奔るジャッドンたのうえ、追っかけ帳

虫の知らせのあとにくるものは、
大きな潮流の変化である。

それは変化に対応できるよう備えよという情報でもある。

その意味で売上減少は、商店や街の存在意義を否定していることではないのである。

こうした兆し、虫の知らせに気がつかず、あるいは無視して
もはや救いの術なし、といった事態に陥ってから、これを人為的に延命策を講じるといったことはいかがなものか、
ということを申しあげているのである。

経済の大原則に照らせば、
空き店舗が増えれば、当然土地価格や賃貸料も下がる。
下がれば、この際ここに店を出してみようか、
といった者が、今度は時流、環境に適応した業種で、
より強い店舗として出店する。

そして、その新しい出店の影響で、次に弱いところが退場、
空き店舗になる。といったドミノが、
商店街の衰退を加速させるといわれている。

その結果、空き店舗には次の新店舗が出店し埋められるということは、まさに新陳代謝である。

新陳代謝は資本主義国家あれば健全な動きであり、
ダーウインの法則に照らしても当然のことである。

その新陳代謝が正しく機能しないのは、
1つに保護策。2にそれにすがる経営者の甘えであろう。

ここの2を、少しかみ砕いて述べてみると、
商は「小」、「小」は「個」、商いの基本は小売り，個売、
つまり個々お客との個別対応そのものが小の強みである。
この自分の強みを放棄し、大型店かぶれや
行政におんぶ抱っこのお店や商店街が
淘汰されることは自業自得といっても過言ではない。

私が、こうした断言的な物言いをしているのは、
消費者にとってなくて困るお店を、消費者が支えないわけはない、
といった信念と確信と、それを裏付ける夥しい実際事例を
あちこちで、目の当たりに見ているからである。
続く