日本の厚生労働省は5月8日からCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）を「2類相当」から「5類感染症」へ変更、同時に「COVID-19ワクチン」、つまり遺伝子操作薬の6回目接種を始めた。これ以降、日本政府は「COVID-19ワクチン」の日本における接種状況を見えにくくしている。
COVID-19騒動は2019年12月に中国の湖北省武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかり、WHO（世界保健機関）は2020年1月30日に緊急事態を宣言する。2020年2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が現れ、WHOは3月11日にパンデミックを宣言した。
この時点では症状が重い急性肺炎が流行しているという話はもっともらしく聞こえたのだが、世界的な感染爆発が起こり、死亡者が急増しているような状況ではなかった。ダイヤモンド・プリンセスでの出来事以降、重症の肺炎を引き起こす伝染病が広がっているとは言えなかったのだ。
それにもかかわらずパンデミックを宣言できたのは定義の変更があったからだ。定義が変更されたのは「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前のこと。「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られたのである。
それでも感染爆発が起こっている印象を広めるため、死亡者数や感染者数を水増ししていたことが判明している。「無症状感染者」なるタグも現れた。
そうした表現の根拠にされたのが遺伝子を増幅するPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）という技術だが、この技術を開発し、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスも指摘しているように、PCRは病気の診断に使うための技術ではない。増幅できる遺伝子の長さはウイルス全体の数百分の1程度にすぎず、増幅の回数（Ct値）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になるだけでなく、偽陽性も増える。排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。ちなみに、国立感染症研究所が2020年3月19日に出した「病原体検出マニュアル」のCt値は40だった。
アメリカではCOVID-19の感染を調べるため、「2019年新型コロナウイルス（2019-nCOV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」を採用、EUA（緊急使用許可）を発行していたが、 CDC（疾病予防管理センター）は2021年7月にこのパネルを同年12月31日に取り下げると発表
この診断パネルはインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされていたが、コロナウイルスとインフルエンザウイルスを区別できないようだ。「旧型」コロナウイルスと「新型」コロナウイルスの区別もできないのだろう。COVID-19騒動まで大多数の人が気にしてこなかった風邪の十数%から30％程度はコロナウイルスだとも言われている。
恐怖のイメージが広められ、始まった「COVID-19ワクチン」は効果も危険性も明らかでない遺伝子操作薬。その薬をWHOの音頭で接種を推進、深刻な副作用が明確になっている。その副作用は短期間で現れるものにすぎず、今後、中長期でどのようなことが起こるかわ不明だ。この薬によって人類は死滅とも危惧されている。
昨年春から大多数の国は「COVID-19ワクチン」を推奨しなくなり、接種数は激減したが、唯一接種を推進しているのが日本。政府だけでなく野党も医学会もマスコミも正気とは思えないが、政治家や官僚は自分たちが正気でないことを認識しているようで、接種状況を隠そうとしている。
