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2014/01/20

激増する認知症　患者に寛容な社会目指せ

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9051)

カテゴリ：病気・医療関連

おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

最も罹りたくない認知症は何種類かあり、その一つのアルツハイマー病は世界経済危機をもたらすと警告されたり、国際アルツハイマー病協会から認知症増大予測で対策強化の政策提言がでるほど増えていますが、よい治療法がないので高齢化国を悩ませています。

日本でも認知症は増加し、厚生労働省の最新調査では認知症患者は４６２万人、６５歳以上の１５％と従来推定より大きく増え、認知症予備軍の軽度認知障害患者は推計４００万人、合わせると６５歳以上の高齢者の４人に１人でしたが、新たな調査で認知症患者の高齢者推計は５５０万人と６５歳以上の１８％となり、２０年で６倍に増えていました。

２０１２年内閣府・高齢者の健康に関する意識調査によると、健康管理の行政への要望の１位が認知症でした。
また５０～７０代の脳に関する意識調査では、９１％が脳の働きに老化を感じていますが、何か対策を講じている人は２４％しかおらず、対策をしていない人の８５％が対策を知らない・わからないと回答しています。

しっかり予防するにはよい生活習慣が最善薬になり、有酸素系運動が一番重要と言われていますが、日本人はＷＨＯから６５％が運動不足と指摘されていますので、さらに患者が増える心配ネタの一つだと思います。

・脳を鍛えるには運動しかない
・世界のエリートはなぜ歩きながら本を読むのか？
・長時間座り続けることの弊害
・オフィスで立って仕事をする時代がやってくる
・座っている時間が長いと糖尿病を招く
・座りっぱなしの生活で高まる慢性疾患リスク
・１日１１時間以上座る人では死亡リスクが４０％以上増大
・長時間の座位姿勢は成人病リスク高める、スウェーデン研究

認知症と生きる3東洋経済1004.jpg

世界最大の医療研究機関、アメリカの国立衛生研究所（ＮＩＨ）が提唱した認知症予防のための生活習慣は、

１．運動習慣をつける。
２．高血圧を改善する。
３．人的交流など社会認知活動を増やす。
４．２型糖尿病の改善する。
５．地中海食などバランスのいい食事を摂る。
６．適正体重の維持（生活習慣病の改善）。
７．禁煙する。
８．うつ状態の改善。

週刊文春１１月１４日号に出ていたデュアルタスク・心拍数ウォーキングや学習療法がよさそうです。

時代は進み、アルツハイマー病の原因と言われている細胞内のアミロイドβのような異常タンパク質をうまく除去することが出来る革命的な発明がされ、これも活用しています。

認知症の予防もむずかしくないと思っていますので予防したい方は、お互いに明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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**************************** 【以下転載】 ****************************

■患者に寛容な社会目指せ

◆高齢者の４人に１人

認知症は、誰もが、いつ発症しても不思議ではない病気である。「もし、自分がなったら」と考えたことのある人も多いことだろう。

厚生労働省研究班の推計によれば、２０１２年時点の認知症高齢者は、軽度者を含め約４６２万人に上る。予備軍とされる「軽度認知障害」（ＭＣＩ）の約４００万人を加えれば、６５歳以上の４人に１人が該当する計算だ。

高齢化が急速に進み、患者数はうなぎ上りに増える。厚労省は、団塊世代が７５歳以上となる２０２５年には「日常生活自立度ＩＩ」（日常生活に支障を来す場合があるが、誰かが注意していれば自立できる状態）以上の患者が４７０万人と推計している。

患者は高齢者とはかぎらない。働き盛りに発症する人もいる。２００９年の厚労省研究班の調査では、６５歳未満の「若年性認知症」患者は約３万７８００人だ。増えるのは５０代後半からだが、４０代以下の患者もいる。もはや「国民病」といえよう。

患者が交通事故や悪徳商法に巻き込まれたり、万引などのトラブルを起こしたりすることも少なくない。「若年性」の場合、仕事の継続が困難で７割が「収入が減った」としているから深刻だ。

患者の激増を食い止めることができなければ、日本社会は大きく混乱する。認知症対策を国家戦略として打ち立て、官民を挙げて解決に乗り出すことが急がれる。

◆急がれる根治薬開発

取り組むべき課題は多い。まずは、治療法の確立だ。根治できる薬物療法はいまだ存在しない。政府の健康・医療戦略推進本部の専門調査会が２０２０年ごろまでの治験スタートを目標として定めたが、十分な予算を確保し、英知を結集してもらいたい。

患者の数をできる限り減らす努力も怠ってはならない。根治薬と同時に予防法の開発を進めることも必要だ。食事や生活習慣への注意のほか、ウオーキングや日常会話がリスクを減らすとの研究がある。２つの動作を同時に行う訓練をすることが、進行予防に有効との指摘もある。

認知症は、初期段階の治療で症状の悪化を遅らせることができる場合もある。そのためにも、専門の医療機関への早期受診が欠かせない。

一方、すでに発症している患者や家族へのサポート強化も急がれる。特別養護老人ホームなどの施設が不足する一方で、１人暮らしの高齢者や高齢者同士で介護し合う「老老介護」は増えている。

さらに介護する側もされる側も認知症という「認認介護」という言葉まで登場した。４０～５０代が親の介護のために離職するケースも目立つ。患者と家族を地域全体で支援する態勢の構築に全力で取り組む必要がある。

在宅介護へのシフトを急ぐ厚労省は昨年、５カ年計画「オレンジプラン」をスタートさせた。早期診断のための医療機関を整備したり、看護師らによる「初期集中支援チーム」が自宅を訪れ、相談に応じたりする。だが、専門医や症状を十分理解してケアできる介護職が足りない。計画を充実させるには専門人材の育成強化が不可欠となる。

◆患者のプライド保つ

ここまで列挙してきた課題以上に重要なのが、認知症に対する誤解と偏見を取り除くことである。

認知症患者のすべてが徘徊（はいかい）や妄想、暴力といった症状があるわけではない。発症後も働いたり、ボランティアをしたりする人は少なくない。

患者が落ち着いて暮らせる環境を用意したほうが症状の改善に効果的ともされ、むしろ病院に入れられたことで悪化した事例もある。

ところが、介護する家族のほうが、自分を認識してもらえない辛（つら）さなどから疲弊しやすく、体調を崩したりする。結果的に、患者を病院などに預けざるを得ないというケースが少なくない。

認知症は、患者のプライドを保ちながら、さりげなく支えることがポイントとされる。家族の「介護疲れ」の悪循環を断ち切り、患者が住み慣れた場所で暮らせるようにするには、行政や医療機関の支援態勢の整備はもちろん、多くの人が患者への「接し方」を知ることが大切だ。

最近は講演などで自ら病状の啓発を行う患者も増えてきた。一部の自治体では政策に反映させようとの動きもあるが、患者の声に直接耳を傾けることから始めたい。

患者激増時代を乗り切るには、認知症患者に寛容な社会であることが求められる。

（出典：産経新聞）

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