月頃から解雇をともなう事業縮小のご相談を受けることが多かった。そして、その流れは今もまだ続いている。今回の記事で言われるまでもなく、解雇の鍵は「誠意」を尽くすことに限る。社内だけでなく、迷惑をかける社外のことも考えて、実行に移すこと。訴訟のリスクをできるだけ低減する、という見方もあるが、「人間として礼を尽くす」という、あたり前のことなのだと思う。米国での解雇では、どの人を対象に選ぶかということで、差別がないように選択をする。解雇においては、勤続年数に応じて、一時金を渡す代わりに、会社を訴えないというリリースレターにサインをもらうのも一般的だ。各州の法律で定められたルールに従って解雇時に必要な書類を用意すること。一方で、解雇される人は、解雇を言い渡されたら、即荷物をまとめて会社を出て行かなければならない。今回の記事では、「必要に応じて、後戻りすること」という原則があるが、できることなら解雇は避けるにこしたことはない。現存の従業員で最大限の業績を上げることができれば、それがベストだ。簡単に解雇をしないということが、長い目で見れば組織の強さにつながる。優秀な人材を引き止めることは、簡単に解雇する組織ではできないだろう。▼日本でグローバル人事を管理している方へ米国人事管理の情報を提供する会員サービスを始めました。日本にいながらにして、米国人事の最新事情が入手できます。http://www.jinjikanri.com/
2009.05.25
今回は運転資金を増やさないために6つの落とし穴について書いている。考え方が重要だと京セラの創業者 稲盛和夫盛和塾塾長にはいつも教えられているが、今回の落とし穴6つ目の「同業他社を参考にしない」ということはいつも言われている。同業他社が営業利益率5%程度だと、自社のその程度でよいと思ってしまう。同業他社がそれくらいだと思った時点で、自社の営業利益率が頭打ちになってしまう。同業他社は同業他社だ。自らの限界にはいくらでも挑戦できる。売上を最大に、経費を最小に、限りなく追求すれば、営業利益率は限りなく100%に近づくはず。自分の限界を同業他社で引かずに、限りなく追求しよう。▼運転資金に困る6つの落とし穴 登録はこちらからhttp://premium.mag2.com/mmf/P0/00/13/P0001355.html
2009.05.11
全2件 (2件中 1-2件目)
1