和田政宗ブログ より 
 
和田政宗　メディアの方向性は大丈夫か
 
 
 
朝日新聞が小川榮太郎氏と飛鳥新社を訴えたが、
大新聞が
ここまでしなくてはならないというのは
相当追い込まれているのではないか。
 
今年は、
一部新聞を中心に
バイアスのかかった報道がなされ、
結局事実ではないと
証明された事例があった。
やるべき事実の検証を行わず、
一人の証言のみを拠りどころにした記事などである。
 
“安倍政権を追いこむ”など、
まず追及することや疑惑を作ることありきで、
ほとんど関係ない事実を
無理やりつなぎ合わせたり
社説などでバイアスをつけたりする手法は
極めて危険である。
 
もし疑惑があるのなら、
あくまで事実の積み上げによって追及すべきである。
 
過去、
満州事変において若槻内閣の事態不拡大方針を、
東京朝日新聞など
新聞各社はこぞって弱腰であると批判し
世論を作っていった。
 
この時は
軍事状況についての報道規制もあったが、
やみくもに新聞各紙は
関東軍などの行動を支持して
若槻内閣の批判を続け
事態拡大をあおった。
 
当時の満州での治安状況の悪化阻止や
満州族の独立などの視点は
もちろん重要であり
私も必要性を感じるが、
満州事変においての新聞各社は
丹念な検証からの必要性というよりも、
まず突き進んだ関東軍などの
行動を支持するという
結論ありきの論調であった。
 
まず結論ありきの論調は危険である。
こうした過去に
新聞社は学んでないのだろうか。
一部新聞は戦前の批判を良くするが、
自分たちの過去は学んでないのだろうか。
 
私は今年を
「メディアが死んだ年元年」
と名付けているが、
メディア各社におかれては
今年の報道のあり方をしっかりと振り返り、
事実に基づいた正確な報道を
心がけるべきではないだろうか。
 
メディアの方向性に、
非常に危険なにおいがしてきている。
 
そもそも

事実の念密な検証も行わず

事実を軽んじ続けて

世の中に大迷惑をかけている

大新聞が

自らに向けられた

個人からの批判を

事実ではないと

提訴するのだから

笑ってしまう。

どれほどの有名人であったとしても

個人と

大手新聞社では

言論表現の機会と能力が

雲泥の差なのは誰がみても明らかだ。

事実でないなら事実でないことを

言論表現でしっかり社会に対して

証明する手段と機会が十分にありながら

それを行わず

提訴に走ると言うのは

提訴することに

本来の意味以外のことを

求めていると思われても

仕方がない。

事実の重み知らようだが

恥の重みも知らない。

大手新聞社というハードの中にある

本来もっとも大切なはずの

ソフトが

ハードに対して

あまりにも稚拙なのが

あまりにおかしい。

まあその辺は

置いて置くとしても

問題は

朝日新聞のやり口が

慰安婦問題と同じだどいうことだ。

同じように

事実確認を徹底しないまま

結論ありきの姿勢での報道をやめない。

そしてその都度その都度

批判を浴びては言い訳をして

言い訳しきれなくなると

謝罪するのだろうが

繰り返していれば

反省も問題視もしていないのは

明白だ。

その姿勢が

中長期的に

継続可能だと

思っているのだろうか。

それとも

その場限りなのか。

それとも

もっと違った

我々の考えつかないような

特殊な価値観で

自分たちの立ち位置を捉えているのだろうか。

どちらにしても

来年の今頃朝日新聞はどうなっているのか

注視したい。

多分来年も何かやってしまう。

来年の暮れには

また

メディアの位置付けも

それなりの変化があるだろう。

様々な情報の中で

それぞれのメディアが

どういう方向性で

存在意義を確立していくのか

伝える内容も含め

そろそろ本気で考えなくては

誰も望まない方向に

行ってしまうのではないかと

危惧感はある。