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生活のための投資と趣味のゴルフ＆ワインのそぞろ歩き的な紹介ページです。 アマチュアですのでうるさい講釈はありません。 お気軽なページです。
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2023.01.06
カテゴリ： カテゴリ未分類
１月６日（金）、晴れです。
１３連休も終わり、アルバイト業務スタートです。
そんな本日は７時２０分頃に起床。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。
途中で孫３号も起きてきます。
身支度をして、９時頃に家を出る。
本日もＪＲ通勤です。
特急の指定席の乗車率は４０～５０%でしょうか。
駅の待合にも人があふれています。
ランチタイムは奥の愛妻弁当で。
帰りの特急の指定席の乗車率は１５～２０%でしょうか。
朝とは違って駅の待合も空いています。
帰宅してのおやつタイムは「ｍｉｌｌｓ」のプリンと「フォション」のアップルパイとコーヒーでした。
孫３号もおしゃべりにはなったけれど、大人しいので助かります。
それではしばらく休憩です。
１ＵＳドル＝１３３．８９円。
１ＡＵドル＝９０．５０円。
昨夜のＮＹダウ終値＝３２９３０．０８（－３３９．６９）ドル。
本日の日経平均終値＝２５９７３．８５（－１５３．０５）円。
金相場：１ｇ＝８６９９（－6）円。
65歳以上の来場者は約半分に激減！ 冬もラウンドする人と休む人の違いとは？
通常時は来場者数の約45％を占める65歳以上が冬は約21％に減る
ゴルフ愛好家の冬場の過ごし方は大きく分けて3通りあります。
1.冬でも気にせずゴルフ場に行ってラウンドする
2.冬は寒いから春までお休みする
20年ほど前までは、ゴルフ愛好家でも冬は寒いから春までお休みする人が多かった気がします。ところが2003年にユニクロが機能性インナーのヒートテックを発売し、他社も追随して類似商品を開発するようになると、冬でも動きやすい服装で快適にプレーできるようになりました。
地球温暖化の影響なのか、冬の気温が昔ほど下がらなくなりました。ティーイングエリアが凍ったり、グリーンが凍ったりする冬特有のコンディション不良がやわらいだこともあり、冬でも気にせずゴルフ場に行ってラウンドする人が増えた印象があります。
また、冬は寒いから暖かいところに行ってラウンドをする人は昔も今も一定の人数います。芸能人が正月番組の収録が終わるとハワイへ行くように、ハワイやアメリカ西海岸、タイやマレーシアなどの温暖な地へゴルフ旅行に行く人もいます。
海外まで行かなくても沖縄は冬でも半袖でプレーできますし（現地の人たちはストーブを焚いていますが）、九州の宮崎なども温暖な気候の中でプレーできるので人気があります。
コロナ禍で海外や他県に行けなかった時期はどうしていたのかは分かりませんが、今冬は自由に旅行できる可能性が高そうです。
こういったゴルファーの動きをゴルフ場はどのように分析しているのでしょうか。ゴルフ場関係者に聞いてみました。
「ウチのゴルフ場は通常期（3～12月）の来場者のうち70歳以上が約30％、65～69歳が約15％を占めます。この割合が1月になると70歳以上が約12％、65～69歳が約9％に下がります。2月はさらに下がり、70歳以上が約7％、65～69歳以上が約6％になります」
「この割合を見ると高齢者の方は寒い1～2月はゴルフをお休みし、相対的に若い方が増えるということになります」
富裕層は海外や沖縄・九州など暖かい地域へラウンドに行く
ただ、前述のとおり65歳以上のゴルファーのすべてが冬場はお休みをしているわけではありません。
「65歳以上の富裕層の方は、冬場はホームコースに来場するのではなく、海外に行ったり、暖かいところに行ったりしてラウンドしているという話も聞きます。ですからウチのゴルフ場に来なくなるというだけのことなのかもしれません」
1～2月は例年、ハワイや沖縄など温暖なところにたくさんのゴルファーが集まります。この1～2年は海外に行きづらい状況が続いていましたから、その反動で今冬は海外に渡航してゴルフをする人が増えそうです。
また、冬場は若い世代が増えることに加え、予約方法も電話予約の割合が減り、インターネット予約の割合が増えるとのこと。
「冬場は突発的な積雪クローズなどもありますから、インターネットでプレー枠が出ていれば営業しているかどうかがすぐに分かります。今の若い人たちは営業しているかどうかを電話で確認したりしませんから、インターネットのほうが合理的なのでしょう」
「ですから通常期はインターネット予約の割合が約3割ですが、1月は約6割、2月は約7割にはね上がります」
それ以外にも冬場のゴルフ場に訪れるゴルファーにはもう一つ特徴があると言います。
「かなり遠方から下道で2時間くらいかけて来場される方が増えます。ウチのゴルフ場はかなり安い料金を提示していますから、それをインターネットで見つけ、高速道路を使わなければ格安料金でプレーできるということで遠征してくださいます」
冬は寒いので、ほとんどのゴルフ場は1年の中で最も安いプレー料金を設定します。そう考えると、少ない予算でラウンドを重ねたいゴルファーにとってはうってつけのシーズンでもあります。
冬でも天気がよければ秋と同じようにプレーできる日もあります。でも、雨が降ったり、風が強かったりすると、過酷なラウンドになることもあります。
当たりとハズレの差が激しいのが冬ゴルフの特徴ですが、それは春夏秋も似たり寄ったりのところもあります。冬のラウンドをまだ経験したことがない人は、とりあえず一度経験してみてから自分のスタンスを決めるといいかもしれません。
【６日速報】岐阜県内４９７５人が新型コロナ感染 死亡確認は５人
1/6(金) 16:01配信 岐阜新聞Ｗｅｂ
厚生労働省は6日、岐阜県内で新たに4975人の新型コロナウイルス感染を確認したと発表した。県内の累計感染者は計46万9809人となった。死亡の確認は5人で、累計は888人。
〔米株式〕NYダウ反落、339ドル安＝雇用指標を嫌気（5日）☆差替
6:46 配信 時事通信
【ニューヨーク時事】5日のニューヨーク株式相場は、堅調な米雇用指標を受け、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融引き締めが長期化するとの観測が強まり、反落した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比339．69ドル安の3万2930．08ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は153．52ポイント安の1万0305．24で引けた。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比1億1257万株減の9億1521万株。
米民間雇用サービス会社ADPが5日発表した昨年12月の全米雇用報告では、非農業部門の民間就業者数が前月比23万5000人増加した。市場予想を大きく上回り、前月から伸びが加速した。米労働省の週間の新規失業保険申請件数も20万4000件と、市場予想を下回った。
市場では、労働市場の堅調さが示され、賃金上昇によるインフレへの懸念が台頭。「今後数カ月間は利上げが継続する可能性がある」（米銀エコノミスト）との見方が強まり、株を売る動きが広がった。
セントルイス連邦準備銀行のブラード総裁はこの日の講演で、今年はインフレ率がより低い水準になる可能性に触れつつも、利上げを継続し「十分に景気抑制的な水準にする」と強調した。FRB幹部から、利上げに積極的な「タカ派」姿勢を維持する発言が出たことも、相場を下押しした。
債券市場では、長期金利が上昇。相対的に割高感が増したハイテク株は売りが優勢だった。マイクロソフトは3．0％安、アップルが1．1％安、シスコシステムズは1．4％安だった。前日に大規模なリストラを発表したセールスフォースは2．3％安、アマゾン・ドット・コムは2．4％安といずれも下落した。
そのほか、ユナイテッドヘルス・グループの2．9％安、プロクター・アンド・ギャンブルの1．2％安、スリーエムの1．8％安、ハネウェル・インターナショナルの2．7％安も目立った。
ウォルグリーン・ブーツ・アライアンスは6．1％安と大幅下落。2022年9～11月期決算で、オピオイド関連訴訟に関連した巨額費用を計上し、赤字転落したのを嫌気した。（了）
昨夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の２銘柄が値を上げて終了しましたね。
重点２銘柄は下げましたね。
クラウドストライクが大きく下げて、ショッピファイも下げましたね。
〔NY外為〕円、133円台前半（5日）
7:24 配信 時事通信
【ニューヨーク時事】5日のニューヨーク外国為替市場では、堅調な米雇用関連指標を受けてドル買い・円売りが強まり、円相場は1ドル＝133円台前半に下落した。午後5時現在は133円36～46銭と、前日同時刻（132円57～67銭）比79銭の円安・ドル高。
米民間雇用サービス会社ADPが朝方発表した2022年12月の全米雇用報告によると、非農業部門の就業者数は前月比23万5000人増となり、市場予想の15万人増を大幅に上回った。最新週の新規失業保険申請も前週比減少したほか、市場予想を下回り、労働市場逼迫（ひっぱく）の継続を示唆する内容となった。
両統計の発表後、金融引き締めの長期化観測が広がる中、ドルが買われ、円は132円台後半から134円近辺に下落。ドル買い一巡後は米長期金利の低下を眺めて円は値を戻し、中盤以降は翌日の米雇用統計発表を控えて133円台前半でもみ合う展開が続いた。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．0516～0526ドル（前日午後5時は1．0600～0610ドル）、対円では同140円34～44銭（同140円68～78銭）と、34銭の円高・ユーロ安。（了）
〔東京株式〕続伸＝円安好感で値頃買い（6日）☆差替
15:06 配信 時事通信
【プライム】為替相場の円安進行が好感されたほか、値頃感が出てきたことから自動車など輸出関連株を中心に買いが広がった。日経平均株価は前日比153円05銭高の2万5973円85銭、東証株価指数（TOPIX）は6．86ポイント高の1875．76といずれも続伸した。
57％の銘柄が値上がりし、値下がりは38％。出来高は10億7351万株、売買代金は2兆5008億円。
業種別株価指数（33業種）では海運業、鉱業、非鉄金属などが上昇。不動産業、保険業、電気・ガス業などは下落。
【スタンダード】スタンダードTOP20は反発。出来高1億7507万株。
【グロース】東証マザーズ指数、グロースCoreはともに続伸。（了）
本日の東京市場ではチェック中の日本株３０銘柄中の１８銘柄が値を上げて終了しましたね。
重点４銘柄では２銘柄が上げましたね。
特段の大きな変動は見られませんでしたね。
〔東京外為〕ドル、134円台前半＝日銀緩和策めぐる報道受け一段高（6日午後3時）
15:22 配信 時事通信
6日午後の東京外国為替市場のドルの対円相場（気配値）は、日銀の金融緩和策をめぐる一部報道を受けてドル買い・円売りが強まり、1ドル＝134円台前半と一段高になっている。午後3時現在は、134円17～17銭と前日（午後5時、132円47～48銭）比1円70銭の大幅ドル高・円安。
早朝は前日の海外時間に買いが強まった流れを受け、133円30銭台で取引された。さらに仲値に向けては、実需筋の買いが先行したほか、日銀が臨時の国債買い入れを通知したことに支援され、午前11時前に133円80銭台まで水準を切り上げた。正午前後はいったん緩んだが、午後に入って「調整的な買いが若干入った」（FX業者）とされ、133円80～90銭台に再上昇。その後は同水準でもみ合ったものの、午後3時前に日銀の緩和策をめぐる一部の報道をきっかけに134円を突破する動きとなったとみられている。
市場では「日銀関係筋の話として、『日銀はYCCの修正を急がず、緩和効果を見極める』と報じられたことから、ドル買い・円売りが一気に強まった」（為替ブローカー）との声が聞かれる。ただ、日本の長期金利が日銀の許容上限である0．5％に上昇していることは「ドル円の重しになっている」（先のFX業者）との指摘もあり、一部報道を受けたドル買い・円売りが一巡した後は、上げ幅を縮小させている。
ユーロも午後は対円で上昇。対ドルは小安い。午後3時現在、1ユーロ＝141円08～10銭（前日午後5時、140円51～52銭）、対ドルでは1．0514～0515ドル（同1．0605～0606ドル）。（了）
来週の日本株の読み筋＝不透明感引きずるも個別株物色の可能性
16:31 配信 モーニングスター
来週（１０－１３日）の東京株式市場は、世界景気の先行き警戒や米利上げの長期化懸念など不透明感を引きずるが、個別ではテーマ株を中心に物色される可能性がある。
きょう６日の日本時間午後１０時半には、２２年１２月の米雇用統計が発表される。コンセンサスは非農業部門雇用者数が前月比２０万人増（前月は２６．３万人増）、失業率が３．７％（同３．７％）、平均時給が前年同月比５．０％増（同５．１％増）。５日の１２月ＡＤＰ雇用統計で耐性はある程度つくられたと思われるものの、特に平均時給の伸びが予想以上であればもうひと波乱ありそうだ。また、来週は１２日に米１２月ＣＰＩ（消費者物価指数）も控え、リスク許容度が高まりにくい環境がしばらく続く。
ただ、リオープン（経済活動再開）が相対的に遅れた日本経済には伸び代が残り、インバウンド（訪日外国人観光客）消費の拡大も期待できる局面だ。防衛や少子化対策、ＧＸ（グリーントランスフォーメーション）といった国策分野も含め、個別の手掛かり材料は決して少なくなく、折に触れて物色されよう。
スケジュール面では、国内で１０日に２２年の１２月東京都区部消費者物価、１１日に１１月景気動向指数、１２日に１２月景気ウオッチャー調査が発表されるほか、９－１１月決算のラッシュを迎える。米国では１２月ＣＰＩのほか、１３日に１月ミシガン大学消費者マインド指数が出る。中国は１２日に１２月ＰＰＩ（生産者物価）とＣＰＩ、１３日に１２月貿易収支。このほか、欧米を歴訪する岸田首相は１３日にワシントンで日米首脳会談に臨む。
今晩のＮＹ株の読み筋＝米１２月雇用統計に注目
16:39 配信 モーニングスター
５日の米国株式市場で、ＮＹダウ、ナスダック総合、Ｓ＆Ｐ５００は揃って反落。５日は１２月ＡＤＰ（オートマチック・データ・プロセッシング）雇用統計で民間雇用者数が予想を上回った一方、週間新規失業保険申請件数が予想を下回る中、米１０年債利回りの上昇とともに株価は下落。セントルイス連銀のブラード総裁が、金利はインフレ低下のために十分な領域に近づきつつあると、ハト派的発言をしたことで買い戻される場面はあったが、ＮＹダウは前日比３３９ドル安の３万２９３０ドルで終えた。
６日は１２月雇用統計が発表される。非農業部門雇用者数の市場予想は前月比２０万人増だが、雇用関連の指標はこのところ予想を上回ることが多く要注目。ＮＹダウが３万３０００ドル絡みの保合いを維持できるかどうか。
＜主な米経済指標・イベント＞
米１２月雇用統計、米１１月耐久財受注、米１１月製造業受注指数、米１２月ＩＳＭ非製造業景況指数
（日付は現地時間）
明日の戦略－週間下落も週足では陽線、来週は13日が要注目の1日に
16:45 配信 トレーダーズ・ウェブ
現在値
ＢＯイノベ 6,260 +650.00
エレメンツ 561 -90
6日の日経平均は続伸。終値は153円高の25973円。米国では強い雇用指標を嫌気して、ダウ平均が300ドルを超える下落。しかし、これを受けても寄り付きは80円程度の下落にとどまった。そこからすぐに切り返してプラス転換。前日終値近辺でしばらくもみ合った後、上げ幅を3桁に広げた。前場では節目の26000円を前に足踏みしたが、後場の開始直後には26000円を突破。ただ、そこでいったんの到達感が出てきたことから、以降は上値が重くなった。結局、終値では26000円を下回ったが、大きな失速もなく高値圏で取引を終了した。
東証プライムの売買代金は概算で2兆5000億円。業種別では海運、鉱業、非鉄金属などが上昇した一方、不動産、保険、電気・ガスなどが下落した。新作ゲーム「メメントモリ」の12月度課金高などの速報値を公表したバンク・オブ・イノベーション<4393>が急騰。反面、日証金が増し担保金徴収措置を実施すると発表したＥＬＥＭＥＮＴＳ<5246>が、ストップ安まで売られる場面があるなど急落した。
東証1部の騰落銘柄数は値上がり1054/値下がり696。川崎汽船など海運大手3社がそろって大幅高。日経新聞のインタビュー記事を材料に、東京エレクロトンが3％超上昇した。EVに関するニュースが相次いだソニーＧが連日で強い上昇。太陽誘電、村田製作所、ＴＤＫなど主力ハイテク株に見直し買いが入った。「スシロー」の月次に改善傾向が見られたＦ＆ＬＣが急伸。3Q決算が好感されたダイセキ環境が値を飛ばした。
一方、三菱ＵＦＪが軟調。日銀がイールドカーブコントロールの再修正を急いでいないと伝わったことで、引け間際に大きく崩れる場面があった。国内ユニクロ月次が好調であったファーストリテイリングは、上昇スタートも買いが続かず終盤にマイナス圏に沈んだ。米長期金利の上昇を嫌気して、三菱地所や住友不動産など不動産株が軒並み安。月次が失望を誘ったジンズＨＤが急落した。
来週は決算発表が多く、個別のボラティリティが大きくなると思われる。今週はEV充電器関連や育児関連の銘柄が人気化したが、1日の値動きはかなり派手になった一方、特にEV充電器関連の方は賞味期限が短く、翌営業日に急落したものも多かった。株式市場の先行き不透明感が強まると、長く持ちたくないという理由と、デイトレーダーの存在感が大きくなるという要因から、1日の振れ幅が大きくなりやすい。しかし、急騰してもすぐに急落する銘柄が多くなると、長期の投資家は手を出しづらくなる。その意味では、決算で強く買われた銘柄の翌日以降の値動きを注視しておきたい。決算は3カ月間の企業の努力が詰まった通信表だ。これを材料に短期のマネーゲームが盛り上がるだけでなく、中長期を見据えて継続した買いが入る銘柄が増えてくれば、そのことが日本株の下値不安を和らげる材料になるだろう。
【来週の見通し】
神経質な展開か。月曜9日が成人の日により休場で立ち合いは4日。木曜12日に発表される米12月消費者物価指数（CPI）が注目を集める。足元では世界的な金融引き締めへの警戒が改めて強まりつつあり、先月の日銀の金融政策修正がその流れに拍車をかけた。ただ、先月発表された米11月CPIは市場予想を下回るなど、米国の物価指標に関してはピークアウトの兆候も見られる。米CPIがそこまで強い内容とならなければ、米長期金利の低下を促して一気にリスク選好ムードが高まる展開も期待できる。一方、強い内容となれば、その逆の展開が想定される。同指標を消化する金曜13日の値動きが、週の方向性にも大きな影響を及ぼすことになるだろう。なお、国内では決算発表が多く、安川電機やファーストリテイリングなど注目度の高いところも出てくる。個別の物色が活況になると思われる点は、一定程度日本株を下支えすると考える。
【今週を振り返る】
軟調となった。日経平均は大発会の1月4日から377円安と大幅に下落し、終値で26000円を大きく下回った。米国株が2022年の最終日と2023年の初日の両方で下落したこと、1月3日にドル円が一時130円を割り込んだこと、1月3日の米株市場でテスラやアップルが大幅安となったことなど、多くのネガティブな材料が嫌気された。一方、翌5日は米国株高を受けて上昇し、6日は米国株の大幅安を受けても、売り先行から切り返して3桁の上昇となった。2023年第1週は2勝1敗だが大発会の下げの度合いが大きく、週間では下落。週間では約120円の下落となったが、週初の発射台が低く後半の動きが良かったことから、週足では4週ぶりに陽線を形成した。
【来週の予定】
国内では、12月都区部消費者物価指数、11月家計調査（1/10）、11月景気動向指数、30年国債入札（1/11）、12月マネーストック、12月都心オフィス空室率、地域経済報告（さくらレポート）（1/12）、オプションSQ、12月マネーストック、5年国債入札（1/13）などがある。
企業決算では、安川電、ウエルシアＨＤ、ローソン、キユーピー、クリエイトＳＤＨ、イズミ、リテールＰＴ、リソー教育、コジマ、ライク、スタジオアリス、わらべや、アレンザＨＤ、東京個別、カネ美食品、キユソー流通、エコス、アヲハタ、ライトオン、バイク王、三光合成、ヒマラヤ（1/10）、ＡＢＣマート、ビックカメラ、サイゼリヤ、Ｕ．Ｓ．Ｍ．Ｈ、ライフコーポ、ローツェ、コーナン商事、コシダカＨＤ、カーブスＨＤ、技研製、タマホーム、出前館、クリーク＆リバ、ＡＩＴ、イートアンドＨ、明光ネット、カンセキ（1/11）、ファーストリテイ、７＆Ｉ－ＨＤ、東宝、ＳＨＩＦＴ、イオンモール、久光薬、イオンＦＳ、ディップ、マニー、ＯＳＧ、Ｓａｎｓａｎ、フジ、イオンディライ、いちご、ＵＳＥＮＮＥＸＴ、ＴＫＰ、乃村工、ＪＩＮＳＨＤ、不二越、大黒天、ウイングアーク、エスプール、トーセイ、アイドマＨＤ、歌舞伎、松屋、オンワードＨＤ、サーラ、大有機、キャンドゥ、ＣＳＰ、トランザクショ、ＰＲＴＩＭＥＳ、トレファク、ブックオフＧＨ、進和、ＦＩＸＥＲ、ボードルア、柿安本店、ウォンテッドリ、インタアクション、三協立山、ビーウィズ、ヤマザワ、中本パクス、小津産業、毎コムネット（1/12）、イオン、ベイカレント、コスモス薬品、サカタのタネ、クリレスＨＤ、ウエストＨＤ、松竹、イオン北海、吉野家ＨＤ、竹内製作、プレナス、コメダ、Ｓ Ｆｏｏｄｓ、ＭＶ東海、ニッケ、パソナＧ、ＩＤＯＭ、アークランズ、ベクトル、ワキタ、リンガハット、ＦＰパートナー、ＳＦＰ、ＴＳＩＨＤ、北の達人、オキサイド、バリュエンスＨ、ダイト、霞ヶ関キャ、エネクスインフラ、三栄建築、チヨダ、北興化、ティムス、スターマイカＨＤ、佐鳥電機、モリト、ラクトＪＰＮ、ジャステック、イージェイＨＤ、Ｂエンジニア、サーバーワクス、アステナＨＤ、ＵＵＵＭ、ＲＰＡ、串カツ田中、セラク、シンメンテＨＤ、Ｇｕｎｏｓｙ、住江織、Ｅｎｊｉｎ、プラズマ、ヨシムラフード、前沢工、Ｊフロンティア、東名、ビザスク（1/13）が発表を予定している。
海外の経済指標の発表やイベントでは、米11月消費者信用残高（1/9）、米3年国債入札（1/10）、米10年国債入札（1/11）、米12月消費者物価指数、米12月財政収支、米30年国債入札（1/12）、米1月ミシガン大学消費者信頼感指数（1/13）などがある。
米企業決算では、シティグループ、ＪＰモルガン・チェース、バンク・オブ・アメリカ、ウェルズ・ファーゴ、ユナイテッドヘルス・グループ（1/13）が発表を予定している。
シタデル、ヘッジファンドなど過去最高収入－マーケットメーク１兆円
2023年1月6日 9:26 JST ブルームバーグ
ケネス・グリフィン氏が最高経営責任者（ＣＥＯ）を務めるヘッジファンド運営会社シタデルのマーケットメーク（値付け業務）部門シタデル・セキュリティーズは、市場のボラティリティーが追い風となり、2022年の収入が過去最高の75億ドル（約１兆円）に達した。
シタデル・セキュリティーズの収入が前年の70億ドルから7.1％増加したと広報担当者が確認した。純トレーディング収入は上期として最高の42億ドルを記録した後も好調が続き、12四半期連続で10億ドルを上回った。
シタデルの業績は同社が上位金融機関からシェアを奪い、リテール投資家向けを中心に株式・オプションのマーケットメークビジネスで支配的地位を確立しつつある状況を反映するものだ。同社の取り扱いシェアは米国のリテール取引高の約40％、米株取引の４分の１を占める。
広報担当によると、シタデルは政府系ファンド（ＳＷＦ）や中央銀行を含む1600余りの機関投資家の顧客にサービスを提供している。
ダウ・ジョーンズ（ＤＪ）通信が関係者を引用し伝えたところでは、ヘッジファンド部門の収入も約280億ドルと過去最高を更新したもようだ。
関係者の１人がブルームバーグ・ニュースに語ったところでは、シタデルの旗艦マルチストラテジーファンドはプラス38.1％の運用成績を残した。
現時点ではＮＹダウ先物もナスダック先物も共に上げてはいるのですが…。
2023年初戦が開幕！ ジョン・ラームら3人が首位並走、松山英樹は3打差11位の好発進
1/6(金) 12:07配信 ゴルフ情報ALBA.Net
＜セントリー・トーナメント・オブ・チャンピオンズ 初日◇5日◇カパルア・リゾート プランテーションC（米ハワイ州）◇7596ヤード・パー73＞
米国男子ツアー2023年初戦は最初のラウンドが終了。唯一日本勢で出場している松山英樹は4つのパー5すべてでバーディを奪うなど7バーディ・1ボギーの「67」で回り首位と3打差の6アンダー・11位タイと好発進を決めた。
首位で並ぶのは9アンダーまで伸ばしたコリン・モリカワ、J.J.スポーン（いずれも米国）、ジョン・ラーム（スペイン）の3人。1打差の4位には昨年大ブレイクしたトム・キム（韓国）が続いている。
世界ランキング2位のスコッティ・シェフラー（米国）は7アンダーの5位タイ。2017、20年大会を制しているジャスティン・トーマス（米国）は17番でダボを叩くなど3アンダー・26位タイとやや出遅れている。
「痩せても免疫細胞が記憶」過去の肥満でも加齢黄斑変性悪化リスク…京大などチーム
1/6(金) 14:20配信 読売新聞オンライン
肥満が関係しているとされる目の病気「加齢黄斑変性」は、一度太ると痩せた後も悪化するリスクが高いままであることがマウスを使った実験で分かったと、京都大やカナダ・モントリオール大などのチームが発表した。論文が６日、科学誌サイエンスに掲載された。
加齢黄斑変性は、加齢に伴い、網膜の中央部に出血や浮腫が生じる病気。視力が低下し、失明に至る場合もある。国内では年平均で約２５００人に１人が発症しているとされる。発症の仕組みは不明な点が多いが、喫煙や肥満との関係を指摘する報告もあった。
チームの畑匡侑（まさゆき）・京大特定講師（眼科学）らは加齢黄斑変性のマウスを使い、炎症に関わる血液中の免疫物質「サイトカイン」の量を調べた。
その結果、過去に太っていたマウスは、標準的な体重に戻っても免疫細胞からサイトカインが多く分泌され、加齢黄斑変性の症状が悪化することが判明した。免疫細胞を解析したところ、サイトカインを作る遺伝子の働きが、脂質による刺激によって活発になっていた。
畑特定講師は「痩せても免疫細胞が肥満を『記憶』している。パーキンソン病など他の病気にも関係している可能性がある」と指摘している。
西田幸二・大阪大教授（眼科学）の話「過去の肥満が加齢黄斑変性に関係することを確認したのは初めてだ。もし、人でも同じことが起きていれば、新しい治療法の開発につながると期待される」
独VWグループ、中国で生産したEVを欧州に輸出
19:01 配信 東洋経済オンライン
ドイツ自動車大手のフォルクスワーゲン・グループ(VW)は、中国の工場で生産したEV(電気自動車)をヨーロッパを含む海外市場に輸出する。その第1弾は、グループ傘下のスペインのセアトが展開するサブブランド「クプラ(CUPRA)」の新型EV「タバスカン」だ。2022年12月14日、VW中国法人が財新記者の取材に対して事実を認めた。
タバスカンは、VWが開発した次世代のEV用プラットフォーム「MEB」をベースに設計されている。中国はいまやEVの開発と生産において世界をリードする存在であり、VWの安徽省の工場はすでにMEBベースの車両の生産に対応済みだ。同社は今後、この工場をグループのEVの一大生産拠点に育てようとしている。
VWは長年、国有自動車大手の第一汽車集団との合弁会社である「一汽VW」と、同じく上海汽車集団との合弁会社の「上海VW」の2社を中心に中国事業を展開してきた。そして2017年、EV専業の3社目の合弁会社を安徽省の国有中堅メーカーの江淮汽車と(折半出資で)設立。2020年5月には合弁会社への出資比率を75％に引き上げ、経営権を握った。
■テスラやルノーも中国から輸出
現時点では、VWがクプラ・ブランドのクルマを中国市場に導入する計画はない。つまり、安徽工場で生産されるクプラ車は、すべて輸出に回ることになる。
外資系の自動車メーカーが、中国で生産したEVを輸出するのはこれが初ではない。例えば、アメリカのテスラは主力車種の「モデル3」や「モデルY」を、ドイツのBMWは「iX3」を、フランスのルノーは傘下の「ダチア(Dacia)」ブランドの「スプリング」を中国で生産して輸出している。
エンジン車が主流だった時代には、外資系メーカーは中国で生産したクルマを中国市場だけで売るのが通例だった。しかしEVへのシフトが本格化するにつれ、EVの要素技術がそろっている中国の生産拠点としての魅力が高まっている。
今後はメルセデス・ベンツが「スマート(Smart)」ブランドのEVを、BMWが「ミニ(MINI)」ブランドのEVを中国で生産し、ヨーロッパ市場に輸出する計画だ。
NY株見通し－金融政策の見通しを巡り米12月雇用統計に注目
20:45 配信 トレーダーズ・ウェブ
今晩のNY市場は12月雇用統計に注目。昨日は発表された雇用指標が強い結果となったことで米連邦準備理事会（FRB）による積極的な引き締め継続への警戒感が強まり主要3指数がそろって大幅に反落した。前日に133ドル高と3日ぶりに反発したダウ平均は339ドル安と反落し、週初来で217ドル安（-0.66％）と先週末水準を割り込んだ。S&P500とナスダック総合も週初来でそれぞれ0.82％安、1.54％安となり、ともに5週続落ペースとなった。今晩の取引では昨日に続き雇用データに注目が集まる。寄り前に発表される米12月雇用統計は、失業率が3.7％と前月から横ばいが予想されているが、非農業部門雇用者数（NFP）の市場予想が20.0万人増と11月分の26.3万人増から増加幅の縮小が見込まれ、平均賃金も前月比+0.4％（前月分：+0.6％）、前年比+5.0％（同：+5.1％）と伸びの鈍化が予想されている。予想通りの結果となれば金融引き締め長期化への警戒感が和らぐことが期待される一方、NFPや平均賃金が予想以上に強い結果となれば、引き締め長期化見通しが一段と強まることが警戒される。このほか、足もとの景気動向を巡っては寄り後に発表される米12月ISM非製造業総合指数(PMI)にも要注目。
今晩の米経済指標は12月雇用統計、12月ISM非製造業PMIのほか、11月製造業新規受注、11月耐久財受注改定値など。このほか、クックFRB理事、ボスティック米アトランタ連銀総裁、バーキン米リッチモンド連銀総裁、ジョージ米カンザスシティ連銀総裁の講演や討議参加も予定されている。主要な企業の決算発表はなし。
〔NY外為〕円、134円台後半（6日午前8時）
22:16 配信 時事通信
【ニューヨーク時事】週末6日のニューヨーク外国為替市場の円相場は、午前8時現在1ドル＝134円65～75銭と、前日午後5時（133円36～46銭）比1円29銭の円安・ドル高で推移している。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．0490～0500ドル（前日午後5時は1．0516～0526ドル）、対円では同141円33～43銭（同140円34～44銭）。（了）
来週は米大手銀の決算 ネガティブな見方も＝米国株個別
23:15 配信 みんかぶFX
米株式市場は来週から決算発表シーズンに入る。その皮切りに来週金曜日に米大手銀の決算が予定されている。しかし、それを前にアナリストからは投資判断や目標株価の引き下げが伝わっている
アナリストはシティグループとゴールドマンの目標株価を引き下げた。シティグループは４１ドル、ゴールドマンは３５６ドルに引き下げている。米大手銀は貸倒引当金と経費の増加に直面しており、１０－１２月期（第４四半期）の決算の重荷になりそうだという。大手銀全体の貸倒引当金の繰入率は前期比で０．０４％ポイントの上昇を予想しているほか、賃金インフレが経費に大きな影響を与えるとも指摘。米大手銀の経費の５５％は人件費だとしている。
また、別のアナリストはバンカメの投資判断を「中立」に引き下げ、目標株価も３６ドルに引き下げた。他の大手銀グループに比べて若干プレミアムで取引されているという。
また、銀行の利益がピークを迎えている可能性があること、準備金の積み増しによる下振れリスクがあること、そして、不況になればバリュエーションは通常よりも低くなることなどを考慮し、当面の銀行株は過去平均の６０－８０％のレンジを下回って取引されると想定しているという。
5日終値
ＪＰモルガン 135.35（-1.03 -0.76%）
バンカメ 34.07（-0.07 -0.21%）
シティグループ 46.75（-0.21 -0.45%）
ウェルズ・ファーゴ 42.42（-0.23 -0.54%）
ゴールドマン 343.76（-3.94 -1.13%）
モルガン・スタンレー 85.92（-0.73 -0.84%）
〔NY外為〕円、133円台前半（6日朝）
23:34 配信 時事通信
【ニューヨーク時事】週末6日午前のニューヨーク外国為替市場では、米雇用統計で賃金の伸び鈍化が示されたことを受けて円買い・ドル売りが強まり、円相場は1ドル＝133円台前半で推移している。午前9時現在は133円30～40銭と、前日午後5時（133円36～46銭）比06銭の円高・ドル安。
昨年12月の米雇用統計が強い内容になるとの見方から、海外市場では円売り・ドル買いが進行。この流れを引き継ぎ、ニューヨーク市場は134円70銭で取引を開始した。
米利上げペースを占う上で注目された同統計は、景気動向を敏感に反映する非農業部門の就業者数が前月から22万3000人増加。伸びは11月から鈍化したものの、市場予想の20万人増を上回った。また、失業率は3．5％と、前月から0．1ポイント改善した。
しかし、平均時給は前月比0．3％増、前年比4．6％増と、予想の0．4％増、5．0％増をそれぞれ下回り、インフレ高止まりへの警戒感が後退。ドルが主要通貨に対して売り戻される展開となっている。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．0530～0540ドル（前日午後5時は1．0516～0526ドル）、対円では同140円50～60銭（同140円34～44銭）と、16銭の円安・ユーロ高。（了）
今夜のＮＹダウは上げてスタートしましたね。
〔米株式〕NYダウ反発、375ドル高＝ナスダックも高い（6日朝）
23:41 配信 時事通信
【ニューヨーク時事】週末6日のニューヨーク株式相場は、反発して始まった。この日発表の米雇用統計で賃金上昇率の鈍化傾向が示されたことで、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げ長期化への懸念が後退した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は午前9時35分現在、前日終値比375．74ドル高の3万3305．82ドル。ハイテク株中心のナスダック総合指数は93．10ポイント高の1万0398．34。（了）
今夜のNY市場でチェック中の米国株２０銘柄中の１４銘柄が値を上げてスタートしましたね。
重点２銘柄は１つが上げていますね。
テスラが大きく下げていますね。
１３連休も終わり、アルバイト業務スタートです。
そんな本日は７時２０分頃に起床。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。
途中で孫３号も起きてきます。
身支度をして、９時頃に家を出る。
本日もＪＲ通勤です。
特急の指定席の乗車率は４０～５０%でしょうか。
駅の待合にも人があふれています。
ランチタイムは奥の愛妻弁当で。
帰りの特急の指定席の乗車率は１５～２０%でしょうか。
朝とは違って駅の待合も空いています。
帰宅してのおやつタイムは「ｍｉｌｌｓ」のプリンと「フォション」のアップルパイとコーヒーでした。
孫３号もおしゃべりにはなったけれど、大人しいので助かります。
それではしばらく休憩です。
１ＵＳドル＝１３３．８９円。
１ＡＵドル＝９０．５０円。
昨夜のＮＹダウ終値＝３２９３０．０８（－３３９．６９）ドル。
本日の日経平均終値＝２５９７３．８５（－１５３．０５）円。
金相場：１ｇ＝８６９９（－6）円。
65歳以上の来場者は約半分に激減！ 冬もラウンドする人と休む人の違いとは？
通常時は来場者数の約45％を占める65歳以上が冬は約21％に減る
ゴルフ愛好家の冬場の過ごし方は大きく分けて3通りあります。
1.冬でも気にせずゴルフ場に行ってラウンドする
2.冬は寒いから春までお休みする
20年ほど前までは、ゴルフ愛好家でも冬は寒いから春までお休みする人が多かった気がします。ところが2003年にユニクロが機能性インナーのヒートテックを発売し、他社も追随して類似商品を開発するようになると、冬でも動きやすい服装で快適にプレーできるようになりました。
地球温暖化の影響なのか、冬の気温が昔ほど下がらなくなりました。ティーイングエリアが凍ったり、グリーンが凍ったりする冬特有のコンディション不良がやわらいだこともあり、冬でも気にせずゴルフ場に行ってラウンドする人が増えた印象があります。
また、冬は寒いから暖かいところに行ってラウンドをする人は昔も今も一定の人数います。芸能人が正月番組の収録が終わるとハワイへ行くように、ハワイやアメリカ西海岸、タイやマレーシアなどの温暖な地へゴルフ旅行に行く人もいます。
海外まで行かなくても沖縄は冬でも半袖でプレーできますし（現地の人たちはストーブを焚いていますが）、九州の宮崎なども温暖な気候の中でプレーできるので人気があります。
コロナ禍で海外や他県に行けなかった時期はどうしていたのかは分かりませんが、今冬は自由に旅行できる可能性が高そうです。
こういったゴルファーの動きをゴルフ場はどのように分析しているのでしょうか。ゴルフ場関係者に聞いてみました。
「ウチのゴルフ場は通常期（3～12月）の来場者のうち70歳以上が約30％、65～69歳が約15％を占めます。この割合が1月になると70歳以上が約12％、65～69歳が約9％に下がります。2月はさらに下がり、70歳以上が約7％、65～69歳以上が約6％になります」
「この割合を見ると高齢者の方は寒い1～2月はゴルフをお休みし、相対的に若い方が増えるということになります」
富裕層は海外や沖縄・九州など暖かい地域へラウンドに行く
ただ、前述のとおり65歳以上のゴルファーのすべてが冬場はお休みをしているわけではありません。
「65歳以上の富裕層の方は、冬場はホームコースに来場するのではなく、海外に行ったり、暖かいところに行ったりしてラウンドしているという話も聞きます。ですからウチのゴルフ場に来なくなるというだけのことなのかもしれません」
1～2月は例年、ハワイや沖縄など温暖なところにたくさんのゴルファーが集まります。この1～2年は海外に行きづらい状況が続いていましたから、その反動で今冬は海外に渡航してゴルフをする人が増えそうです。
また、冬場は若い世代が増えることに加え、予約方法も電話予約の割合が減り、インターネット予約の割合が増えるとのこと。
「冬場は突発的な積雪クローズなどもありますから、インターネットでプレー枠が出ていれば営業しているかどうかがすぐに分かります。今の若い人たちは営業しているかどうかを電話で確認したりしませんから、インターネットのほうが合理的なのでしょう」
「ですから通常期はインターネット予約の割合が約3割ですが、1月は約6割、2月は約7割にはね上がります」
それ以外にも冬場のゴルフ場に訪れるゴルファーにはもう一つ特徴があると言います。
「かなり遠方から下道で2時間くらいかけて来場される方が増えます。ウチのゴルフ場はかなり安い料金を提示していますから、それをインターネットで見つけ、高速道路を使わなければ格安料金でプレーできるということで遠征してくださいます」
冬は寒いので、ほとんどのゴルフ場は1年の中で最も安いプレー料金を設定します。そう考えると、少ない予算でラウンドを重ねたいゴルファーにとってはうってつけのシーズンでもあります。
冬でも天気がよければ秋と同じようにプレーできる日もあります。でも、雨が降ったり、風が強かったりすると、過酷なラウンドになることもあります。
当たりとハズレの差が激しいのが冬ゴルフの特徴ですが、それは春夏秋も似たり寄ったりのところもあります。冬のラウンドをまだ経験したことがない人は、とりあえず一度経験してみてから自分のスタンスを決めるといいかもしれません。
【６日速報】岐阜県内４９７５人が新型コロナ感染 死亡確認は５人
1/6(金) 16:01配信 岐阜新聞Ｗｅｂ
厚生労働省は6日、岐阜県内で新たに4975人の新型コロナウイルス感染を確認したと発表した。県内の累計感染者は計46万9809人となった。死亡の確認は5人で、累計は888人。
〔米株式〕NYダウ反落、339ドル安＝雇用指標を嫌気（5日）☆差替
6:46 配信 時事通信
【ニューヨーク時事】5日のニューヨーク株式相場は、堅調な米雇用指標を受け、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融引き締めが長期化するとの観測が強まり、反落した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比339．69ドル安の3万2930．08ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は153．52ポイント安の1万0305．24で引けた。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比1億1257万株減の9億1521万株。
米民間雇用サービス会社ADPが5日発表した昨年12月の全米雇用報告では、非農業部門の民間就業者数が前月比23万5000人増加した。市場予想を大きく上回り、前月から伸びが加速した。米労働省の週間の新規失業保険申請件数も20万4000件と、市場予想を下回った。
市場では、労働市場の堅調さが示され、賃金上昇によるインフレへの懸念が台頭。「今後数カ月間は利上げが継続する可能性がある」（米銀エコノミスト）との見方が強まり、株を売る動きが広がった。
セントルイス連邦準備銀行のブラード総裁はこの日の講演で、今年はインフレ率がより低い水準になる可能性に触れつつも、利上げを継続し「十分に景気抑制的な水準にする」と強調した。FRB幹部から、利上げに積極的な「タカ派」姿勢を維持する発言が出たことも、相場を下押しした。
債券市場では、長期金利が上昇。相対的に割高感が増したハイテク株は売りが優勢だった。マイクロソフトは3．0％安、アップルが1．1％安、シスコシステムズは1．4％安だった。前日に大規模なリストラを発表したセールスフォースは2．3％安、アマゾン・ドット・コムは2．4％安といずれも下落した。
そのほか、ユナイテッドヘルス・グループの2．9％安、プロクター・アンド・ギャンブルの1．2％安、スリーエムの1．8％安、ハネウェル・インターナショナルの2．7％安も目立った。
ウォルグリーン・ブーツ・アライアンスは6．1％安と大幅下落。2022年9～11月期決算で、オピオイド関連訴訟に関連した巨額費用を計上し、赤字転落したのを嫌気した。（了）
昨夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の２銘柄が値を上げて終了しましたね。
重点２銘柄は下げましたね。
クラウドストライクが大きく下げて、ショッピファイも下げましたね。
〔NY外為〕円、133円台前半（5日）
7:24 配信 時事通信
【ニューヨーク時事】5日のニューヨーク外国為替市場では、堅調な米雇用関連指標を受けてドル買い・円売りが強まり、円相場は1ドル＝133円台前半に下落した。午後5時現在は133円36～46銭と、前日同時刻（132円57～67銭）比79銭の円安・ドル高。
米民間雇用サービス会社ADPが朝方発表した2022年12月の全米雇用報告によると、非農業部門の就業者数は前月比23万5000人増となり、市場予想の15万人増を大幅に上回った。最新週の新規失業保険申請も前週比減少したほか、市場予想を下回り、労働市場逼迫（ひっぱく）の継続を示唆する内容となった。
両統計の発表後、金融引き締めの長期化観測が広がる中、ドルが買われ、円は132円台後半から134円近辺に下落。ドル買い一巡後は米長期金利の低下を眺めて円は値を戻し、中盤以降は翌日の米雇用統計発表を控えて133円台前半でもみ合う展開が続いた。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．0516～0526ドル（前日午後5時は1．0600～0610ドル）、対円では同140円34～44銭（同140円68～78銭）と、34銭の円高・ユーロ安。（了）
〔東京株式〕続伸＝円安好感で値頃買い（6日）☆差替
15:06 配信 時事通信
【プライム】為替相場の円安進行が好感されたほか、値頃感が出てきたことから自動車など輸出関連株を中心に買いが広がった。日経平均株価は前日比153円05銭高の2万5973円85銭、東証株価指数（TOPIX）は6．86ポイント高の1875．76といずれも続伸した。
57％の銘柄が値上がりし、値下がりは38％。出来高は10億7351万株、売買代金は2兆5008億円。
業種別株価指数（33業種）では海運業、鉱業、非鉄金属などが上昇。不動産業、保険業、電気・ガス業などは下落。
【スタンダード】スタンダードTOP20は反発。出来高1億7507万株。
【グロース】東証マザーズ指数、グロースCoreはともに続伸。（了）
本日の東京市場ではチェック中の日本株３０銘柄中の１８銘柄が値を上げて終了しましたね。
重点４銘柄では２銘柄が上げましたね。
特段の大きな変動は見られませんでしたね。
〔東京外為〕ドル、134円台前半＝日銀緩和策めぐる報道受け一段高（6日午後3時）
15:22 配信 時事通信
6日午後の東京外国為替市場のドルの対円相場（気配値）は、日銀の金融緩和策をめぐる一部報道を受けてドル買い・円売りが強まり、1ドル＝134円台前半と一段高になっている。午後3時現在は、134円17～17銭と前日（午後5時、132円47～48銭）比1円70銭の大幅ドル高・円安。
早朝は前日の海外時間に買いが強まった流れを受け、133円30銭台で取引された。さらに仲値に向けては、実需筋の買いが先行したほか、日銀が臨時の国債買い入れを通知したことに支援され、午前11時前に133円80銭台まで水準を切り上げた。正午前後はいったん緩んだが、午後に入って「調整的な買いが若干入った」（FX業者）とされ、133円80～90銭台に再上昇。その後は同水準でもみ合ったものの、午後3時前に日銀の緩和策をめぐる一部の報道をきっかけに134円を突破する動きとなったとみられている。
市場では「日銀関係筋の話として、『日銀はYCCの修正を急がず、緩和効果を見極める』と報じられたことから、ドル買い・円売りが一気に強まった」（為替ブローカー）との声が聞かれる。ただ、日本の長期金利が日銀の許容上限である0．5％に上昇していることは「ドル円の重しになっている」（先のFX業者）との指摘もあり、一部報道を受けたドル買い・円売りが一巡した後は、上げ幅を縮小させている。
ユーロも午後は対円で上昇。対ドルは小安い。午後3時現在、1ユーロ＝141円08～10銭（前日午後5時、140円51～52銭）、対ドルでは1．0514～0515ドル（同1．0605～0606ドル）。（了）
来週の日本株の読み筋＝不透明感引きずるも個別株物色の可能性
16:31 配信 モーニングスター
来週（１０－１３日）の東京株式市場は、世界景気の先行き警戒や米利上げの長期化懸念など不透明感を引きずるが、個別ではテーマ株を中心に物色される可能性がある。
きょう６日の日本時間午後１０時半には、２２年１２月の米雇用統計が発表される。コンセンサスは非農業部門雇用者数が前月比２０万人増（前月は２６．３万人増）、失業率が３．７％（同３．７％）、平均時給が前年同月比５．０％増（同５．１％増）。５日の１２月ＡＤＰ雇用統計で耐性はある程度つくられたと思われるものの、特に平均時給の伸びが予想以上であればもうひと波乱ありそうだ。また、来週は１２日に米１２月ＣＰＩ（消費者物価指数）も控え、リスク許容度が高まりにくい環境がしばらく続く。
ただ、リオープン（経済活動再開）が相対的に遅れた日本経済には伸び代が残り、インバウンド（訪日外国人観光客）消費の拡大も期待できる局面だ。防衛や少子化対策、ＧＸ（グリーントランスフォーメーション）といった国策分野も含め、個別の手掛かり材料は決して少なくなく、折に触れて物色されよう。
スケジュール面では、国内で１０日に２２年の１２月東京都区部消費者物価、１１日に１１月景気動向指数、１２日に１２月景気ウオッチャー調査が発表されるほか、９－１１月決算のラッシュを迎える。米国では１２月ＣＰＩのほか、１３日に１月ミシガン大学消費者マインド指数が出る。中国は１２日に１２月ＰＰＩ（生産者物価）とＣＰＩ、１３日に１２月貿易収支。このほか、欧米を歴訪する岸田首相は１３日にワシントンで日米首脳会談に臨む。
今晩のＮＹ株の読み筋＝米１２月雇用統計に注目
16:39 配信 モーニングスター
５日の米国株式市場で、ＮＹダウ、ナスダック総合、Ｓ＆Ｐ５００は揃って反落。５日は１２月ＡＤＰ（オートマチック・データ・プロセッシング）雇用統計で民間雇用者数が予想を上回った一方、週間新規失業保険申請件数が予想を下回る中、米１０年債利回りの上昇とともに株価は下落。セントルイス連銀のブラード総裁が、金利はインフレ低下のために十分な領域に近づきつつあると、ハト派的発言をしたことで買い戻される場面はあったが、ＮＹダウは前日比３３９ドル安の３万２９３０ドルで終えた。
６日は１２月雇用統計が発表される。非農業部門雇用者数の市場予想は前月比２０万人増だが、雇用関連の指標はこのところ予想を上回ることが多く要注目。ＮＹダウが３万３０００ドル絡みの保合いを維持できるかどうか。
＜主な米経済指標・イベント＞
米１２月雇用統計、米１１月耐久財受注、米１１月製造業受注指数、米１２月ＩＳＭ非製造業景況指数
（日付は現地時間）
明日の戦略－週間下落も週足では陽線、来週は13日が要注目の1日に
16:45 配信 トレーダーズ・ウェブ
現在値
ＢＯイノベ 6,260 +650.00
エレメンツ 561 -90
6日の日経平均は続伸。終値は153円高の25973円。米国では強い雇用指標を嫌気して、ダウ平均が300ドルを超える下落。しかし、これを受けても寄り付きは80円程度の下落にとどまった。そこからすぐに切り返してプラス転換。前日終値近辺でしばらくもみ合った後、上げ幅を3桁に広げた。前場では節目の26000円を前に足踏みしたが、後場の開始直後には26000円を突破。ただ、そこでいったんの到達感が出てきたことから、以降は上値が重くなった。結局、終値では26000円を下回ったが、大きな失速もなく高値圏で取引を終了した。
東証プライムの売買代金は概算で2兆5000億円。業種別では海運、鉱業、非鉄金属などが上昇した一方、不動産、保険、電気・ガスなどが下落した。新作ゲーム「メメントモリ」の12月度課金高などの速報値を公表したバンク・オブ・イノベーション<4393>が急騰。反面、日証金が増し担保金徴収措置を実施すると発表したＥＬＥＭＥＮＴＳ<5246>が、ストップ安まで売られる場面があるなど急落した。
東証1部の騰落銘柄数は値上がり1054/値下がり696。川崎汽船など海運大手3社がそろって大幅高。日経新聞のインタビュー記事を材料に、東京エレクロトンが3％超上昇した。EVに関するニュースが相次いだソニーＧが連日で強い上昇。太陽誘電、村田製作所、ＴＤＫなど主力ハイテク株に見直し買いが入った。「スシロー」の月次に改善傾向が見られたＦ＆ＬＣが急伸。3Q決算が好感されたダイセキ環境が値を飛ばした。
一方、三菱ＵＦＪが軟調。日銀がイールドカーブコントロールの再修正を急いでいないと伝わったことで、引け間際に大きく崩れる場面があった。国内ユニクロ月次が好調であったファーストリテイリングは、上昇スタートも買いが続かず終盤にマイナス圏に沈んだ。米長期金利の上昇を嫌気して、三菱地所や住友不動産など不動産株が軒並み安。月次が失望を誘ったジンズＨＤが急落した。
来週は決算発表が多く、個別のボラティリティが大きくなると思われる。今週はEV充電器関連や育児関連の銘柄が人気化したが、1日の値動きはかなり派手になった一方、特にEV充電器関連の方は賞味期限が短く、翌営業日に急落したものも多かった。株式市場の先行き不透明感が強まると、長く持ちたくないという理由と、デイトレーダーの存在感が大きくなるという要因から、1日の振れ幅が大きくなりやすい。しかし、急騰してもすぐに急落する銘柄が多くなると、長期の投資家は手を出しづらくなる。その意味では、決算で強く買われた銘柄の翌日以降の値動きを注視しておきたい。決算は3カ月間の企業の努力が詰まった通信表だ。これを材料に短期のマネーゲームが盛り上がるだけでなく、中長期を見据えて継続した買いが入る銘柄が増えてくれば、そのことが日本株の下値不安を和らげる材料になるだろう。
【来週の見通し】
神経質な展開か。月曜9日が成人の日により休場で立ち合いは4日。木曜12日に発表される米12月消費者物価指数（CPI）が注目を集める。足元では世界的な金融引き締めへの警戒が改めて強まりつつあり、先月の日銀の金融政策修正がその流れに拍車をかけた。ただ、先月発表された米11月CPIは市場予想を下回るなど、米国の物価指標に関してはピークアウトの兆候も見られる。米CPIがそこまで強い内容とならなければ、米長期金利の低下を促して一気にリスク選好ムードが高まる展開も期待できる。一方、強い内容となれば、その逆の展開が想定される。同指標を消化する金曜13日の値動きが、週の方向性にも大きな影響を及ぼすことになるだろう。なお、国内では決算発表が多く、安川電機やファーストリテイリングなど注目度の高いところも出てくる。個別の物色が活況になると思われる点は、一定程度日本株を下支えすると考える。
【今週を振り返る】
軟調となった。日経平均は大発会の1月4日から377円安と大幅に下落し、終値で26000円を大きく下回った。米国株が2022年の最終日と2023年の初日の両方で下落したこと、1月3日にドル円が一時130円を割り込んだこと、1月3日の米株市場でテスラやアップルが大幅安となったことなど、多くのネガティブな材料が嫌気された。一方、翌5日は米国株高を受けて上昇し、6日は米国株の大幅安を受けても、売り先行から切り返して3桁の上昇となった。2023年第1週は2勝1敗だが大発会の下げの度合いが大きく、週間では下落。週間では約120円の下落となったが、週初の発射台が低く後半の動きが良かったことから、週足では4週ぶりに陽線を形成した。
【来週の予定】
国内では、12月都区部消費者物価指数、11月家計調査（1/10）、11月景気動向指数、30年国債入札（1/11）、12月マネーストック、12月都心オフィス空室率、地域経済報告（さくらレポート）（1/12）、オプションSQ、12月マネーストック、5年国債入札（1/13）などがある。
企業決算では、安川電、ウエルシアＨＤ、ローソン、キユーピー、クリエイトＳＤＨ、イズミ、リテールＰＴ、リソー教育、コジマ、ライク、スタジオアリス、わらべや、アレンザＨＤ、東京個別、カネ美食品、キユソー流通、エコス、アヲハタ、ライトオン、バイク王、三光合成、ヒマラヤ（1/10）、ＡＢＣマート、ビックカメラ、サイゼリヤ、Ｕ．Ｓ．Ｍ．Ｈ、ライフコーポ、ローツェ、コーナン商事、コシダカＨＤ、カーブスＨＤ、技研製、タマホーム、出前館、クリーク＆リバ、ＡＩＴ、イートアンドＨ、明光ネット、カンセキ（1/11）、ファーストリテイ、７＆Ｉ－ＨＤ、東宝、ＳＨＩＦＴ、イオンモール、久光薬、イオンＦＳ、ディップ、マニー、ＯＳＧ、Ｓａｎｓａｎ、フジ、イオンディライ、いちご、ＵＳＥＮＮＥＸＴ、ＴＫＰ、乃村工、ＪＩＮＳＨＤ、不二越、大黒天、ウイングアーク、エスプール、トーセイ、アイドマＨＤ、歌舞伎、松屋、オンワードＨＤ、サーラ、大有機、キャンドゥ、ＣＳＰ、トランザクショ、ＰＲＴＩＭＥＳ、トレファク、ブックオフＧＨ、進和、ＦＩＸＥＲ、ボードルア、柿安本店、ウォンテッドリ、インタアクション、三協立山、ビーウィズ、ヤマザワ、中本パクス、小津産業、毎コムネット（1/12）、イオン、ベイカレント、コスモス薬品、サカタのタネ、クリレスＨＤ、ウエストＨＤ、松竹、イオン北海、吉野家ＨＤ、竹内製作、プレナス、コメダ、Ｓ Ｆｏｏｄｓ、ＭＶ東海、ニッケ、パソナＧ、ＩＤＯＭ、アークランズ、ベクトル、ワキタ、リンガハット、ＦＰパートナー、ＳＦＰ、ＴＳＩＨＤ、北の達人、オキサイド、バリュエンスＨ、ダイト、霞ヶ関キャ、エネクスインフラ、三栄建築、チヨダ、北興化、ティムス、スターマイカＨＤ、佐鳥電機、モリト、ラクトＪＰＮ、ジャステック、イージェイＨＤ、Ｂエンジニア、サーバーワクス、アステナＨＤ、ＵＵＵＭ、ＲＰＡ、串カツ田中、セラク、シンメンテＨＤ、Ｇｕｎｏｓｙ、住江織、Ｅｎｊｉｎ、プラズマ、ヨシムラフード、前沢工、Ｊフロンティア、東名、ビザスク（1/13）が発表を予定している。
海外の経済指標の発表やイベントでは、米11月消費者信用残高（1/9）、米3年国債入札（1/10）、米10年国債入札（1/11）、米12月消費者物価指数、米12月財政収支、米30年国債入札（1/12）、米1月ミシガン大学消費者信頼感指数（1/13）などがある。
米企業決算では、シティグループ、ＪＰモルガン・チェース、バンク・オブ・アメリカ、ウェルズ・ファーゴ、ユナイテッドヘルス・グループ（1/13）が発表を予定している。
シタデル、ヘッジファンドなど過去最高収入－マーケットメーク１兆円
2023年1月6日 9:26 JST ブルームバーグ
ケネス・グリフィン氏が最高経営責任者（ＣＥＯ）を務めるヘッジファンド運営会社シタデルのマーケットメーク（値付け業務）部門シタデル・セキュリティーズは、市場のボラティリティーが追い風となり、2022年の収入が過去最高の75億ドル（約１兆円）に達した。
シタデル・セキュリティーズの収入が前年の70億ドルから7.1％増加したと広報担当者が確認した。純トレーディング収入は上期として最高の42億ドルを記録した後も好調が続き、12四半期連続で10億ドルを上回った。
シタデルの業績は同社が上位金融機関からシェアを奪い、リテール投資家向けを中心に株式・オプションのマーケットメークビジネスで支配的地位を確立しつつある状況を反映するものだ。同社の取り扱いシェアは米国のリテール取引高の約40％、米株取引の４分の１を占める。
広報担当によると、シタデルは政府系ファンド（ＳＷＦ）や中央銀行を含む1600余りの機関投資家の顧客にサービスを提供している。
ダウ・ジョーンズ（ＤＪ）通信が関係者を引用し伝えたところでは、ヘッジファンド部門の収入も約280億ドルと過去最高を更新したもようだ。
関係者の１人がブルームバーグ・ニュースに語ったところでは、シタデルの旗艦マルチストラテジーファンドはプラス38.1％の運用成績を残した。
現時点ではＮＹダウ先物もナスダック先物も共に上げてはいるのですが…。
2023年初戦が開幕！ ジョン・ラームら3人が首位並走、松山英樹は3打差11位の好発進
1/6(金) 12:07配信 ゴルフ情報ALBA.Net
＜セントリー・トーナメント・オブ・チャンピオンズ 初日◇5日◇カパルア・リゾート プランテーションC（米ハワイ州）◇7596ヤード・パー73＞
米国男子ツアー2023年初戦は最初のラウンドが終了。唯一日本勢で出場している松山英樹は4つのパー5すべてでバーディを奪うなど7バーディ・1ボギーの「67」で回り首位と3打差の6アンダー・11位タイと好発進を決めた。
首位で並ぶのは9アンダーまで伸ばしたコリン・モリカワ、J.J.スポーン（いずれも米国）、ジョン・ラーム（スペイン）の3人。1打差の4位には昨年大ブレイクしたトム・キム（韓国）が続いている。
世界ランキング2位のスコッティ・シェフラー（米国）は7アンダーの5位タイ。2017、20年大会を制しているジャスティン・トーマス（米国）は17番でダボを叩くなど3アンダー・26位タイとやや出遅れている。
「痩せても免疫細胞が記憶」過去の肥満でも加齢黄斑変性悪化リスク…京大などチーム
1/6(金) 14:20配信 読売新聞オンライン
肥満が関係しているとされる目の病気「加齢黄斑変性」は、一度太ると痩せた後も悪化するリスクが高いままであることがマウスを使った実験で分かったと、京都大やカナダ・モントリオール大などのチームが発表した。論文が６日、科学誌サイエンスに掲載された。
加齢黄斑変性は、加齢に伴い、網膜の中央部に出血や浮腫が生じる病気。視力が低下し、失明に至る場合もある。国内では年平均で約２５００人に１人が発症しているとされる。発症の仕組みは不明な点が多いが、喫煙や肥満との関係を指摘する報告もあった。
チームの畑匡侑（まさゆき）・京大特定講師（眼科学）らは加齢黄斑変性のマウスを使い、炎症に関わる血液中の免疫物質「サイトカイン」の量を調べた。
その結果、過去に太っていたマウスは、標準的な体重に戻っても免疫細胞からサイトカインが多く分泌され、加齢黄斑変性の症状が悪化することが判明した。免疫細胞を解析したところ、サイトカインを作る遺伝子の働きが、脂質による刺激によって活発になっていた。
畑特定講師は「痩せても免疫細胞が肥満を『記憶』している。パーキンソン病など他の病気にも関係している可能性がある」と指摘している。
西田幸二・大阪大教授（眼科学）の話「過去の肥満が加齢黄斑変性に関係することを確認したのは初めてだ。もし、人でも同じことが起きていれば、新しい治療法の開発につながると期待される」
独VWグループ、中国で生産したEVを欧州に輸出
19:01 配信 東洋経済オンライン
ドイツ自動車大手のフォルクスワーゲン・グループ(VW)は、中国の工場で生産したEV(電気自動車)をヨーロッパを含む海外市場に輸出する。その第1弾は、グループ傘下のスペインのセアトが展開するサブブランド「クプラ(CUPRA)」の新型EV「タバスカン」だ。2022年12月14日、VW中国法人が財新記者の取材に対して事実を認めた。
タバスカンは、VWが開発した次世代のEV用プラットフォーム「MEB」をベースに設計されている。中国はいまやEVの開発と生産において世界をリードする存在であり、VWの安徽省の工場はすでにMEBベースの車両の生産に対応済みだ。同社は今後、この工場をグループのEVの一大生産拠点に育てようとしている。
VWは長年、国有自動車大手の第一汽車集団との合弁会社である「一汽VW」と、同じく上海汽車集団との合弁会社の「上海VW」の2社を中心に中国事業を展開してきた。そして2017年、EV専業の3社目の合弁会社を安徽省の国有中堅メーカーの江淮汽車と(折半出資で)設立。2020年5月には合弁会社への出資比率を75％に引き上げ、経営権を握った。
■テスラやルノーも中国から輸出
現時点では、VWがクプラ・ブランドのクルマを中国市場に導入する計画はない。つまり、安徽工場で生産されるクプラ車は、すべて輸出に回ることになる。
外資系の自動車メーカーが、中国で生産したEVを輸出するのはこれが初ではない。例えば、アメリカのテスラは主力車種の「モデル3」や「モデルY」を、ドイツのBMWは「iX3」を、フランスのルノーは傘下の「ダチア(Dacia)」ブランドの「スプリング」を中国で生産して輸出している。
エンジン車が主流だった時代には、外資系メーカーは中国で生産したクルマを中国市場だけで売るのが通例だった。しかしEVへのシフトが本格化するにつれ、EVの要素技術がそろっている中国の生産拠点としての魅力が高まっている。
今後はメルセデス・ベンツが「スマート(Smart)」ブランドのEVを、BMWが「ミニ(MINI)」ブランドのEVを中国で生産し、ヨーロッパ市場に輸出する計画だ。
NY株見通し－金融政策の見通しを巡り米12月雇用統計に注目
20:45 配信 トレーダーズ・ウェブ
今晩のNY市場は12月雇用統計に注目。昨日は発表された雇用指標が強い結果となったことで米連邦準備理事会（FRB）による積極的な引き締め継続への警戒感が強まり主要3指数がそろって大幅に反落した。前日に133ドル高と3日ぶりに反発したダウ平均は339ドル安と反落し、週初来で217ドル安（-0.66％）と先週末水準を割り込んだ。S&P500とナスダック総合も週初来でそれぞれ0.82％安、1.54％安となり、ともに5週続落ペースとなった。今晩の取引では昨日に続き雇用データに注目が集まる。寄り前に発表される米12月雇用統計は、失業率が3.7％と前月から横ばいが予想されているが、非農業部門雇用者数（NFP）の市場予想が20.0万人増と11月分の26.3万人増から増加幅の縮小が見込まれ、平均賃金も前月比+0.4％（前月分：+0.6％）、前年比+5.0％（同：+5.1％）と伸びの鈍化が予想されている。予想通りの結果となれば金融引き締め長期化への警戒感が和らぐことが期待される一方、NFPや平均賃金が予想以上に強い結果となれば、引き締め長期化見通しが一段と強まることが警戒される。このほか、足もとの景気動向を巡っては寄り後に発表される米12月ISM非製造業総合指数(PMI)にも要注目。
今晩の米経済指標は12月雇用統計、12月ISM非製造業PMIのほか、11月製造業新規受注、11月耐久財受注改定値など。このほか、クックFRB理事、ボスティック米アトランタ連銀総裁、バーキン米リッチモンド連銀総裁、ジョージ米カンザスシティ連銀総裁の講演や討議参加も予定されている。主要な企業の決算発表はなし。
〔NY外為〕円、134円台後半（6日午前8時）
22:16 配信 時事通信
【ニューヨーク時事】週末6日のニューヨーク外国為替市場の円相場は、午前8時現在1ドル＝134円65～75銭と、前日午後5時（133円36～46銭）比1円29銭の円安・ドル高で推移している。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．0490～0500ドル（前日午後5時は1．0516～0526ドル）、対円では同141円33～43銭（同140円34～44銭）。（了）
来週は米大手銀の決算 ネガティブな見方も＝米国株個別
23:15 配信 みんかぶFX
米株式市場は来週から決算発表シーズンに入る。その皮切りに来週金曜日に米大手銀の決算が予定されている。しかし、それを前にアナリストからは投資判断や目標株価の引き下げが伝わっている
アナリストはシティグループとゴールドマンの目標株価を引き下げた。シティグループは４１ドル、ゴールドマンは３５６ドルに引き下げている。米大手銀は貸倒引当金と経費の増加に直面しており、１０－１２月期（第４四半期）の決算の重荷になりそうだという。大手銀全体の貸倒引当金の繰入率は前期比で０．０４％ポイントの上昇を予想しているほか、賃金インフレが経費に大きな影響を与えるとも指摘。米大手銀の経費の５５％は人件費だとしている。
また、別のアナリストはバンカメの投資判断を「中立」に引き下げ、目標株価も３６ドルに引き下げた。他の大手銀グループに比べて若干プレミアムで取引されているという。
また、銀行の利益がピークを迎えている可能性があること、準備金の積み増しによる下振れリスクがあること、そして、不況になればバリュエーションは通常よりも低くなることなどを考慮し、当面の銀行株は過去平均の６０－８０％のレンジを下回って取引されると想定しているという。
5日終値
ＪＰモルガン 135.35（-1.03 -0.76%）
バンカメ 34.07（-0.07 -0.21%）
シティグループ 46.75（-0.21 -0.45%）
ウェルズ・ファーゴ 42.42（-0.23 -0.54%）
ゴールドマン 343.76（-3.94 -1.13%）
モルガン・スタンレー 85.92（-0.73 -0.84%）
〔NY外為〕円、133円台前半（6日朝）
23:34 配信 時事通信
【ニューヨーク時事】週末6日午前のニューヨーク外国為替市場では、米雇用統計で賃金の伸び鈍化が示されたことを受けて円買い・ドル売りが強まり、円相場は1ドル＝133円台前半で推移している。午前9時現在は133円30～40銭と、前日午後5時（133円36～46銭）比06銭の円高・ドル安。
昨年12月の米雇用統計が強い内容になるとの見方から、海外市場では円売り・ドル買いが進行。この流れを引き継ぎ、ニューヨーク市場は134円70銭で取引を開始した。
米利上げペースを占う上で注目された同統計は、景気動向を敏感に反映する非農業部門の就業者数が前月から22万3000人増加。伸びは11月から鈍化したものの、市場予想の20万人増を上回った。また、失業率は3．5％と、前月から0．1ポイント改善した。
しかし、平均時給は前月比0．3％増、前年比4．6％増と、予想の0．4％増、5．0％増をそれぞれ下回り、インフレ高止まりへの警戒感が後退。ドルが主要通貨に対して売り戻される展開となっている。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．0530～0540ドル（前日午後5時は1．0516～0526ドル）、対円では同140円50～60銭（同140円34～44銭）と、16銭の円安・ユーロ高。（了）
今夜のＮＹダウは上げてスタートしましたね。
〔米株式〕NYダウ反発、375ドル高＝ナスダックも高い（6日朝）
23:41 配信 時事通信
【ニューヨーク時事】週末6日のニューヨーク株式相場は、反発して始まった。この日発表の米雇用統計で賃金上昇率の鈍化傾向が示されたことで、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げ長期化への懸念が後退した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は午前9時35分現在、前日終値比375．74ドル高の3万3305．82ドル。ハイテク株中心のナスダック総合指数は93．10ポイント高の1万0398．34。（了）
今夜のNY市場でチェック中の米国株２０銘柄中の１４銘柄が値を上げてスタートしましたね。
重点２銘柄は１つが上げていますね。
テスラが大きく下げていますね。
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