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2008.03.07
テーマ： ★つ・ぶ・や・き★(566185)
カテゴリ： 健康・生活
「成人病の発症には生活習慣が深く関与していることが明らかになっており、これを改善することにより疾病の発症・進行が予防できるという認識を国民に醸成し、行動に結び付けていくためには、新たに、生活習慣に着目した概念を導入し、特に一次予防策を強力に推進していくことが肝要である。
また、生活習慣は、小児期にその基本が身につけられるといわれており、このような疾病概念の導入により、家庭教育や学校保健教育などを通じて、小児期からの生涯を通した健康教育が推進されることが期待できる」
これは平成８年１２月１８日に「公衆衛生審議会」が意見具申した内容の一部を引用したであり、これを契機に、従来「成人病」と呼ばれたものが「生活習慣病」と呼称を変えました。
これは「第一次予防策が強力に推進」され、その結果、日本国民が健康になり、国民医療費も大幅に減少されることが期待できる、まさに画期的な「意見具申」でした。
しかし、実際のところ、この「意見具申」は、国民に知らされることはなく、ただ「成人病から生活習慣病へと」呼称が変更になったことだけが伝えられ、「予防する」ことは「隠蔽」されてしまいました。
つまり、国民に「予防」されては、製薬会社や医療機関などの「死の商人」どもが「商売」にならなくなり、路頭に迷うことになるからです。
彼ら「薬・医共同体」としては、病気が増え、病人も増加し、国民医療費も増大し続けていかなければ、年々膨張する「販売目標」を達成できません。
結果、新たな病気を創り出し、病気の基準を拡げ、患者を拡大して、「売り上げと利益を確保」することに躍起となります。
その一環として、この４月から、メタボリック症候群の人を見つけて指導する「特定健診・特定保健指導（メタボ健診）」がスタートします。
厚労省の試算では、男性対象者の５０％、女性は２０％が同症候群を強く疑われ、その総数は９４０万人、更には予備軍は１０２０万人、合計して１９６０万人。
つまり、同共同体は、新たに約２千万人を「見込み客」として確保したことになります。
この新たな「需要」「宝の山」を前にして、民主党の国会議員からの質問に答える形で、
政府は2月12日、閣議決定した後、「医師数は総数としても充足している状況にはないものと認識している」との答弁書を提示しています。
要は、これから「医師」の数を増加させますと宣言し、従来の「充足している」という政策を変換させていくことを公表しました。
政府のお仕事は、国民の生命と財産を守ることです。
「生命を守る」とは、国民が健康を維持し病気にならない政策を実行することです。
「医師」が居なくても良い、
患者が少なくて「病院経営」は儲からない、
「医師」の成り手が居ない、
そんな日本になるための政策が必要です。
健康を意識しなくても良いのが「生命」です。
健康を意識したとき、もう既に「生命」ではありません。
人間も「生命」の一種に過ぎません。
人間、特に「文明化された人間」は、「健康を意識」し、病気に罹病する可能性に怯え、実際、多くのかたが罹病しています。
その結果、「健康産業」や「薬・医共同体」などの「死の商人」どもが大手を振って跋扈しています。
まったく、逆の政策の結果です。
「国の政策」には期待できません。
国民の覚醒が求められます。
あらゆる「生命」は、「医師」の資格を持つことはないのですが、「医者」です。
自分の命を守るのは自分であり、自分の「自然治癒力」であり、その知恵を両親から伝達されているから「医者」です。
つまり「あらゆる生命」というよりも、「自立した生命」は、すべて「医者」であります。
ですから、自分の「生命」の生死を「死の商人」どもに外注する者は「自立した生命」ではありません。
一歩、譲って、「知恵」がないのであれば、それを持っている「医者」に「処方箋」を書いて貰えば良いのです。
その「処方箋」に忠実に従い、「自分自身」が努力、精進して病気を克服するしかありません。
自分が「生命」であることに自信を持ちましょう。
「生命」は「生命」を健全に維持するために必要なものを、すべて既に持っています。
また、生活習慣は、小児期にその基本が身につけられるといわれており、このような疾病概念の導入により、家庭教育や学校保健教育などを通じて、小児期からの生涯を通した健康教育が推進されることが期待できる」
これは平成８年１２月１８日に「公衆衛生審議会」が意見具申した内容の一部を引用したであり、これを契機に、従来「成人病」と呼ばれたものが「生活習慣病」と呼称を変えました。
これは「第一次予防策が強力に推進」され、その結果、日本国民が健康になり、国民医療費も大幅に減少されることが期待できる、まさに画期的な「意見具申」でした。
しかし、実際のところ、この「意見具申」は、国民に知らされることはなく、ただ「成人病から生活習慣病へと」呼称が変更になったことだけが伝えられ、「予防する」ことは「隠蔽」されてしまいました。
つまり、国民に「予防」されては、製薬会社や医療機関などの「死の商人」どもが「商売」にならなくなり、路頭に迷うことになるからです。
彼ら「薬・医共同体」としては、病気が増え、病人も増加し、国民医療費も増大し続けていかなければ、年々膨張する「販売目標」を達成できません。
結果、新たな病気を創り出し、病気の基準を拡げ、患者を拡大して、「売り上げと利益を確保」することに躍起となります。
その一環として、この４月から、メタボリック症候群の人を見つけて指導する「特定健診・特定保健指導（メタボ健診）」がスタートします。
厚労省の試算では、男性対象者の５０％、女性は２０％が同症候群を強く疑われ、その総数は９４０万人、更には予備軍は１０２０万人、合計して１９６０万人。
つまり、同共同体は、新たに約２千万人を「見込み客」として確保したことになります。
この新たな「需要」「宝の山」を前にして、民主党の国会議員からの質問に答える形で、
政府は2月12日、閣議決定した後、「医師数は総数としても充足している状況にはないものと認識している」との答弁書を提示しています。
要は、これから「医師」の数を増加させますと宣言し、従来の「充足している」という政策を変換させていくことを公表しました。
政府のお仕事は、国民の生命と財産を守ることです。
「生命を守る」とは、国民が健康を維持し病気にならない政策を実行することです。
「医師」が居なくても良い、
患者が少なくて「病院経営」は儲からない、
「医師」の成り手が居ない、
そんな日本になるための政策が必要です。
健康を意識しなくても良いのが「生命」です。
健康を意識したとき、もう既に「生命」ではありません。
人間も「生命」の一種に過ぎません。
人間、特に「文明化された人間」は、「健康を意識」し、病気に罹病する可能性に怯え、実際、多くのかたが罹病しています。
その結果、「健康産業」や「薬・医共同体」などの「死の商人」どもが大手を振って跋扈しています。
まったく、逆の政策の結果です。
「国の政策」には期待できません。
国民の覚醒が求められます。
あらゆる「生命」は、「医師」の資格を持つことはないのですが、「医者」です。
自分の命を守るのは自分であり、自分の「自然治癒力」であり、その知恵を両親から伝達されているから「医者」です。
つまり「あらゆる生命」というよりも、「自立した生命」は、すべて「医者」であります。
ですから、自分の「生命」の生死を「死の商人」どもに外注する者は「自立した生命」ではありません。
一歩、譲って、「知恵」がないのであれば、それを持っている「医者」に「処方箋」を書いて貰えば良いのです。
その「処方箋」に忠実に従い、「自分自身」が努力、精進して病気を克服するしかありません。
自分が「生命」であることに自信を持ちましょう。
「生命」は「生命」を健全に維持するために必要なものを、すべて既に持っています。
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