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のらくろ君A
本ホームページはもと、ボールドポン太と名乗っていました。それをのらくろ君として再登場し、光に変わってのらくろ君Aとなりました。
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サウジアラビア時代その２
サウジアラビア時代その３
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サウジアラビア時代その５
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大阪帰還・千葉・中国時代
UAE時代その１
UAE時代その２
UAE時代その３
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2026.04.07
カテゴリ： カテゴリ未分類
鷲野がお米を持参してくれた。
夜になってヤマダ電機のスタッフが来訪、ソフトのアプローチがネックになっているのをみてもらった。本質は現在のWin.10だとセキュリティーが更新されるので、それに引っかかったらしい。セキュリティーバージョンを落として（最長4週間は可能という）それまでに古いバージョンの中古を買って通信無しでアプローチを使えば何とかなるとの事だ。姫に適当なパソコンはないかと聞いたら幸い沢山あるとのことで、期待が持てそうだ。
＊＊＊
中東情勢激化に伴い石油や天然ガスの急騰で、世界的に石炭火力が見直されている。
石炭は「最後の手段」としていたが、その石炭が見直されている。ホルムズ海峡の事実上封鎖とカタールの液化天然ガス（LNG）供給停止により、世界でガス価格が急騰したことから急激な石炭離れは危険ではないかと見直されてきた。世界と日本の石炭発電の今はどうなっているのだろうか。
米国・イスラエルによるイラン攻撃が収まらない中、欧州・アジアの天然ガス・LNGのスポット指標価格は攻撃前と比べ2倍前後まで上昇した。
日本の石炭価格の指標を見ると1トン129ドルと前週比約12%上昇し2024年12月以来2年3カ月ぶり高値を付けた。欧州の価格も上昇。スポット指標に連動する先物は3日に一時1トン139ドルと、急騰した。
石炭の国際価格は中国の再生可能エネルギー普及などに伴う需要低迷が続いてきた。しかし、中東情勢が市場の状況を一変させた。
台湾の経済相は3日、立法院でLNG調達について「3月分は確保した」と述べた。だが、今後、天然ガス供給が逼迫した場合には石炭を含むガス火力以外の予備電源を稼働させる可能性を示唆した。
脱石炭を進めてきた欧州でも石炭「回帰」の芽は出ている。再稼働は望ましくないが、国を守るためには致し方ない。予備として残している。イタリアでは中東情勢の悪化が進行すれば、石炭火力の再稼働も考えるとのことだ。
豪州の場合もLNG在庫を温存するため石炭火力の稼働を増やす動きが出やすくなるという。特にアジアで冷房需要が高まる夏は「最低限の追加費用で供給可能な燃料として石炭が優先されるとみる。
石炭よりCO2の排出が少ないLNGだが、今回の中東紛争でのホルムズ海峡の急所が危険にさらされることなどを思うと石炭ゼロなどの急速な脱炭素は、大いなる危険をはらんでいる事になる。
石炭は資源量の豊富さや、偏在の少なさといった利点を持つ。昨今の国際情勢を踏まえると、資源の乏しい日本では安定供給と脱炭素の同時達成を追求するためのバランスの取れた電源構成が重要になる。
石炭に発電の約3割を頼る日本は、環境団体から「化石賞」に選ばれるなど世界から批判も浴びてきた。然しここに来て、石炭回帰の状況になってきた。簡単にいくのだろうか。
横浜市の中心近く、Jパワーの磯子火力発電所がある。市との協定で脱硫装置などの環境対策に加えて、景観にも細心の気を配って設計されている。石炭火力の新設は困難になり、既存のインフラを長く使っていくことが重要になるとのことだ。
磯子火力発電所は1990年代にリニューアルを行っている。当時はまだ、石炭火力への大規模投資が可能だった。ところが2015年の「パリ協定」以降石炭火力の新設は困難になり既存のインフラを長く使っていくことが重要になるという。既存を使い続けることでパリ協定との整合性はとれるのだろうか。
既存設備の維持にも問題はある。再生可能エネルギーの普及により、太陽光の出力変動に合わせて停止と再稼働を繰り返す「追従運転」が増えているためだ。
日本の石炭火力の多くは長時間一定出力（ベースロード）での運転を想定して設計されているだけに、頻繁なオン・オフが重なると摩耗が早まり、設備故障が増えて老朽化の進行を加速させかねない。
石炭の調達網の維持にも懸念が生じている。日本はこれまで、高品質な オーストラリア産の石炭に輸入の過半を依存してきた。だが豪州では環境規制の強化などにより新規鉱山開発や既存炭鉱への維持・更新投資が細っている。2030年代半ばには豪州で炭鉱の閉山ラッシュが起き、供給が大幅に細る事が懸念される。
輸送面の問題もある。電力各社は日本の港湾用に専用設計された船の利用で石炭の輸送効率を最大化してきた。現在ではこうした特殊船の建造・確保も難しくなっている
国内火力最大手のJERAは石炭火力を低炭素を進めながら残す選択肢としてアンモニア混焼の導入を進める。同社の碧南火力発電所では20%混焼の実証に成功。現在は2029年度の商用化を目指してアンモニア貯蔵タンクの建設を進めている。
ただアンモニアは現状では石炭より大幅に高く、価格差補填などの政策支援に頼らざるを得ない。全ての石炭火力を置き換える「万能解」にはなりきれないのが現状だ。
石炭火力をどう残すのか――。エネルギー安全保障と脱炭素のジレンマに直面しながら電力各社の模索が続く。
夜になってヤマダ電機のスタッフが来訪、ソフトのアプローチがネックになっているのをみてもらった。本質は現在のWin.10だとセキュリティーが更新されるので、それに引っかかったらしい。セキュリティーバージョンを落として（最長4週間は可能という）それまでに古いバージョンの中古を買って通信無しでアプローチを使えば何とかなるとの事だ。姫に適当なパソコンはないかと聞いたら幸い沢山あるとのことで、期待が持てそうだ。
＊＊＊
中東情勢激化に伴い石油や天然ガスの急騰で、世界的に石炭火力が見直されている。
石炭は「最後の手段」としていたが、その石炭が見直されている。ホルムズ海峡の事実上封鎖とカタールの液化天然ガス（LNG）供給停止により、世界でガス価格が急騰したことから急激な石炭離れは危険ではないかと見直されてきた。世界と日本の石炭発電の今はどうなっているのだろうか。
米国・イスラエルによるイラン攻撃が収まらない中、欧州・アジアの天然ガス・LNGのスポット指標価格は攻撃前と比べ2倍前後まで上昇した。
日本の石炭価格の指標を見ると1トン129ドルと前週比約12%上昇し2024年12月以来2年3カ月ぶり高値を付けた。欧州の価格も上昇。スポット指標に連動する先物は3日に一時1トン139ドルと、急騰した。
石炭の国際価格は中国の再生可能エネルギー普及などに伴う需要低迷が続いてきた。しかし、中東情勢が市場の状況を一変させた。
台湾の経済相は3日、立法院でLNG調達について「3月分は確保した」と述べた。だが、今後、天然ガス供給が逼迫した場合には石炭を含むガス火力以外の予備電源を稼働させる可能性を示唆した。
脱石炭を進めてきた欧州でも石炭「回帰」の芽は出ている。再稼働は望ましくないが、国を守るためには致し方ない。予備として残している。イタリアでは中東情勢の悪化が進行すれば、石炭火力の再稼働も考えるとのことだ。
豪州の場合もLNG在庫を温存するため石炭火力の稼働を増やす動きが出やすくなるという。特にアジアで冷房需要が高まる夏は「最低限の追加費用で供給可能な燃料として石炭が優先されるとみる。
石炭よりCO2の排出が少ないLNGだが、今回の中東紛争でのホルムズ海峡の急所が危険にさらされることなどを思うと石炭ゼロなどの急速な脱炭素は、大いなる危険をはらんでいる事になる。
石炭は資源量の豊富さや、偏在の少なさといった利点を持つ。昨今の国際情勢を踏まえると、資源の乏しい日本では安定供給と脱炭素の同時達成を追求するためのバランスの取れた電源構成が重要になる。
石炭に発電の約3割を頼る日本は、環境団体から「化石賞」に選ばれるなど世界から批判も浴びてきた。然しここに来て、石炭回帰の状況になってきた。簡単にいくのだろうか。
横浜市の中心近く、Jパワーの磯子火力発電所がある。市との協定で脱硫装置などの環境対策に加えて、景観にも細心の気を配って設計されている。石炭火力の新設は困難になり、既存のインフラを長く使っていくことが重要になるとのことだ。
磯子火力発電所は1990年代にリニューアルを行っている。当時はまだ、石炭火力への大規模投資が可能だった。ところが2015年の「パリ協定」以降石炭火力の新設は困難になり既存のインフラを長く使っていくことが重要になるという。既存を使い続けることでパリ協定との整合性はとれるのだろうか。
既存設備の維持にも問題はある。再生可能エネルギーの普及により、太陽光の出力変動に合わせて停止と再稼働を繰り返す「追従運転」が増えているためだ。
日本の石炭火力の多くは長時間一定出力（ベースロード）での運転を想定して設計されているだけに、頻繁なオン・オフが重なると摩耗が早まり、設備故障が増えて老朽化の進行を加速させかねない。
石炭の調達網の維持にも懸念が生じている。日本はこれまで、高品質な オーストラリア産の石炭に輸入の過半を依存してきた。だが豪州では環境規制の強化などにより新規鉱山開発や既存炭鉱への維持・更新投資が細っている。2030年代半ばには豪州で炭鉱の閉山ラッシュが起き、供給が大幅に細る事が懸念される。
輸送面の問題もある。電力各社は日本の港湾用に専用設計された船の利用で石炭の輸送効率を最大化してきた。現在ではこうした特殊船の建造・確保も難しくなっている
国内火力最大手のJERAは石炭火力を低炭素を進めながら残す選択肢としてアンモニア混焼の導入を進める。同社の碧南火力発電所では20%混焼の実証に成功。現在は2029年度の商用化を目指してアンモニア貯蔵タンクの建設を進めている。
ただアンモニアは現状では石炭より大幅に高く、価格差補填などの政策支援に頼らざるを得ない。全ての石炭火力を置き換える「万能解」にはなりきれないのが現状だ。
石炭火力をどう残すのか――。エネルギー安全保障と脱炭素のジレンマに直面しながら電力各社の模索が続く。
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