2008年01月の記事一覧 | 夏風

貪欲で作られた世の中の終わり

昨年辺りから、さらには年末には穀物の株価が高騰してきてます。トウモロコシの高騰が異常だそうです。これから益々穀物の高騰が予想されますが、これは一大事ですね。株の投機をする者には、一見儲かるようにも見えますが、投機し物価が高騰することにより、庶民の生活に大きな影響を与えるだけでなく、中小企業にも悪影響を与えていることになり、決して先行きは明るいものではありませんね。中小企業で生産率が下がれば、庶民の目の前から物が消えてゆくことになるわけで、それがエスカレートすると大混乱が起こることは疑いありません。大豆が高騰したことが追い討ちになり去年８０数件の全国の豆腐屋が廃業に追い込まれたそうです。無論、スーパーの深夜営業化やコンビニなどの影響もありますが、物価が高騰するということの恐ろしさを垣間見ることが出来ると思います。食物を支配しているのはロックフェラー財閥です。世界中にある食物市場の９５％はロックフェラーが支配しているのですね。しかも遺伝子組み換えで、次の年には実らないという遺伝子操作をされているのですから、手の込んだやり方ですが、これがこの先、食料危機を迎えようとする時代にどれほどの人類に多大な悪影響を及ぼすかは計りしれません。地域通貨ではありませんが、日本は日本の手で養える工夫を真剣に考えなくてはならない時代が訪れたのだと思います。さよなら、ロスチャイルド、ロックフェラー、もう世界は銀行にも頼りませんし、遺伝子操作の穀物も入りませんよと言える日が早く訪れることを願いますね！

2008/01/19

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大混乱を迎えようとしている

シティに日本が投資しようがしまいが、資金繰りが出来た所で、損失は消えないわけで、もう通用しないと思われます。最近は、金融の話ばかりになってしまってますが、この現在の状況はある意味見ものですよ。前代未聞の大崩壊が起ころうとしているのですからね。しかし、株を持っていないから関係ないやと思われる人もいると思いますが、今回の崩壊は大衆を巻き込む崩壊ですので、人事ではありません。サブプライムの問題を皮切りに自分達の生活にも遅れて波がやって来ます。デジタル金融が崩壊すれば、簡単に言うと世界の経済の動きが鈍くなり、無論、日本の企業がまず動けなくなり、企業が動けなくなれば、物流が止まり自分達の周りの店に新しい物や食料などの運輸が止まることにもなりかねません。そうなると、一番影響を受けるのが都会で暮らす人達です。田舎であれば、近くに農家など食料を持っているのですから、食料の心配はなくなる訳で、都会では運搬が止まるのですから大変な混乱が起こることは疑いありません。しかも、これだけのハイテク都市の混乱は歴史上前例がありませんので、予測はある程度出来ても対象出来るとは限りません。これは、巨大地震に於いても全く同じことが言えますね。親が子を殺し、子が親を殺すというタカが外れてしまっている世の中。他人を殺すなんて当たり前の世の中ですね。人の心が、腐敗堕落、荒廃した心の中、非常事態が起これば何をするか分かりません。人は、生活が安静であれば、心も安静であるけど、非常事態が起こればどんな人格者であっても分かりませんよね。全てに於いて、悪循環が蔓延していくのだと思います。

2008/01/16

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16日の日記

株価の下落が止まりませんね。元々デジタル金融システムには無理があったって事の現れだと思います。それは、システム云々よりかは、人間の飽くなき貪欲が最大の原因だと考えます。その証拠に、何とかして損失した分を取り戻そうとしたり、金があればあればで投資を行うのですから、デジタル金融システムの崩壊するその日まで、貪欲の貪欲による者達は蟻地獄の中で抜け出せないまま消えて行くのだと思います。今、肥大するだけ肥大したデジタル金融は、もう誰にも止められないでしょう。モンスター化して、破滅に向かい一人歩きしている感じですね。 goldに関しても、資産として持っている人は証券の紙切れを、損失した分の為売りに出るのだと思います。これからは、凄まじい勢いでgoldが売りに出されればgoldは暴落します。やはり、ロスチャイルドの思うツボですね。今凄まじい勢いでgoldが高騰しています。高騰しているから、これからは、goldは買い時だよって言ってるかのように見えます。しかし、売り爆弾が始まれば、瞬く間に暴落します。先のシナリオは当然考えているはずです。何せgoldはロスチャイルドが相場を決めていることを忘れてはいけません。本当に、何が起ってもロスチャイルドは丸儲けですね。苦笑

2008/01/16

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15日の日記

みずほコーポが米メルリリンチに１４００億円出資をするようですね。他の日本の銀行も出資するみたいです。サブプライムで、日本も完全に巻き込まれている証拠です。崩壊も前倒しの様ですね。米シティ、サブプライムで追加損失、２兆５０００億円だそうです。もう、湯水のようにお金を流しても、もう手遅れのようです。ロスチャイルドにも大きな損失と見る人もいると思います。自分の憶測ではありますが、デジタル金融の崩壊が彼らの最後の計画ではないかとも思っています。９１１に使ったショック療法は、第三次世界大戦にはもう通用しない。ならば、世界に同意させる為には世界をも巻き込む大混乱を起こす必要があり、デジタル金融システムはまたとない「使える」道具ではないかと思われます。何度も取り上げていますが、彼らロスチャイルド等はただ単にお金儲けだけが目的ではありません。金融システムを世界的に浸透させて自分達の目的がスムースに行える為に何百年かけて支配してきました。彼らの目的は、タルムード思想に基づいて着々と進めてきたのです。何故、中東は戦争が止まないのか。何故、強引なまでにイラン侵攻を進めようとするのか。第三次世界大戦は近いのかも知れません。先日のニュースで、イランに百年ぶりの雪が降ったそうです。これから起ころうとする事に対しての前兆ではないかと思わずにはいられません。

2008/01/15

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色々な問題を引き起こし始めて行く

サブプライム住宅ローンが世界経済に影響を与えて表面していく一方で、地域的にも様々な問題が発生しているようです。まず、住宅ローンを払えなくなった住人は立ち退くのですが、その家が担保であるから銀行が引き継ぐにあたり、次に売りに出すにも手入れをしてから売り出さなくてはならないし、所有権は銀行側である間だは税金も支払わなくてはならないので、何かとお金が掛かり、しかも多くの家庭が支払い困難に陥り立ち退くき、金も回らない世の中で購入する人も激減していることを思えば、銀行側の負担は相当な模様です。しかも、廃墟となった家にホームレスや地元の若者が入り浸ったりと地元環境にも影響を与えているそうです。こうなると、悪い者が集まれる絶好の場所ともなり得ますし、本当に経済と共に悪循環を引き起こしていますね。もう、金融界が今のシステムを止めることは不可能でしょうし、これから益々様々な問題を引き起こして行くのだと思います。

2008/01/10

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ゴールドを支配するロスチャイルド

最近、goldの相場が上がり始めているそうですが、何かあるのでしょうか。思えば、十年以上前から今の相場を見ると三倍近く上がっていますね。株もそうですが、上がるだけ上げて、日本や中国に買わせることを思えば、やはり近い将来に相場が下がると見ているのだろうか。株の暴落で、貯蓄していたgoldを売りに出るだろうと予想も出来るが、株が大暴落すれば、今度は一斉にgoldを売り出すようなことが起これば売り爆弾のようなことが起こり得るわけで、そのような状況になれば、goldは一気に暴落することも予想出来ますね。ということは、ロスチャイルドもやはり今回の株の大暴落は避けられないと当然わかった上でgoldの相場を動かし出しているのかも知れませんね。ちなみに、goldの相場は毎朝ロスチャイルドが決めているんですよね。確か、イギリスにある会社であるのは確かなのに企業名を忘れてしまいました。苦笑ＦＲＢにしても、国際金融資本家が仕切っているし、goldもロスチャイルドとなると、やはり世界を裏から支配していると言えるのではないでしょうか。

2008/01/10

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ピンチはチャンス！

あゆ、突発性の難聴　内耳障害ってどんな病気？　歌手の浜崎あゆみさん（２９）がファン向けの会員制ブログで「左耳は機能しておらず、治療の術（すべ）はないと診断された」と驚きの告白をした。病気を乗り越えて音楽活動を続けていく方針だが、「平成の歌姫」はどんな思いなのか。原因とされる「突発性内耳障害」とは、どんな病気なのか。「紅白歌合戦」で熱唱する浜崎あゆみさん＝昨年１２月３１日、東京・渋谷のＮＨＫホールで　「実は去年、耳の検査をしてもらったのだけど、左耳はもう完全に機能しておらず、治療の術はないと診断されたんだ」　浜崎さんは４日、会員制のブログでそう告白した。続けて「それでもやっぱり、私はボーカリストであり続けたい。だから、残されたこの右耳がいけるところまで、限界まで、歌い続ける」と宣言した。朝日http://www.asahi.com/culture/music/TKY200801080325.html回復を願っています。ロスチャはいたって健康ってかい？［東京　８日　ロイター］　日銀の福井俊彦総裁は、パリで開かれた日仏交流１５０周年記念シンポジウムで講演し、グローバル化のもとで各国中央銀行が連携することが重要との見解を示した。　日銀がホームページで講演の内容を公表した。　日銀によると、福井総裁は「世界経済全体の動きを抜きにして経済情勢を判断することは、どの中央銀行にとっても不可能であり、金融取引のグローバル化はある１つの国で生じたショックが、幅広い地域・市場に瞬時に波及するようになっている」と指摘。「中央銀行間の連携が一段と重要性を高めている」と述べた。ロイターhttp://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-29660020080108「ある１つの国で生じたショック」って、アメリカのサブプライム問題のことかい？日本銀行の株の５０％前後の所有は、ロスチャですのでロスチャの言いなりなのだから、連携で解決出来る訳もないような。埋蔵金の使い道はうまくやっているかい？まっ、焼石に水だけど最小限に出来るだけ持って行くことが政治家の最後のお仕事ですね。情報操作と良く言いますが、その例を一部挙げたいと思います。イラク戦争の戦場の映像や画像を見た事はありますか。無論、テレビや新聞などで。そこには、何が写し出されていますか。どう印象を抱かれましたでしょうか。この様な感じではないでしょうか。イラクは敵で、アメリカは正義の味方で戦いに挑んでいる、というような。イラク人の遺体は映し出されますが、アメリカ兵の遺体を見かけますか。アメリカ兵も随分、犠牲となっています。まづは見かけることはないでしょう。アメリカのホームレスの問題も大きいですね。格差問題ですが、黒人や南米から来た人のホームレスの生活をしている姿は写真などで見かけますが、白人であるアメリカ人等を見かけることは極めて少ないと思います。白人のホームレス姿を隠す為に、施設に優先的に追いやっているそうです。所謂、臭いものには蓋です。確か、米国のホームレスの４０％辺りが白人であると読んだことがあります。去年の春くらいの記事ですので、今はサブプライム問題により更に多くなったと予想出来ます。この様な一部ですが、情報の配信のやり方で偏った報道の仕方で、受ける側はすんなりと受け入れてしまうのではないでしょうか。ですので、自身が見極める見識を備えて行ければと思います。インターネットはそーゆー意味でかなり大きな役割が果たせるのではないかと思います。では、どうすればいいのか。色々と多角面で論じなくてはなりませんが、基本は、基軸通貨はドル廃止にした方が良いかと思います。自分達の通貨を軸に起こすのが良いかと思いますし、いずれ、世界はそのことに気付くと思います。つまり、与えられた価値ではなく、自分がどう価値を感じたかによりその物の価値を決めるということです。つまり、今現在起こっている事は、再生の為の起こるべき必然的なことなのかも知れません。だから、ピンチはチャンスと言っている訳です。

2008/01/08

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本物を見極める見識

日経平均続落で１万４５００円…下げ幅４日で１１５０円超　週明け７日の東京株式市場は、前週末の米株安などを受けて、大幅続落し、日経平均株価（２２５種）の下げ幅は一時２５０円を超え、１万４４３８円６１銭まで値を下げた。取引時間中に１万４５００円を割り込んだのは２００６年７月以来、約１年半ぶりだ。　その後、安値と見た買いも入り、終値は前週末比１９０円８６銭安の１万４５００円５５銭まで戻したが、昨年１２月２７日から４営業日続落で、４日間の下げ幅は合計で１１５０円を超えた。　東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も２００５年１０月以来、約２年３か月ぶりに１４００台を割り込み、終値は同１９・２０ポイント低い１３９２・７１だった。第１部の出来高は約２０億５８００万株。　前週末に米国で発表された０７年１２月の雇用統計が市場予想を下回ったため、米国景気の減速が再認識された形になり、輸出関連株が売られた。また新興国を含む世界経済の先行きにも懸念が強まり、海運などにも大幅に売りが出た。　一方、４日のニューヨーク市場のダウ平均株価（工業株３０種）の下落率が１・９６％だったのに対し、７日の日経平均は終値でかろうじて１万４５００円を維持し、１・３％の下げにとどまった。しかし、買いには株価が上げに転じるだけの勢いはなかった。　市場関係者は「米株安や円高などの外部要因がある一方で、国内では積極的に買いに行く材料が見あたらず、依然、投資家が買いを手控える傾向にある」（中堅証券）と分析している。（2008年1月7日19時30分読売新聞）読売新聞http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20080107i311.htm［ニューヨーク　７日　ロイター］　米シティグループ(C.N: 株価, 企業情報, レポート)は、全従業員の５─１０％に相当する規模の人員削減を検討している。ＣＮＢＣテレビが７日伝えた。　ＣＮＢＣによると、シティは１月に行う決算発表に伴い人員削減の発表を行う公算が大きい。また、小規模の事業売却を実施する可能性もあるという。ロイターhttp://jp.reuters.com/article/domesticFunds/idJPnJT807626220080107米ＦＲＢ、翌日物レポで25億ドルを供給［ニューヨーク　７日　ロイター］　米連邦準備理事会（ＦＲＢ）傘下のニューヨーク連銀は７日、翌日物レポを通じ２５億ドルの資金を供給した。　受け入れ担保は米国債が６億５０００万ドル、政府機関債が１８億５０００万ドル。　応札額は４７３億５０００万ドルだった。ロイターhttp://jp.reuters.com/article/domesticFunds/idJPnJT807631820080107先般、ＦＲＢの仕組みについて載せましたが、ドルを刷れば刷るほど赤字を生んでいることが解りますね。ドルをすると同時に利子が付くのですから。黙っていてもお金が入ってくるのは、国際金融資本家だけです。株暴落に伴って次に起こる事は、損失した分を補う為に行う、「売り」が予想されます。資産として蓄えておいた、金や不動産が主な売り物として売りが殺到することも予想できます。売りに出るくらいですので、お金が回わらないので、金や不動産も価値が下がります。まっ、買い付けられるのは一部のお金持ちのみとなるのでしょう。これからは、売りや買いで取り戻す考えはやめたほうがいいかもしれませんね。情報操作により裏でインサイダーを行い、この様な行動で最後回収するやり口が国際金融資本市場ですので、勝ち目はありません。根本に戻れば、本来アメリカ政府の政策と共に企業の株買いは始まってますね。つまり、これからどこの企業が活発になるのかが分かった上で株を買い付けるのですから、安く買いつけることが出来ます。その株を情報操作によりいかに価値があるかを促し、日本に高値の時に買わせますよね。例えますと、年代物の不人気車の鉄くず同然の代物を、情報戦略により世間に、いかに価値があり、これからは流行るよと促したとします。徐々に世間にその情報は雑誌・新聞・テレビ等に取り上げいかにも世間では流行っているのかの様に見せかけます。無論、事前にポンコツは買い占めておきます。そして世間の人は買いに出たとします。鉄くず同然の代物が、何百万の価値になったとします。この次点で買い付けるのが日本の姿です。さて、このポンコツにうつつにしている間に、国際金融資本家は、次なる商品をターゲットに動き始めます。所謂、ポンコツ探しです。高値になった先ほどのポンコツなど買い付けるはずはありません。無論、価値が市場にあるように見せるのですから、実際には買付も行いますが、その行為は情報操作であることは疑いありません。そして、次の新たな商品に狙いを定めたとして、何百万のポンコツに見切りを付けたとしましょう。暴落の始まりです。何百万のポンコツは、価値が上がることはもうありません。下がる一方です。ここで、損失を最小限に抑えられる唯一の可能性とすればこのポンコツが、「本物」であるかが鍵となります。仮にこのポンコツが、新車当時にも人気や信頼価値を得ていたり、耐久性などの実用性を兼ね備えたりしていれば、ゴミ同然にはならにでしょう。それなりの需要をキープ出来ると予想できます。しかし問題なのは、このポンコツが上記の価値とは逆の場合は最悪となります。全く実用性もなく、質の低い代物では価値はゼロに限りなく近い物と成り得ます。更に最悪の場合、鉄くず同然なのですから、場所代のリスクや引き取り代の代金を支払わなくてはならないことが発生するかも知れません。つまり、本物である場合は、カウンタック・ポルシェ等のポンコツであれば救いようがあるものの、本物でない場合は、東南アジア製のしかも旧式ポンコツであった場合、質は悪い、部品はないと最悪極まりない状況を引き起こします。要するに、企業価値のない株は価値が本当にないということです。本来、株を買い付けるにあたり、本当に価値があるかを見極めて買い付けた人とそうでない人との差がこれから露骨に現われて来るのだと思います。自分は株に全く興味もなく、仕組みも良く解りませんが、そんな自分でも、このくらいの常識は何とか解ります。

2008/01/07

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世界大恐慌

米金融市場は力強い＝ブッシュ米大統領2008年 01月 5日 05:35 JST 記事を印刷する[-] 文字サイズ [+] 　［ワシントン　４日　ロイター］　ブッシュ米大統領は４日、米金融市場は「力強くしっかりしている」との認識を示した。　ブッシュ大統領は、金融市場に関する作業部会の初会合に出席後、市場には一部不透明感が存在するが、重要なのは金融市場が「力強くしっかりしている」ことだと述べた。　また、増税は米経済にとって「最悪だ」として議会に回避するよう求める一方、住宅ローンの借り換えを容易にする法案の成立を促した。ロイターhttp://jp.reuters.com/article/domesticEquities/idJPnJT809865520080104こんなこと発言して、誰が納得するんでしょうかね。もう末期的だからこそ言えるのかも知れません。紙幣を刷り過ぎて＝貸付る、をした結果、これからとんでもないことが起こることが予想出来ます。米国は、戦争を起こすための理由を探していると思いますが、そのやり口にも、注目でしょう。米国民はイラク戦争により嫌気をさしている状況の中、どう見ても戦争には賛成しないと思います。麻薬や売春は法律で禁じられていますが、武器の売買は禁じられていないことはご存じですか。金はなくても、武器は世界と肩を並べるほど持っているのですから、これを売らない手はありません。鯨猟は許されないが、武器の売買はいいらしい。。。国際金融資本家は、自分達の都合の良い法律しか作らないのです。ちなみに、軍需産業を傘下にしているのは、言うまでもなくロスチャイルドとロックフェラーです。米国が借金まみれで、返済不能であるということは誰かからお金を借りているということですね。それもロスチャなんですね。ドルを発行しているのは、アメリカの中央銀行である米国連邦準備制度理事会（FRB）です。ＦＲＢは、合衆国のものである様に見えますが、これもロスチャとロックフェラーにがっちりと支配されています。これから世界恐慌が起ころうとしていますが、原因は、「お金」で社会を支配しようとした「やり過ぎ」による爆発が起ころうとしているのです。基軸通貨の特権を乱用させ過ぎたのです。しかも、民衆の末端をも巻き沿いにするバブル崩壊なので、今の社会のシステムや政治・経済など常識としていた基盤が壊れるということを意味しています。今、事の重大さに気付ける人は少ないですが、どんなに鈍感な人でも、物価の高騰を味わうとき初めて気付けるのだと思います。そんな混乱の中、事前に事の成り行きを把握していれば随分と精神的にも身の振舞にも役に立つと考えています。混乱の中、事の成り行きを把握していない人は、ただ怒り、その怒りの矛先が分からず、いらだち、暴動を起こすのです。これでは、何の解決策にもなりませんし、ただ消耗するだけです。ここでは、その様な時代が訪れることは避けられませんが、しなやかに乗り越えて行きたいと思うからこそ配信しています。一人でも多くの方に知らせて頂ければと思います。基軸通貨特権とは現在の覇権国家アメリカの通貨“ドル”は、最強の通貨といってもよいでしょう。1944年のブレトン・ウッズ会議で、アメリカのドルは世界の基軸通貨となりました。基軸通貨には、信じられないほどの特権があります。それを説明する前にシニョリッジについて説明しておきましょう。シニョリッジとは、通貨発行益といわれ、通貨発行者だけが独占的に得ることができる利益です。昔、お金が鋳貨（コイン）だった頃、貨幣を悪鋳すると、その浮いた分だけ実物的利益を得ることができました。たとえば、金10ｇ＝1000円のとき、金10ｇを使って2000円金貨を鋳造すれば、貨幣発行者は1000円の差額を利益として得ることができます。ローマ時代、軍事費と宮廷費を賄うため、貨幣の金含有量を減らす“悪貨鋳造”は続き、貨幣により国民の富は搾取され続けました。中世ヨーロッパや日本の奈良時代・江戸時代にも同様のことがおこなわれています。当時のおカネは金属で、原則的には、その金属の価値がおカネの価値でした。ところが、これが現在のような金との兌換性のない紙幣だと、おカネをつくるのにかかる費用は印刷代と紙代だけ。ほぼ、まるまる差益となります。今、これを世界的に見れば、シニョリッジによる利益は、基軸通貨であるドルを発行するアメリカが得ていることになります。アメリカは、貿易で購入した製品に対し、米ドルを刷って渡すだけで、他国から好きなものを手に入れることができます。他国のように汗水流し、苦労して輸出先を開拓し、商品やサービスを販売して稼ぐ必要はありません。貿易相手国は、基軸通貨のドルなら、アメリカ以外の他の国からも米ドルで商品を買えるという点に“ドルの価値”を認めています。特に現代文明の源である“石油”を購入できるというのが、もっとも大きな信用となっています。勿論、その他にも、圧倒的な軍事力や国際政治力もこれを支えていますが、結局、ドルの価値は米国以外の国々が米国を信用することによって成り立っています。では、このドルとは、いったいどんなお金なのでしょう？ＦＲＢについてドルを発行しているのは、アメリカの中央銀行である米国連邦準備制度理事会（FRB）です。連邦準備制度理事会の理事は合衆国大統領によって任命されますが、理事会の実際の業務の管理は、理事と協議しつつ連邦諮問評議会が行います。連邦諮問評議会は、1914年に開かれた連邦準備制の組織委員会で選定された12の特権的都市の“金融地区”連邦準備銀行の役員によって選出されますが、連邦準備法に基づき一般には公表されていません。全米12の地区連邦準備銀行は、金利を設定し、公開市場操作を指揮することによって米国通貨の日々の供給と価格をコントロールすることができます。この12ある地区連邦準備銀行の中で、最大の銀行が“ニューヨーク連邦準備銀行”です。アメリカの金融政策である金利や通貨の数量と価値、および債権の販売は、実質的にはニューヨーク連邦準備銀行が決定しています。1914年当初、ニューヨーク連邦準備銀行は20万3053株を発行し、ナショナル・シティ・バンクが最大の株数3万株を取得。ファースト・ナショナル・バンクが１万5000株を取得。チェース・ナショナル・バンクが6000株、マリーン・ナショナル・バンク・オブ・バッファローが6000株、ナショナル・バンク・オブ・コマースが2万1000株をそれぞれ取得しています。さて、ニューヨーク連邦準備銀行の株を所有するこれらの銀行の株主は－ロスチャイルド銀行・ロンドンロスチャイルド銀行・ベルリンラザール・フレール・パリイスラエル・モーゼス・シフ銀行・イタリアウォーバーグ銀行・アムステルダムウォーバーグ銀行・ハンブルクリーマン・ブラザーズ・ニューヨーククーン・ローブ銀行・ニューヨークゴールドマン・サックス・ニューヨークチェース・マンハッタン銀行・ニューヨークとなっています。つまり、ニューヨーク連邦準備銀行は、欧米の銀行が株の100％を保有していて、米国政府は1株も保有していません。上記の中でチェース・マンハッタン銀行が米国のロックフェラー系ですが、他はすべてがロスチャイルド系の金融機関です。要するに、実質的にロスチャイルド一族が米国の中央銀行を支配しているということになります。ちなみに、現在のニューヨーク連邦準備銀行は、J・P・モルガン・チェースとシティ・バンクの二行だけで53％近くの株を所有しています。つまり、ロスチャイルド・モルガン・ロックフェラーという世界最強の財閥連合が相も変わらずFRBを支配しているということになります。無から創造されるおカネ日本語で紙幣と手形は違う言葉で表現されますが、英語では紙幣も手形「notes」「bill」「draft」です。つまり、ドルというお金の正体は、米国政府が発行する国債を担保に、ニューヨーク連邦準備銀行が政府に貸し付けた手形＝債権証書なのです。たとえば、米国政府が1億ドル必要だとしましょう。そうすると連邦準備銀行は、米国財務省から1億ドル分の国債を購入し、政府の口座に1億ドルを振り込みます。この政府に振り込まれた1億ドルは、誰かの口座から借りてきて振り込んだおカネではありません。連邦準備銀行が何か実物的な資産を提供しているわけでもありません。ただ、米国政府の口座に1億ドルと記入するだけです。連邦準備銀行は口座に数字を記入するという行為だけで“無”から1億ドルを創造するのです。そして、政府は1億ドルを受け取り、公共事業等の出費として米国社会に1億ドルが流れていきます。さて、政府は時が来たら返済時に利子をつけて返さなければなりません。仮に利子をつけて1億500万ドルを返済するとしましょう。米国政府は国民から税金を集め、1億500万ドルを返済しなければなりません。しかし、世の中に出回っているおカネは1億ドル。500万ドル足りません。政府が1億500万ドル返済するには、新しく国債を発行し、世の中に流し、回収するしかありません。ここに、政府の借金が規則的なリズムで大きくなっていく理由があります。銀行は“無”からおカネを生み出し、国民はそれに対して利息を支払う義務を負う。また、政府は財政赤字を積み上げていく。そして、このマジックのようなおカネを使って世界中からアメリカに実質的な富が流れ込んでいく。その利益が最終的にはロスチャイルド一族をはじめとする国際金融資本家の懐に収まる、という仕組みになっています。つまり、銀行とは合法的な搾取システムなのです。「現代の銀行制度は、貨幣を“無”から作り出す。その手口は、恐らく、これまで発明された詐術の中で、もっとも驚くべきしろものである。銀行は、不正によってつくられ、罪のうちに生まれた。銀行家は地球を所有する」ジョシア・スタンプ卿イングランド銀行総裁（1928～1941）反ロスチャイルド同盟http://www.anti-rothschild.net/main/04.html

2008/01/05

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波乱の幕開け

ＮＹダウ、一時200ドル安・１万3000ドル割れ、円は一時107円台　【ニューヨーク＝財満大介】4日午前の米株式相場は大幅反落し、ダウ工業株30種平均の下げ幅は一時前日比200ドルを超えた。午前11時（日本時間5日午前1時）現在、同202ドル08セント安の1万2854ドル64セントと1万3000ドルを大きく割り込んで取引されている。　同日発表の米雇用統計で雇用者数の伸びが市場予想を大きく下回ったため、米景気の減速懸念から売りが先行している。原油先物相場が高値圏にあることも売り材料。　外国為替市場ではドルが主要通貨に対して下落。対円では一時1ドル＝107円90銭を付けた。107円台は約1カ月ぶり。同時刻現在では前日終値比1円05銭円高・ドル安の108円20―30銭。http://markets.nikkei.co.jp/kaigai/summary.aspx?site=MARKET&genre=c8&id=AS2M04044%2004012008東証急落、終値６１６円安…大発会、最大の下げ幅東京証券取引所の大発会で、手締めをする晴れ着姿の女性たち　新年最初の取引である大発会を迎えた４日午前の東京株式市場は、原油高や米景気の後退懸念を嫌気して急落した。日経平均株価（２２５種）の終値は、前年末比６１６円３７銭安の１万４６９１円４１銭と一万５０００円を下回った。前年の最安値（１万４８３７円）を下回って、２００６年７月以来、約１年半ぶりの低水準となった。下げ幅は７６０円を超える場面もあった。　大発会の終値が前年末の大納会を下回ったのは７年ぶり。大発会としての下落幅は金融不安に揺れた１９９９年の４２６円を超えて過去最大で、東京市場は波乱の幕開けとなった。　全銘柄の値動きを示す東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は６３・７７ポイント安の１４１１・９１。出来高は約１４億２４００万株だった。　市場一部銘柄の９６％が下落した。ニューヨークの原油先物相場が１バレル＝１００ドルを突破したことや米景気指標の悪化で景気の後退懸念が台頭、米株式市場のことしの取引が大幅下落で始まったことが、投資家心理を冷やした。外国為替も１ドル＝１０８円台と急速に円高に振れ、国内輸出関連企業の業績が下振れするとの見方も強まった。　ことしの市場は、前年に世界の市場を揺るがした米国の信用力の低い人向けの住宅ローン（サブプライムローン）問題を一掃できるかが焦点だが、不安なスタートとなった。原油価格も高騰しており、コスト上昇から国内の企業業績も打撃を受けそうで、予断を許さない状況が続きそうだ。http://hochi.yomiuri.co.jp/topics/news/20080104-OHT1T00123.htm

2008/01/04

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世界の行方

原油高騰で金価格も急上昇、史上最高値を更新　【ニューヨーク＝山本正実】原油高騰とともに、金の価格も急上昇した。　２日のニューヨーク市場で、金先物相場は、国際的な指標となる２月渡し価格の終値が１２月３１日と比べ２２・００ドル高い１トロイ・オンス（約３１グラム）＝８６０・００ドルとなり、最高値を更新した。　これまでの最高値は、１２月２８日に付けた８４２・７０ドルだった。　米景気の先行き不透明感が強まり、金にも投機資金が流入したとみられる。（2008年1月3日18時46分読売新聞）http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20080103i111.htm?from=navr大発会一時７６５円安　東証　昨年最安値割る　終値６１６円安　東京株式市場は四日、今年最初の取引となる「大発会」を迎えた。株価は、ニューヨーク原油先物相場が一時一バレル＝一〇〇ドルを突破したことや、米国株の不安定な推移を受け、全面安の展開。日経平均株価（２２５種）は、取引開始直後に一万五〇〇〇円を割り込むなど、一時七六〇円を超える急落となった。取引時間中の最安値は一万四五四二円五八銭で、終値でも七年ぶりに前年末の大納会を下回る波乱の幕開けとなった。　　終値は、前年末比六一六円三七銭安の一万四六九一円四一銭と、昨年の終値ベースの最安値（十一月二十一日、一万四八三七円六六銭）を下回った。全銘柄の値動きを示す東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も、六三・七七ポイント安の一四一一・九一と大幅下落した。出来高は、十四億二千四百万株。　原油価格の高騰で、国内景気の減速懸念が強まったことに加え、外国為替市場で一時一ドル＝一〇九円台前半まで進んだ円高が、輸出関連銘柄を中心に売り材料となった。国内市場の連休中に大幅下落した米国株の展開も、米国の信用力の低い人向け住宅ローン（サブプライムローン）問題への不安を再燃させた。　市場関係者の間では「国内には買い戻す材料が乏しく、米国や為替市場の動向を見守るしかない」（準大手証券）との見方が強く、売りが売りを呼ぶ展開となった。東京新聞http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/news/CK2008010402076967.html世界バブルが起こり始めていますね。市場関係者の間では「国内には買い戻す材料が乏しく、米国や為替市場の動向を見守るしかない」とは、つまりもう手も足も出ない、動かしようのない状況であるとの心情の表れではないでしょうか。銀行や消費者金融ももう行き詰まりを見せていますね。メディアでは、消費者に負担が大きいとして金利を下げたように見せていますが、実際は個人や企業に於いての破産が絶えないので、少しでも回収したいとの考えが金利値下げの運びとなったことは言うまでもないかも知れません。銀行自体も、破産する所が続出すると思います。合併ではもう納まらない状況を迎えていますね。企業の生命線の資金繰りが、銀行の貸出の渋りにより余儀なく破産に追い込まれていますが、そもそも銀行とは金を貸し出して成り立っているんですよね。その銀行の仕事が成り立たなくなっている表れです。そもそも今までの貸付の在り方があまりにもお粗末であったかということです。金を貸す過程に於いて、支払能力に対しての認識が甘さがここに於いて爆発してきているのだと思います。今現時点に於いて支払能力があれが、ガンガン貸し付けていたことで、不況に伴い支払が困難になって初めて問題の重大さを知るという所でしょうか。いい例が、アルバイトでも住宅ローンが組めガンガン貸し付けている様を見るとずさんだなと思います。３０年ローンとかですよ。３０年払い続けられる保障などないですし、現時点でアルバイトに対して３０年ローンを組ますとはいい加減さを感じずにはいられません。貸付側としては、支払が出来なくなれば、担保である家を没収すればいいという悪党極まりない考えが常識となっている現在に、とうとう天罰が下ろうとしているのだと思います。ドル安も続いていますね。ドルがいずれ紙切れ同然になることを思えば、今価値のある時に日本や中国にドルを買って貰っておこうという考えでしょうか。原油高騰にしても、高騰すれば運搬会社に影響を与えて必然的に需要が伸びなくなり経済も回らなくなる。そうもなれば原油価格が下がるのかも知れないが、いずれにしても、全てに於いて行き詰まりを起こし始めている。こうなると、戦争を起こすしか手の打ちようがなくなるのだと思う。アメリカには戦争するしか選択はないが、勝ち目もないでしょう。北朝鮮に気がとらわれて分散された状態です。何故北に警戒をしているのかといえば、核を持っているからです。あれだけイラクは核を持っていると言いながら、戦争を起こし蓋をあければ、持っていなかった。つまり、核を持っていなかったからこそ安心して戦争が起こせたのだと思います。第三次世界大戦が起ころうとしているというかも知れませんが、もう既に起こっているのかも知れません。アメリカも引けない状況に追い込まれている。ロシアや中国も望んでいるようです。特にロシアは、アメリカを倒すまたとないチャンスと考えているかも知れませんね。今後の動向に目が離せません。ロスチャについてですが、彼らの計画は完璧ですね。しかし、彼らの計画は完璧であってもその通りに計画が運ぶとも限りません。もしかすると、この様な時代が訪れたことにより彼らの計画が世に知られ、怒りに世界の人々が立ち上がるかも知れません。ピンチはチャンスだと思います。

2008/01/04

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明けまして、おめでとうございます！

明けまして、おめでとうございます！今年も宜しくお願い致します！いよいよ２００８年を迎え、今後を占う上での重要な年になると思います。現時点で言えることは、今年作る「原因」が、数年後の結果となって現れるということで、今後の世界の動きや、異常気象などが加速度を増して変化して行くと思います。ということで、２００８年とは、今後の世界情勢を知る上での注目すべき年であると思います。キリンではなく、本家が絶滅するニュースが聞きたいものですね！アフリカのキリン亜種、切迫する絶滅の危機【12月23日 AFP】米国に拠点を置く自然保護団体、野生生物保護協会（Wildlife Conservation Society、WCS）は22日、生物学の専門誌「BMCバイオロジー（BMC Biology）」に論文を発表し、従来1つの種と考えられていたアフリカのキリンは実は複数の亜種に分化しており、うち少なくとも6種が人為的な原因や自然環境の変化により、保護しないかぎり絶滅する恐れがあると警告した。　WCSの支援で共同研究を行ったケニアと米国の生物学者らによると、アフリカのサバンナ全域にわたり約11万頭が生息していたキリンは、当初単一種だと思われていたが、複数の亜種に分化していた。こうした特定の遺伝的な特徴を共有するグループのなかには乾燥気候やさまざまな種類の人為的原因により個体数が激減したものがある。「密猟やソマリア、エチオピア、ケニアなどおける紛争の影響で、アミメキリン（reticulated giraffes）は1990年代の約2万7000頭から3000頭まで激減している」と同報告書は警鐘を鳴らす。「以前は存在を認識されていなかった亜種のいくつかが深刻な絶滅の危機にある。例えば、西アフリカキリンは現在ニジェールの特定の地域に約100頭が残っているだけだ」という。　ナイジェリアキリン（Giraffa camelopardalis peralta）は西アフリカおよび中央アフリカで少なくとも160頭が、ロスチャイルドキリン（Giraffa camelopardalis rothschildi）は200～300頭がケニアやウガンダの自然保護区で確認されている。「キリンは単一種と考えられるという前提」が障害となり、国際自然保護連合（World Conservation Union、IUCN）の絶滅リストでさえも、キリンの絶滅リスクは低いと位置づけているため、こうした亜種の絶滅は現実問題だと科学者たちは警告する。　　　「BMCバイオロジー」に掲載されたキリンの遺伝子構造に関する研究は、単一種理論が矛盾することを示し、このことを自然保護関係者が正しく認識しなければ、特定の亜種の激減や絶滅の恐れがでてくるため、亜種ごとに保護活動を行うことが必要だと訴えた。ＡＦＰhttp://www.afpbb.com/article/environment-science-it/science-technology/2329125/2474188

2008/01/01

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