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のらくろ君A
本ホームページはもと、ボールドポン太と名乗っていました。それをのらくろ君として再登場し、光に変わってのらくろ君Aとなりました。
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UAE時代その２
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2026.05.05
カテゴリ： カテゴリ未分類
今日は連れ合い1人で友人宅へ行った。私は歩行が困難なので、家で休憩することにした。今日は2人だけのお話し合いだったようだ。
＊＊＊
日本で最近ペロブスカイトの講演を聴いた。新聞には中国企業がペロブスカイト太陽電池の量産で先行している。スタートアップの極電光能（ウトモライト）やシリコン型太陽電池大手の協鑫集団（GCL）の傘下企業などが大規模な生産ラインを稼働させた。中国では100社以上がペロブスカイト太陽電池を開発している。積水化学工業やパナソニックホールディングス（HD）などの日本企業は中国製品との競合を想定して、事業戦略を練っている。
ウトモライトは2025年2月、中国東部の江蘇省無錫市でペロブスカイト太陽電池の量産ラインを稼働させた。ギガワット級の工場自体は2024年秋に完成し、大きさ2.8平方m、出力450Wの太陽電池を試験生産していた。本格稼働後は年180万個の生産を目指す。変換効率は17.44%に達するという。
中国勢はガラスを基板にすることが多く、積水化学が開発するフィルム型に比べて量産しやすいとされる。ただ積水化学が30年に計画する年産100万kW（1GWギガワット）級の量産ラインに匹敵する設備が、中国では相次いで稼働している。
繊納光電科技（マイクロクオンタ）は2022年に浙江省衢州で年産能力10万ｋWの生産ラインを稼働させた。さらに、2025年11月には大きさが2.88平方mと、商用として世界最大で、変換効率も18.6%と高水準のペロブスカイト太陽電池を開発したと発表した。
協鑫光電（GCLペロブスカイト）も6月、総額50億元（約1100億円）を投じた江蘇省崑山の量産工場を稼働させた。当面の生産能力は年1GWで、2GWまで増強する目標を掲げている。
中国には100社以上がペロブスカイト太陽電池を開発し、研究者も10万人以上いるとのことだ。大丈夫か日本という感じだ。
シリコン型太陽電池の発電効率は理論上の限界に近づいているのに対し、ペロブスカイト太陽電池は原材料の組み合わせが無数にあり、発電効率を上げる余地が大きい。
日本では化学会社や電機メーカーが主に開発しているのに対し、中国では開発の担い手が多様だ。ウトモライトは自動車大手・長城汽車系の車載電池メーカー、蜂巣能源科技（SVOLT）から2020年春に独立したペロブスカイト太陽電池の専業スタートアップだ。
GCLペロブスカイトは名門・清華大学で同じ学生寮に住んでいた研究者同士が手を組んで10年に設立した惟華光能というスタートアップを源流とする。収益化に苦慮して資金難に陥り、2016年にシリコン型太陽電池大手のGCLが買収した。
隆基緑能科技（ロンジ・グリーン・エナジー・テクノロジー）や天合光能（トリナ・ソーラー）などのシリコン型太陽電池大手も、ペロブスカイト太陽電池とシリコン型太陽電池を組み合わせたタンデム型を開発している。
リチウムイオン電池大手の寧徳時代新能源科技（CATL）や比亜迪（BYD）、液晶パネル大手の京東方科技集団（BOE）なども特許を申請したり、展示会で製品を発表したりしている。中国では電気自動車（EV）やシリコン型太陽電池など様々な分野で供給が過剰となり過当競争に陥る「内巻」（市場が外に広がらず、国内（あるいは業界内部）だけでの競争激化が問題となっており、成長の期待できる新規事業としてペロブスカイト太陽電池に投資している側面もある。
パナソニックHDのペロブスカイト太陽電池はサイズや光の透過度、デザインを自由にカスタマイズできる
10年ごろはシリコン型太陽電池でシャープや京セラ、パナソニックHDなどが世界上位だったが、量産規模で勝る中国企業にシェアを奪われていった。ペロブスカイト太陽電池で二の舞いにならないように、日本企業は中国企業と直接競合しない事業戦略を練っている。
パナソニックHDはペロブスカイト太陽電池の戦略をつくる際、シリコン型で中国企業に負けた原因を分析した。その結果、同じサイズのものを大量に作り性能やコストで勝負するのではなく、建材として使えるガラス型を少量多品種で展開したり、顧客の要望に合わせてカスタマイズしたりするビジネスモデルを目指す。
積水化学工業は基板に曲がるフィルムを使う。フィルムが柔らかい分、成膜するのが難しい。ガラスを基板にすることが多い中国企業と競合しにくいという考え方だ。
まだ日本勢がペロブスカイト太陽電池で劣後しているとまではいえないが、このままだと中国企業が席巻する可能性もあるとのことだ。日本政府はペロブスカイト太陽電池の量産体制の確立に合計2000億円程度の補助金を充てている。日本勢の事業化を支援するためには、補助金の他にもペロブスカイト太陽電池を設置する際の法規制の整備や原材料の調達網構築などがもんだいである。
参入企業や研究員の数、実証の規模が小さい日本が中国にどう対抗するか。日本企業がそれぞれの強みを生かし、「オールジャパン」で産業を立ち上げる発想も選択肢になる可能性がある。
もし中国勢が席巻するとなると、日本の飛躍の可能性に影が差すようにも見える。
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日本で最近ペロブスカイトの講演を聴いた。新聞には中国企業がペロブスカイト太陽電池の量産で先行している。スタートアップの極電光能（ウトモライト）やシリコン型太陽電池大手の協鑫集団（GCL）の傘下企業などが大規模な生産ラインを稼働させた。中国では100社以上がペロブスカイト太陽電池を開発している。積水化学工業やパナソニックホールディングス（HD）などの日本企業は中国製品との競合を想定して、事業戦略を練っている。
ウトモライトは2025年2月、中国東部の江蘇省無錫市でペロブスカイト太陽電池の量産ラインを稼働させた。ギガワット級の工場自体は2024年秋に完成し、大きさ2.8平方m、出力450Wの太陽電池を試験生産していた。本格稼働後は年180万個の生産を目指す。変換効率は17.44%に達するという。
中国勢はガラスを基板にすることが多く、積水化学が開発するフィルム型に比べて量産しやすいとされる。ただ積水化学が30年に計画する年産100万kW（1GWギガワット）級の量産ラインに匹敵する設備が、中国では相次いで稼働している。
繊納光電科技（マイクロクオンタ）は2022年に浙江省衢州で年産能力10万ｋWの生産ラインを稼働させた。さらに、2025年11月には大きさが2.88平方mと、商用として世界最大で、変換効率も18.6%と高水準のペロブスカイト太陽電池を開発したと発表した。
協鑫光電（GCLペロブスカイト）も6月、総額50億元（約1100億円）を投じた江蘇省崑山の量産工場を稼働させた。当面の生産能力は年1GWで、2GWまで増強する目標を掲げている。
中国には100社以上がペロブスカイト太陽電池を開発し、研究者も10万人以上いるとのことだ。大丈夫か日本という感じだ。
シリコン型太陽電池の発電効率は理論上の限界に近づいているのに対し、ペロブスカイト太陽電池は原材料の組み合わせが無数にあり、発電効率を上げる余地が大きい。
日本では化学会社や電機メーカーが主に開発しているのに対し、中国では開発の担い手が多様だ。ウトモライトは自動車大手・長城汽車系の車載電池メーカー、蜂巣能源科技（SVOLT）から2020年春に独立したペロブスカイト太陽電池の専業スタートアップだ。
GCLペロブスカイトは名門・清華大学で同じ学生寮に住んでいた研究者同士が手を組んで10年に設立した惟華光能というスタートアップを源流とする。収益化に苦慮して資金難に陥り、2016年にシリコン型太陽電池大手のGCLが買収した。
隆基緑能科技（ロンジ・グリーン・エナジー・テクノロジー）や天合光能（トリナ・ソーラー）などのシリコン型太陽電池大手も、ペロブスカイト太陽電池とシリコン型太陽電池を組み合わせたタンデム型を開発している。
リチウムイオン電池大手の寧徳時代新能源科技（CATL）や比亜迪（BYD）、液晶パネル大手の京東方科技集団（BOE）なども特許を申請したり、展示会で製品を発表したりしている。中国では電気自動車（EV）やシリコン型太陽電池など様々な分野で供給が過剰となり過当競争に陥る「内巻」（市場が外に広がらず、国内（あるいは業界内部）だけでの競争激化が問題となっており、成長の期待できる新規事業としてペロブスカイト太陽電池に投資している側面もある。
パナソニックHDのペロブスカイト太陽電池はサイズや光の透過度、デザインを自由にカスタマイズできる
10年ごろはシリコン型太陽電池でシャープや京セラ、パナソニックHDなどが世界上位だったが、量産規模で勝る中国企業にシェアを奪われていった。ペロブスカイト太陽電池で二の舞いにならないように、日本企業は中国企業と直接競合しない事業戦略を練っている。
パナソニックHDはペロブスカイト太陽電池の戦略をつくる際、シリコン型で中国企業に負けた原因を分析した。その結果、同じサイズのものを大量に作り性能やコストで勝負するのではなく、建材として使えるガラス型を少量多品種で展開したり、顧客の要望に合わせてカスタマイズしたりするビジネスモデルを目指す。
積水化学工業は基板に曲がるフィルムを使う。フィルムが柔らかい分、成膜するのが難しい。ガラスを基板にすることが多い中国企業と競合しにくいという考え方だ。
まだ日本勢がペロブスカイト太陽電池で劣後しているとまではいえないが、このままだと中国企業が席巻する可能性もあるとのことだ。日本政府はペロブスカイト太陽電池の量産体制の確立に合計2000億円程度の補助金を充てている。日本勢の事業化を支援するためには、補助金の他にもペロブスカイト太陽電池を設置する際の法規制の整備や原材料の調達網構築などがもんだいである。
参入企業や研究員の数、実証の規模が小さい日本が中国にどう対抗するか。日本企業がそれぞれの強みを生かし、「オールジャパン」で産業を立ち上げる発想も選択肢になる可能性がある。
もし中国勢が席巻するとなると、日本の飛躍の可能性に影が差すようにも見える。
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