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のらくろ君A
本ホームページはもと、ボールドポン太と名乗っていました。それをのらくろ君として再登場し、光に変わってのらくろ君Aとなりました。
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UAE時代その１
UAE時代その２
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2026.03.14
カテゴリ： カテゴリ未分類
連れ合いは姫としまむらに買物に行った。オートバックスでキーの電池を交換してくれた。
夕食はルカを予約していたつもりが1週間の違いが分かり、今日はさとに場所変えした。
帰宅後話しに興が乗り、寝たのは翌日の3時頃になっていた。流石に疲れた。
＊＊＊
人口減少は本当に脅威かと言う話しの始まりは、「人口爆弾」といった予言で、人口の爆発的な増加によって生じる飢饉の脅威だという。悪いジョークなのか。
だが今日、出生率は人口の維持に必要な水準（人口置換水準）を下回るようになり、懸念されている。飢饉に直面するという予言は誤っていたのだ。しかしその正反対の警告は間違っている可能性はあるというのだ。
英の推計によると、1万2000年前の世界人口はわずか500万人だった。西暦0年時点では2億3000万人、1800年には10億人、1960年には30億人、現在は80億人だ。将来については、国連が2100年の世界人口を102億人と予想している。
地球から人類が消滅しそうにはない。問題なのは、多くの国で出生率が人口置換水準に満たなくなっていることだ。特に中国などでこの傾向が著しい。世界の主要地域における例外は南アジアとアフリカだけだ。
一般的に、経済力が高いほど出生率は低い。国全体としても国内部分的にも見られる現象だ。インドでは、1人当たり国内総生産（GDP）が国内8位の南部タミルナドゥ州の出生率が1.8なのに対して、同34位の東部ビハール州は3だ。
女性の役割の変化が大きく変化した。都市化、そして教育の大衆化も少子化の要因だ。
前者は、人口を地価がより高い場所に移動させる。後者は、子どもを比較的すぐに使える生産的な資産から、コストのかさむ長期的な投資対象という位置づけへと変容させる。
現代社会の資本市場、年金制度、福祉国家はどれも、子どもからの経済的支援に取って代わるものだ。そのことと子を産み育てる喜びとてんびんにかけられる。今や新たな楽しみが数多く生まれている。
従属人口指数とは15歳未満の年少者と65歳以上の高齢者を足した人口を、生産年齢人口で割った値だ。この指数が急上昇するという考え方が惨事を招くと議論されやすい。
出生率の低下が惨事を招くと議論されやすいのは、現役世代が高齢者と年少者をどれだけ支えているかを示す「従属人口指数」が急上昇するという考え方にある。一般的な定義においては、確かにその通りだ。
多くの地域で人口が縮小し、人類が絶滅に至る可能性があるのかについては答えは「ノー」だという。
ところが、この計算方法では若者の多くが20代まで親に扶養されている点は見過ごされている。出生率が極端に低い場合を除き、従属人口指数の上昇はそこまで大きくならないだろう。また一般的な定義では、高齢者が働き続ける可能性も無視している。フランスでは2024年、65歳以上で働く人の割合がわずか4%にとどまった。一方、韓国では38%に上った。
人工知能（AI）生産性の向上も解決策の一つだ。2世紀前に比べて労働時間がはるかに短くなったのは、1800年ごろに比べて生産性が飛躍的に高まった。その結果、高所得国では15歳以上が労働に費やす時間の割合が、少なくとも60%減少したという。
一方、1人あたりの生産量は15倍に拡大したとの事だ。こうした傾向は今後も続く公算が大きく、従属人口指数が若干上昇しても十分に対処可能だという。
「イノベーターが少なくなる」という考えもナンセンスだ。予測によると2100年まで、世界人口が減少することはない。そのうえ今は働き手の教育水準が大いに高く、女性が労働力に加わり、AIの恩恵も受けられる。
また、画期的なイノベーションは常に少数の人々によってもたらされてきた。頭数よりはるかに重要なのは、科学に対する支援など、イノベーションを後押しする環境を整えることだ。
しかし実際には「出生率が持続的に高い国の経済成長が速くなるという証拠はない。むしろ、持続的な出生率の高さは所得の伸び悩みや大量失業といった大惨事をしばしば招く。
インドがその証拠だ。インドの生産年齢人口はここ20年間に7億人から10億人へと増加した。しかし、2023年のインドの労働状況としては労働力人口に数えられるのは4億9000万人に過ぎない。
さらにその中で、農業以外で定期的な収入を得ているのはわずか1億1300万人、そして実際に先端技術を導入している企業など、いわゆる「組織化部門」で働く人は6000万人にとどまるという。
残念ながらインドで膨張する人口は、慢性的な不完全雇用の海にぽつんと繁栄の「島」が浮かぶ構造を生み出してしまった。アフリカの多くの地域はさらに深刻な状態にある。
最後に、人口増にはコストが伴う。地球環境に負荷がかかるだけでなく、多くの国で都市部の土地や住居の価格高騰といった弊害が出てくる。
つまり、人口の減少を恐れるべきだという決定的な理由は存在しない。出生率が1を割り込めばさすがに問題だが、1.5以上であれば少しばかりの先見の明で万全に対応できるのだ。
夕食はルカを予約していたつもりが1週間の違いが分かり、今日はさとに場所変えした。
帰宅後話しに興が乗り、寝たのは翌日の3時頃になっていた。流石に疲れた。
＊＊＊
人口減少は本当に脅威かと言う話しの始まりは、「人口爆弾」といった予言で、人口の爆発的な増加によって生じる飢饉の脅威だという。悪いジョークなのか。
だが今日、出生率は人口の維持に必要な水準（人口置換水準）を下回るようになり、懸念されている。飢饉に直面するという予言は誤っていたのだ。しかしその正反対の警告は間違っている可能性はあるというのだ。
英の推計によると、1万2000年前の世界人口はわずか500万人だった。西暦0年時点では2億3000万人、1800年には10億人、1960年には30億人、現在は80億人だ。将来については、国連が2100年の世界人口を102億人と予想している。
地球から人類が消滅しそうにはない。問題なのは、多くの国で出生率が人口置換水準に満たなくなっていることだ。特に中国などでこの傾向が著しい。世界の主要地域における例外は南アジアとアフリカだけだ。
一般的に、経済力が高いほど出生率は低い。国全体としても国内部分的にも見られる現象だ。インドでは、1人当たり国内総生産（GDP）が国内8位の南部タミルナドゥ州の出生率が1.8なのに対して、同34位の東部ビハール州は3だ。
女性の役割の変化が大きく変化した。都市化、そして教育の大衆化も少子化の要因だ。
前者は、人口を地価がより高い場所に移動させる。後者は、子どもを比較的すぐに使える生産的な資産から、コストのかさむ長期的な投資対象という位置づけへと変容させる。
現代社会の資本市場、年金制度、福祉国家はどれも、子どもからの経済的支援に取って代わるものだ。そのことと子を産み育てる喜びとてんびんにかけられる。今や新たな楽しみが数多く生まれている。
従属人口指数とは15歳未満の年少者と65歳以上の高齢者を足した人口を、生産年齢人口で割った値だ。この指数が急上昇するという考え方が惨事を招くと議論されやすい。
出生率の低下が惨事を招くと議論されやすいのは、現役世代が高齢者と年少者をどれだけ支えているかを示す「従属人口指数」が急上昇するという考え方にある。一般的な定義においては、確かにその通りだ。
多くの地域で人口が縮小し、人類が絶滅に至る可能性があるのかについては答えは「ノー」だという。
ところが、この計算方法では若者の多くが20代まで親に扶養されている点は見過ごされている。出生率が極端に低い場合を除き、従属人口指数の上昇はそこまで大きくならないだろう。また一般的な定義では、高齢者が働き続ける可能性も無視している。フランスでは2024年、65歳以上で働く人の割合がわずか4%にとどまった。一方、韓国では38%に上った。
人工知能（AI）生産性の向上も解決策の一つだ。2世紀前に比べて労働時間がはるかに短くなったのは、1800年ごろに比べて生産性が飛躍的に高まった。その結果、高所得国では15歳以上が労働に費やす時間の割合が、少なくとも60%減少したという。
一方、1人あたりの生産量は15倍に拡大したとの事だ。こうした傾向は今後も続く公算が大きく、従属人口指数が若干上昇しても十分に対処可能だという。
「イノベーターが少なくなる」という考えもナンセンスだ。予測によると2100年まで、世界人口が減少することはない。そのうえ今は働き手の教育水準が大いに高く、女性が労働力に加わり、AIの恩恵も受けられる。
また、画期的なイノベーションは常に少数の人々によってもたらされてきた。頭数よりはるかに重要なのは、科学に対する支援など、イノベーションを後押しする環境を整えることだ。
しかし実際には「出生率が持続的に高い国の経済成長が速くなるという証拠はない。むしろ、持続的な出生率の高さは所得の伸び悩みや大量失業といった大惨事をしばしば招く。
インドがその証拠だ。インドの生産年齢人口はここ20年間に7億人から10億人へと増加した。しかし、2023年のインドの労働状況としては労働力人口に数えられるのは4億9000万人に過ぎない。
さらにその中で、農業以外で定期的な収入を得ているのはわずか1億1300万人、そして実際に先端技術を導入している企業など、いわゆる「組織化部門」で働く人は6000万人にとどまるという。
残念ながらインドで膨張する人口は、慢性的な不完全雇用の海にぽつんと繁栄の「島」が浮かぶ構造を生み出してしまった。アフリカの多くの地域はさらに深刻な状態にある。
最後に、人口増にはコストが伴う。地球環境に負荷がかかるだけでなく、多くの国で都市部の土地や住居の価格高騰といった弊害が出てくる。
つまり、人口の減少を恐れるべきだという決定的な理由は存在しない。出生率が1を割り込めばさすがに問題だが、1.5以上であれば少しばかりの先見の明で万全に対応できるのだ。
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