投資逍遥

< 新しい記事

新着記事一覧(全12022件)

過去の記事 >

2024/01/05

バリューHR(6078)---健康管理は健診システム利用料など順調。ＢＰＯ・人材派遣も機械化効き、施設拡張費増こなす。

テーマ：サービス(842)

カテゴリ：サービス

バリューHR（6078.事務代行）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・買付候補銘柄。
・2019年12月期の1株当たり純資産は、前期比が114.9％、3期前比が121.4％、5期前比が141.0％。
・2020年12月期の1株当たり純資産は、前期比が114.0％、3期前比が128.4％、5期前比が148.2％。
・2021年12月期の1株当たり純資産は、前期比が161.5％、3期前比が211.6％、5期前比が223.6％。

次に、経常利益を見てみる。

2015年（平成27年）12月期　328
2016年（平成28年）12月期　358
2017年（平成29年）12月期　448
2018年（平成30年）12月期　392
2019年（令和01年）12月期　806
2020年（令和02年）12月期　743
2021年（令和03年）12月期　989
2022年（令和04年）12月期　1,312

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

2018年12月期　6.00円・140百万円・56.6％・4.1％

2020年12月期　8.75円・200百万円・45.1％・7.5％
2021年12月期　12.25円・310百万円・44.3％・7.5％
2022年12月期　18.00円・475百万円・53.6％・5.8％
2023年12月期　24.00円

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・7,807名<20.12>・2.9％・50.0％
・8,762名<21.12>・2.0％・56.2％
・11,704名<22.12>・2.3％・56.7％
・10,244名<23.6>・1.6％・57.5％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2020年03月発売号　182億円・23億円・58億円
2021年03月発売号　218億円・27億円・71億円
2022年03月発売号　325億円・50億円・70億円
2023年06月発売号　379億円・48億円・63億円
2023年12月発売号　396億円・48億円・61億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

26年12月期　36.0％・621.25円・0円・452
27年12月期　38.2％・673.83円・0円・274
28年12月期　40.4％・360.73円・0円・603
29年12月期　39.9％・389.00円・0円・853
30年12月期　21.0％・381.14円・0円・771
2019年12月期　21.9％・437.84円・0円・1,233
2020年12月期　21.5 ％・249.67円・0円・582
2021年12月期　31.8％・403.29円・0円・1,144
2022年12月期　33.6％・214.43円・0円・1,864

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

26年12月期末　2,696,600・0
27年12月期末　2,766,200・34
28年12月期末　5,669,200・68（分1→2）
29年12月期末　5,771,400・67,868
30年12月期末　6,050,000・116,321
2019年12月期末　6,077,800・158,521
2020年12月期末　12,214,400・317,062（分1→2）
2021年12月期末　13,270,000・217,136
2022年12月期末　26,660,000・378,610（分1→2）

次に、株価と指標等を見てみる。

12月29日の終値は、1,544円
予想PERは、42.19倍
実績PBRは、7.25倍
予想利回りは、1.55％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、270円。（事業価値301円+財産価値213円-有利子負債244円）
・理論株価比は、571.9％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報12月号の記事を見てみる。

【決算】12月

【設立】2001.7

【上場】2013.10

【特色】健保の保健事業や企業の健康関連業務をネット代行。健保の新設・運営支援も。配当性向５割超

【連結事業】バリューカフェテリア78(36)、HRマネジメント22(24) <22・12>

【連続最高益】健康管理は健診システム利用料など順調。ＢＰＯ・人材派遣も機械化効き、施設拡張費増こなす。24年12月期は前期伸び悩んだ契約団体数が新設５程度上乗せ想定、サービス利用料拡大。人件費増こなす。営業益続伸。株売却益見込まず。

【提　携】第三者割当で大和総研が２・６％保有株主に、契約団体拡大で相互連携。システム開発等に手取り額８・９億円充当。