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ドクターケイ
生活のための投資と趣味のゴルフ＆ワインのそぞろ歩き的な紹介ページです。 アマチュアですのでうるさい講釈はありません。 お気軽なページです。
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2021.01.02
カテゴリ： カテゴリ未分類
１月２日（土）、晴れです。
本日は良い天気ですね。
もっとも昨日の雪でホーム１：ＧＳＣＣはクローズドで正月競技は中止となったようですが…。
昨夜は、２０１４ヴォーヌ・ロマネ・レ・ボーモンをいただきましたが、美味しくてつい正月だということを忘れて追加注文のオファーの連絡をしてしまいました…。
失礼。
そんな本日は８時頃に起床。
朝食を済ませて、旧仕事場にいるロマネちゃんのお世話をする。
お昼はピザパーティー、夜はすき焼きパーティーとのことです。
ただいま解凍中です。
米株式市場はウォール街の歴史で変動が最大級となった2020年を終えた。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大で米株は３月に急落したが、その後思いもよらない回復を遂げた。
Ｓ＆Ｐ500種の年初来の上昇率は16％超。祝日で取引日が少なかった今週は1.4％高で、株価は上向きで越年した。
投資を続けるには鋼のような頑健な精神が必要だったが、そうした投資家は十分に報われた。米株は過去最高値を更新し、社債利回りは最低水準に低下。ビットコインから新規株式公開（ＩＰＯ）まで至る所で投機マニアが現れた。
結果的には、主要な資産クラスの大半が歴史的な金融緩和の下で相当の利益を計上している。
フィデリティ―・インタナショナルのグローバル最高投資責任者（ＣＩＯ）、アンドルー・マカフェリー氏は「2020年は常にベストシナリオを信じた投資家が、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）や他の各国中銀の流動性供給で支援された」と指摘。「21年の経済の実体がこの楽観論に必ずしも合致するとは限らないことを懸念している」と語った。
新型コロナ下の勝者
新型コロナの感染拡大でマレーシアの手袋メーカーなどの株価が急騰したが、コロナ下の最大の勝者の１つはバイオテクノロジーのモデルナだ。同社のコロナワクチンは米食品医薬品局（ＦＤＡ）から緊急使用を許可され、20年の株価上昇率は400％を大きく上回った。これに対してファイザーはワクチンの緊急使用許可を最初に受けたにもかかわらず、株価は年間でほぼ変わらず。
巣ごもり需要
世界各国がロックダウンに動く中で、企業はホワイトカラーの人々が通常かそれに近い仕事を続けることができるようにすれば利益を得られた。ビデオ会議サービスのズーム・ビデオ・コミュニケーションズはその筆頭だ。株価は一時の目のくらむような高値からは値を下げたが、年間の上昇率は依然として約400％だ。
【米国株動向】石油株と再生エネルギー株の比較
モトリーフール米国本社、2020年12月13日投稿記事より
同業界は過去5年間で2回目となる厳しい下降局面の只中にありますが、今回は新型コロナウイルスのパンデミックがあまりにも大きな需要破壊をもたらしたため、過去のピーク時の状態を回復することはできないかもしれません。
再生可能エネルギー業界が立ち止まることなく、この下降局面を利用して市場シェアを拡大していることが、その主な理由です。
この1年間で石油業界の将来はかなり暗くなっており、投資家は石油株への投資は忘れ、再生可能エネルギー業界に注力した方が良いかもしれません。
正反対の見通し
今年初め、石油大手のBP(NYSE:BP)が最新のエネルギー市場の長期見通しを公表しましたが、その内容は、政府が再生可能エネルギーへの移行をさらに加速する法律の制定を見送るという「ベストシナリオ」の下でさえ、化石燃料は再生可能エネルギーに市場シェアを奪われるという暗いものでした。
化石燃料がシェアを失う最大の理由は、汚染が少なく、ますます安価になる再生可能エネルギーと競合できないことです。
陸上風力発電は、すでにコンバインドサイクル発電よりも費用がかからなくなっており、数年後には太陽光発電が大規模エネルギー源として最も安価になる見通しです。
ブルックフィールド・リニューアブル・パートナーズ(NYSE:BEP)(NYSE:BEPC)やネクステラ・エナジー(NYSE:NEE)などの大手の再生可能エネルギープロジェクト開発企業は、新たな再生可能エネルギープロジェクトに投資をする機会が加速しているとみています。
たとえば、ブルックフィールド・リニューアブルは、同社の広範な開発プロジェクトパイプラインにも支えられ、少なくとも2025年までは、1株当たり利益（EPS）が年率11％〜16％で成長すると予想しています。
一方、ネクステラは、再生可能エネルギーの成長が見込まれることから、最近、2021年の利益成長見通しを上方修正するとともに、収益予想を2023年まで延長しました。
ほとんどの石油会社の見通しはこれとは対照的で、たとえば、最近、シェブロン(NYSE:CVX)は、2025年までの長期の投資見通しのレンジを年190〜220億ドルから年140〜160億ドルに引き下げており、エクソン・モービル(NYSE:XOM)は長期支出計画を100億ドル削減し、2025年までの支出予算のレンジを200〜250億ドルに引き下げています。
こうした支出削減の結果、ほとんどの石油会社は、今後あまり成長を見込めません。
勝てないなら、仲間に加わる
石油産業の見通しが悲惨なことから、BPは今後数年の間に化石燃料への投資を削減し、その資金を低炭素プロジェクトに振り向ける方針です。
その結果、今後10年間で同社の石油換算生産量が40％減少する一方で、再生可能エネルギーやバイオエネルギーなどの低炭素エネルギー事業を10倍に成長させる方針です。
他のエネルギー企業も同様の動きをしており、たとえばフランスのトタル(NYSE:TOT)は、石油製品の売上が今後10年間で30％減少するとみており、（液化天然ガスを含む）ガスや、（再生可能エネルギーの世界的大手企業に成長することにより）電気に重点をことで、一貫して石油の比重を下げていく方針です。
一方、カナダのエンブリッジ(NYSE:ENB)およびノルウェーのエクイノール(NYSE:EQNR)は、洋上風力発電プロジェクトの開発を行い、現在の石油中心の事業から緩やかな移行を図っています。
シェブロンでさえ石油から離れ始めており、エネルギー転換を進めるため、2021年に3億ドルを投じる計画です。
とるべき選択肢は明確
世界の石油消費量がピークを過ぎた可能性がますます高まっており、石油業界は今後数十年にわたって衰退に向かうと思われ、かなり急な衰退になる可能性もあります。
したがって、石油株の上昇余地は限られています。
これに対し、再生可能エネルギー業界は、コストが下がり続けることから、今後10年間にわたって成長が加速する見通しです。
この業界に重点をおく企業は、力強い成長と高い投資リターンを生む可能性があります。
石油会社よりも再生可能エネルギー企業の明るい未来にかける方が理にかなっていると思われます。
コロナで変わる世界：第２部 パンデミックと社会／１ 中国「闇」ワクチン、日本へ 企業経営者ら１８人接種
毎日新聞社
中国で製造したとされる新型コロナウイルス感染症の未承認のワクチンが日本国内に持ち込まれ、日本を代表する企業の経営者など一部の富裕層が接種を受けていることが明らかになった。２０２０年１１月以降、既に企業トップとその家族ら１８人が接種を受けたという。ワクチンは、中国共産党幹部に近いコンサルタントの中国人が持ち込んでいる。個人が自分で使う以外の目的で海外からワクチンを持ち込むのは違法の可能性があるが、中国側がワクチンをテコに影響力拡大を狙っている姿が浮かんだ。
１２月１２日土曜日の午後６時半過ぎ、東京都品川区にあるクリニックを大手ＩＴ企業の社長と妻が訪れた。休診日の診察室で待っていたのは、院長と中国人男性。「本当に安全なんですか」。妻が不安そうに２人に尋ねた。背を向けたままパソコンのキーボードをたたき何も語らない院長に代わり、中国人男性がうなずきながらほほえんだ。中国人男性は日中間を仕事で行き来しており、２０年の付き合いがあるこの社長に新型コロナウイルスのワクチン接種を勧めた。
「副反応（副作用）なら安心してください。注射した部分のちょっとした筋肉痛とか、ワクチンを打った時によくあることばかりです」。中国人男性はそう答えながら、社長夫妻に「予防接種同意書」を示した。病歴やアレルギーの有無などを確認する設問はなく、文字通り同意を得るだけの内容だ。社長に「大丈夫だから」となだめられた妻は、ゆっくりと日付と名前、携帯電話番号を書き込んだ。
中国人男性は隣の部屋に向かい、冷蔵庫からＡ４判程度のステンレス製の箱を取り出して院長に手渡した。中には、それぞれ袋に入った２本の注射器と５ミリリットルの容器１本。ラベルには、日付とともに「ＣＯＶＩＤ－１９」「新型冠状病毒滅活疫苗」などと書き込まれていた。説明によると、中国の国有製薬会社、中国医薬集団（シノファーム）製という。
院長は医療用手袋をはめ注射器の針を容器に差し込んだ。容器の半分ほど入っていた透明の液体がみるみる減っていく。「久しぶりに電話をもらったけど、こんな話だったとはね」。長年の友人である社長から接種に協力するよう頼み込まれ、応じたという。
クリニックに到着してから５分足らずのうちに、２人は接種を終えた。妻は、バッグから財布を取り出し、１人あたり１回１万円のワクチン代を中国人男性に支払った。
匿名を条件に取材に応じた社長は、「感染するのが怖くて未承認のワクチンを探し回ったのではなく、ただ個人のつながりで紹介されただけ」と平然と語り、こう続けた。「ワクチンをいち早く経験したのをきっかけに知見を深めれば、新しいビジネスを展開するヒントを得られるかもしれない」。次回の接種は３週間後の２１年１月３日。自身も妻も初回の接種後、副反応などはないという。
なぜ、この社長にワクチン接種を持ちかけたのか。中国人男性はこう打ち明けた。「やみくもに手広く声をかけているのではなく、提供したい相手が決まっている」【鳴海崇】
【欧州では新型の予約販売開始】日本で試乗 7代目VWゴルフRに求めたモノ、8代目新型ゴルフRに望むモノ
１４時を過ぎた頃に、ホーム１：ＧＳＣＣより電話がありました…。
明日のクラブ競技は中止となりますが、プライベートでのラウンドはＯＫですとのこと。
本日が積雪クローズドになったことを考えれば、コースコンディションはひどいでしょうから止めですね…。
早くも２０２１年のラウンドが１つ消えました…。
１月～３月は出られそうな日程の競技はフルエントリーですね。
今月は１０ラウンドのエントリーがしてありますから、残すは９ですね…。
夕食のすき焼きと合わせてみたのは、京都・松井酒造の「神蔵」でした。
京都らしいやや甘口の美味しいお酒でした。
揖斐川町の病院でクラスター 岐阜県内３６人感染、２人死亡
岐阜新聞Ｗｅｂ
岐阜県と岐阜市は２日、１０歳未満～９０代の男女３６人に新型コロナウイルスの感染を確認し、入院していた羽島郡笠松町の８０代女性と岐阜市の７０代女性の２人が死亡したと発表した。揖斐郡揖斐川町内の病院でクラスター（感染者集団）が発生し、患者と職員合わせて９人の感染を確認した。県内の感染者は累計２３８３人、死者は３７人になった。
揖斐川町の病院では、患者２人の感染が昨年１２月２８日に判明し、その後、検査で別の患者３人と職員４人の感染を確認した。９人はいずれも女性。県はクラスターに認定した。
また岐阜市では、感染した男子大学生が飲食を共にした人を調べた結果、別の男子学生５人の感染が分かり、県は６人規模のクラスターに認定した。
岐阜市の高齢者福祉施設で発生したクラスターは、利用者７人と職員１人が陽性となり、規模は１４人に拡大した。他に６件のクラスターで感染者が増えた。
２日の新規感染者は居住地別では岐阜市１６人、大垣市７人、可児市３人、関市と美濃加茂市が各２人、各務原市、山県市、羽島市、多治見市、高山市、中津川市が各１人。年代別では１０代未満と１０代が各１人、２０代６人、３０代と４０代が各５人、５０代が６人、６０代が２人、７０代が５人、８０代が２人、９０代が３人。
本日は良い天気ですね。
もっとも昨日の雪でホーム１：ＧＳＣＣはクローズドで正月競技は中止となったようですが…。
昨夜は、２０１４ヴォーヌ・ロマネ・レ・ボーモンをいただきましたが、美味しくてつい正月だということを忘れて追加注文のオファーの連絡をしてしまいました…。
失礼。
そんな本日は８時頃に起床。
朝食を済ませて、旧仕事場にいるロマネちゃんのお世話をする。
お昼はピザパーティー、夜はすき焼きパーティーとのことです。
ただいま解凍中です。
米株式市場はウォール街の歴史で変動が最大級となった2020年を終えた。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大で米株は３月に急落したが、その後思いもよらない回復を遂げた。
Ｓ＆Ｐ500種の年初来の上昇率は16％超。祝日で取引日が少なかった今週は1.4％高で、株価は上向きで越年した。
投資を続けるには鋼のような頑健な精神が必要だったが、そうした投資家は十分に報われた。米株は過去最高値を更新し、社債利回りは最低水準に低下。ビットコインから新規株式公開（ＩＰＯ）まで至る所で投機マニアが現れた。
結果的には、主要な資産クラスの大半が歴史的な金融緩和の下で相当の利益を計上している。
フィデリティ―・インタナショナルのグローバル最高投資責任者（ＣＩＯ）、アンドルー・マカフェリー氏は「2020年は常にベストシナリオを信じた投資家が、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）や他の各国中銀の流動性供給で支援された」と指摘。「21年の経済の実体がこの楽観論に必ずしも合致するとは限らないことを懸念している」と語った。
新型コロナ下の勝者
新型コロナの感染拡大でマレーシアの手袋メーカーなどの株価が急騰したが、コロナ下の最大の勝者の１つはバイオテクノロジーのモデルナだ。同社のコロナワクチンは米食品医薬品局（ＦＤＡ）から緊急使用を許可され、20年の株価上昇率は400％を大きく上回った。これに対してファイザーはワクチンの緊急使用許可を最初に受けたにもかかわらず、株価は年間でほぼ変わらず。
巣ごもり需要
世界各国がロックダウンに動く中で、企業はホワイトカラーの人々が通常かそれに近い仕事を続けることができるようにすれば利益を得られた。ビデオ会議サービスのズーム・ビデオ・コミュニケーションズはその筆頭だ。株価は一時の目のくらむような高値からは値を下げたが、年間の上昇率は依然として約400％だ。
【米国株動向】石油株と再生エネルギー株の比較
モトリーフール米国本社、2020年12月13日投稿記事より
同業界は過去5年間で2回目となる厳しい下降局面の只中にありますが、今回は新型コロナウイルスのパンデミックがあまりにも大きな需要破壊をもたらしたため、過去のピーク時の状態を回復することはできないかもしれません。
再生可能エネルギー業界が立ち止まることなく、この下降局面を利用して市場シェアを拡大していることが、その主な理由です。
この1年間で石油業界の将来はかなり暗くなっており、投資家は石油株への投資は忘れ、再生可能エネルギー業界に注力した方が良いかもしれません。
正反対の見通し
今年初め、石油大手のBP(NYSE:BP)が最新のエネルギー市場の長期見通しを公表しましたが、その内容は、政府が再生可能エネルギーへの移行をさらに加速する法律の制定を見送るという「ベストシナリオ」の下でさえ、化石燃料は再生可能エネルギーに市場シェアを奪われるという暗いものでした。
化石燃料がシェアを失う最大の理由は、汚染が少なく、ますます安価になる再生可能エネルギーと競合できないことです。
陸上風力発電は、すでにコンバインドサイクル発電よりも費用がかからなくなっており、数年後には太陽光発電が大規模エネルギー源として最も安価になる見通しです。
ブルックフィールド・リニューアブル・パートナーズ(NYSE:BEP)(NYSE:BEPC)やネクステラ・エナジー(NYSE:NEE)などの大手の再生可能エネルギープロジェクト開発企業は、新たな再生可能エネルギープロジェクトに投資をする機会が加速しているとみています。
たとえば、ブルックフィールド・リニューアブルは、同社の広範な開発プロジェクトパイプラインにも支えられ、少なくとも2025年までは、1株当たり利益（EPS）が年率11％〜16％で成長すると予想しています。
一方、ネクステラは、再生可能エネルギーの成長が見込まれることから、最近、2021年の利益成長見通しを上方修正するとともに、収益予想を2023年まで延長しました。
ほとんどの石油会社の見通しはこれとは対照的で、たとえば、最近、シェブロン(NYSE:CVX)は、2025年までの長期の投資見通しのレンジを年190〜220億ドルから年140〜160億ドルに引き下げており、エクソン・モービル(NYSE:XOM)は長期支出計画を100億ドル削減し、2025年までの支出予算のレンジを200〜250億ドルに引き下げています。
こうした支出削減の結果、ほとんどの石油会社は、今後あまり成長を見込めません。
勝てないなら、仲間に加わる
石油産業の見通しが悲惨なことから、BPは今後数年の間に化石燃料への投資を削減し、その資金を低炭素プロジェクトに振り向ける方針です。
その結果、今後10年間で同社の石油換算生産量が40％減少する一方で、再生可能エネルギーやバイオエネルギーなどの低炭素エネルギー事業を10倍に成長させる方針です。
他のエネルギー企業も同様の動きをしており、たとえばフランスのトタル(NYSE:TOT)は、石油製品の売上が今後10年間で30％減少するとみており、（液化天然ガスを含む）ガスや、（再生可能エネルギーの世界的大手企業に成長することにより）電気に重点をことで、一貫して石油の比重を下げていく方針です。
一方、カナダのエンブリッジ(NYSE:ENB)およびノルウェーのエクイノール(NYSE:EQNR)は、洋上風力発電プロジェクトの開発を行い、現在の石油中心の事業から緩やかな移行を図っています。
シェブロンでさえ石油から離れ始めており、エネルギー転換を進めるため、2021年に3億ドルを投じる計画です。
とるべき選択肢は明確
世界の石油消費量がピークを過ぎた可能性がますます高まっており、石油業界は今後数十年にわたって衰退に向かうと思われ、かなり急な衰退になる可能性もあります。
したがって、石油株の上昇余地は限られています。
これに対し、再生可能エネルギー業界は、コストが下がり続けることから、今後10年間にわたって成長が加速する見通しです。
この業界に重点をおく企業は、力強い成長と高い投資リターンを生む可能性があります。
石油会社よりも再生可能エネルギー企業の明るい未来にかける方が理にかなっていると思われます。
コロナで変わる世界：第２部 パンデミックと社会／１ 中国「闇」ワクチン、日本へ 企業経営者ら１８人接種
毎日新聞社
中国で製造したとされる新型コロナウイルス感染症の未承認のワクチンが日本国内に持ち込まれ、日本を代表する企業の経営者など一部の富裕層が接種を受けていることが明らかになった。２０２０年１１月以降、既に企業トップとその家族ら１８人が接種を受けたという。ワクチンは、中国共産党幹部に近いコンサルタントの中国人が持ち込んでいる。個人が自分で使う以外の目的で海外からワクチンを持ち込むのは違法の可能性があるが、中国側がワクチンをテコに影響力拡大を狙っている姿が浮かんだ。
１２月１２日土曜日の午後６時半過ぎ、東京都品川区にあるクリニックを大手ＩＴ企業の社長と妻が訪れた。休診日の診察室で待っていたのは、院長と中国人男性。「本当に安全なんですか」。妻が不安そうに２人に尋ねた。背を向けたままパソコンのキーボードをたたき何も語らない院長に代わり、中国人男性がうなずきながらほほえんだ。中国人男性は日中間を仕事で行き来しており、２０年の付き合いがあるこの社長に新型コロナウイルスのワクチン接種を勧めた。
「副反応（副作用）なら安心してください。注射した部分のちょっとした筋肉痛とか、ワクチンを打った時によくあることばかりです」。中国人男性はそう答えながら、社長夫妻に「予防接種同意書」を示した。病歴やアレルギーの有無などを確認する設問はなく、文字通り同意を得るだけの内容だ。社長に「大丈夫だから」となだめられた妻は、ゆっくりと日付と名前、携帯電話番号を書き込んだ。
中国人男性は隣の部屋に向かい、冷蔵庫からＡ４判程度のステンレス製の箱を取り出して院長に手渡した。中には、それぞれ袋に入った２本の注射器と５ミリリットルの容器１本。ラベルには、日付とともに「ＣＯＶＩＤ－１９」「新型冠状病毒滅活疫苗」などと書き込まれていた。説明によると、中国の国有製薬会社、中国医薬集団（シノファーム）製という。
院長は医療用手袋をはめ注射器の針を容器に差し込んだ。容器の半分ほど入っていた透明の液体がみるみる減っていく。「久しぶりに電話をもらったけど、こんな話だったとはね」。長年の友人である社長から接種に協力するよう頼み込まれ、応じたという。
クリニックに到着してから５分足らずのうちに、２人は接種を終えた。妻は、バッグから財布を取り出し、１人あたり１回１万円のワクチン代を中国人男性に支払った。
匿名を条件に取材に応じた社長は、「感染するのが怖くて未承認のワクチンを探し回ったのではなく、ただ個人のつながりで紹介されただけ」と平然と語り、こう続けた。「ワクチンをいち早く経験したのをきっかけに知見を深めれば、新しいビジネスを展開するヒントを得られるかもしれない」。次回の接種は３週間後の２１年１月３日。自身も妻も初回の接種後、副反応などはないという。
なぜ、この社長にワクチン接種を持ちかけたのか。中国人男性はこう打ち明けた。「やみくもに手広く声をかけているのではなく、提供したい相手が決まっている」【鳴海崇】
【欧州では新型の予約販売開始】日本で試乗 7代目VWゴルフRに求めたモノ、8代目新型ゴルフRに望むモノ
１４時を過ぎた頃に、ホーム１：ＧＳＣＣより電話がありました…。
明日のクラブ競技は中止となりますが、プライベートでのラウンドはＯＫですとのこと。
本日が積雪クローズドになったことを考えれば、コースコンディションはひどいでしょうから止めですね…。
早くも２０２１年のラウンドが１つ消えました…。
１月～３月は出られそうな日程の競技はフルエントリーですね。
今月は１０ラウンドのエントリーがしてありますから、残すは９ですね…。
夕食のすき焼きと合わせてみたのは、京都・松井酒造の「神蔵」でした。
京都らしいやや甘口の美味しいお酒でした。
揖斐川町の病院でクラスター 岐阜県内３６人感染、２人死亡
岐阜新聞Ｗｅｂ
岐阜県と岐阜市は２日、１０歳未満～９０代の男女３６人に新型コロナウイルスの感染を確認し、入院していた羽島郡笠松町の８０代女性と岐阜市の７０代女性の２人が死亡したと発表した。揖斐郡揖斐川町内の病院でクラスター（感染者集団）が発生し、患者と職員合わせて９人の感染を確認した。県内の感染者は累計２３８３人、死者は３７人になった。
揖斐川町の病院では、患者２人の感染が昨年１２月２８日に判明し、その後、検査で別の患者３人と職員４人の感染を確認した。９人はいずれも女性。県はクラスターに認定した。
また岐阜市では、感染した男子大学生が飲食を共にした人を調べた結果、別の男子学生５人の感染が分かり、県は６人規模のクラスターに認定した。
岐阜市の高齢者福祉施設で発生したクラスターは、利用者７人と職員１人が陽性となり、規模は１４人に拡大した。他に６件のクラスターで感染者が増えた。
２日の新規感染者は居住地別では岐阜市１６人、大垣市７人、可児市３人、関市と美濃加茂市が各２人、各務原市、山県市、羽島市、多治見市、高山市、中津川市が各１人。年代別では１０代未満と１０代が各１人、２０代６人、３０代と４０代が各５人、５０代が６人、６０代が２人、７０代が５人、８０代が２人、９０代が３人。
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