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2024/05/30

eBASE(3835)---日用雑貨向けは大手ホームセンター等寄与し大幅増。食品向け堅調。

テーマ：情報・通信(874)

カテゴリ：情報・通信

eBASE(3835.パッケージソフト（その他））を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・買付候補銘柄。
・2021年3月期の1株当たり純資産は、前期比が114.0％、3期前比が153.6％、5期前比が222.5％。
・2022年3月期の1株当たり純資産は、前期比が108.0％、3期前比が143.1％、5期前比が200.5％。
・2023年3月期の1株当たり純資産は、前期比が108.4％、3期前比が133.4％、5期前比が179.8％。
・2024年3月期の1株当たり純資産は、前期比が111.1％、3期前比が130.0％、5期前比が172.3％。

2017年（平成29年）3月期　815
2018年（令和30年）3月期　977
2019年（平成31年）3月期　1,131
2020年（令和02年）3月期　1,330
2021年（令和03年）3月期　1,238
2022年（令和04年）3月期　1,087
2023年（令和05年）3月期　1,395
2024年（令和06年）3月期　1,662

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

2020年3月期　5.95円・273百万円・30.2％・4.2％
2021年3月期　5.70円・262百万円・30.2％・5.2％

2023年3月期　6.10円・279百万円・31.4％・4.6％
2024年3月期　10.10円・百万円・40.3％・7.0％
2025年3月期　13.80円

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・6,932名<21.9>・8.8％・61.1％

・7,870名<22.9>・5.4％・62.1％
・13,545名<23.3>・4.9％・62.9％
・7,248名<23.9>・5.4％・63.2％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2021年12月発売号　314億円・36億円・0億円
2022年06月発売号　228億円・40億円・0億円
2022年12月発売号　294億円・40億円・0億円
2023年06月発売号　362億円・45億円・0億円
2024年03月発売号　353億円・45億円・0億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

2016年3月期　86.9％・421.96円・3,375千円・474
2017年3月期　88.3％・505.52円・2,475千円・600
2018年3月期　88.7％・152.76円・1,575千円・ 717
2019年3月期　89.0％・177.07円・675千円・624
2020年3月期　89.9％・102.95円・0円・996
2021年3月期　91.8％・117.34円・0円・960
2022年3月期　92.5％・126.67円・0円・763
2023年3月期　89.6％・137.32円・0円・1,025
2024年3月期　88.8％・152.57円・0円・1,334

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

2016年3月期末　5,895,600・205,292
2017年3月期末　5,895,600・203,734
2018年3月期末　23,582,400・674,164（分1→4）
2019年3月期末　23,582,400・603,264
2020年3月期末　47,164,800・1,176,032（分1→2）
2021年3月期末　47,164,800・1,115,447
2022年3月期末　47,164,800・1,105,562
2023年3月期末　47,164,800・1,376,162
2024年3月期末　47,164,800・1,716,257

次に、株価と指標等を見てみる。

5月24日の終値は、686円
予想PERは、24.95倍
実績PBRは、4.5倍
予想利回りは、2.01％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、364円。（事業価値225円+財産価値138円-有利子負債0円）
・理論株価比は、188.5％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報3月号の記事を見てみる。

【決算】3月

【設立】2001.10

【上場】2006.12

【特色】食品業界向け商品情報管理ソフト『ｅＢＡＳＥ』を開発、販売。住宅、日用雑貨等へ多角展開中

【連結事業】パッケージソフトウェア開発販売48(47)、IT開発アウトソーシングビジネス52(14) <23・3>

【最高益】日用雑貨向けは大手ホームセンター等寄与し大幅増。食品向け堅調。利益上振れ。増配幅拡大。25年３月期もドラッグストアなど開拓進む日用雑貨が牽引。大型案件増え採算向上。最高純益。連続増配。

【商材強化】販促狙う業界横断型データベース『商材えびす』は家電、総合小売りなど開拓促進。さらに消費者向けのデジタルカタログやチラシ・サービスの実証実験開始。