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2016/02/21

京阪神ビルディング(8818)---1枚保有時の予想利回りは、3.52～4.28％

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テーマ：不動産(578)

カテゴリ：不動産

京阪神ビルディング（8818.不動産賃貸）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・外人持株比率上昇傾向。
・増配傾向

次に、経常利益の期首計画・実績を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　3,700・3,800
2014年（平成26年）3月期　3,850・3,699
2015年（平成27年）3月期　4,200・4,457
2016年（平成28年）3月期　4,700

次に、１Ｑ・２Ｑ・３Ｑ・４Ｑの経常利益を見てみる。

2014年（平成26年）3月期　1,080・1,871・2,837・3,699
2015年（平成27年）3月期　1,119・2,097・3,340・4,457
2016年（平成28年）3月期　1,340・2,369・3,663

次に、１Ｑ・２Ｑ・３Ｑの経常利益÷通期経常利益（今期は予想）を見てみる。

2014年（平成26年）3月期　29.2％・50.6％・76.7％
2015年（平成27年）3月期　25.1％・47.0％・74.9％
2016年（平成28年）3月期　28.5％・50.4％・77.9％

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

24年3月期　12円・539百万円・31.0％・1.4％
25年3月期　14円・629百万円・27.0％・1.5％
26年3月期　14円・755百万円・30.4％・1.6％
27年3月期　15円・809百万円・29.6％・1.6％
28年3月期　16円

☆26年3月期の配当は、25年10月25日に増額修正（13円→14円）。
☆27年3月期の配当は、26年10月28日に増額修正（14円→15円）。
☆28年3月期に配当は、27年11月5日に増額修正（15円→16円）。

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・6,916名<13.9>
・7,523名<14.3>・9.5％・38.7％
・6,067名<15.9>・16.9％・37.3％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2013年12月発売号　296億円・101億円・593億円
2014年06月発売号　286億円・122億円・563億円
2014年09月発売号　301億円・122億円・552億円
2015年12月発売号　378億円・35億円・448億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

26年3月期　42.0％・893.93円・0円・4,607
27年3月期　45.0％・960.64円・0円・7,086

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

25年3月期末　45,898,798・923,145
26年3月期末　53,998,798・23,638
27年3月期末　53,998,798・23,797

☆26年3月期は、新株の発行、自己株式の処分あり。

次に、短信で、賃貸不動産の簿価・時価・含み益を見てみる。
単位は、百万円。

24年3月末　94,809・132,241・37,432
25年3月末　92,791・133,259・40,468
26年3月末　89,790・133,333・43,543
27年3月末　96,567・144,269・47,702

☆27年3月末の含み益は477億円、株価580円で計算した時価総額は313億円。したがって、賃貸不動産の含み益は、時価総額の1.52倍になる。

次に、株価と指標等を見てみる。

現在値は、580円
予想PERは、8.7倍
実績PBRは、0.59倍
予想利回りは、2.76％
配当月は、3月、9月

1枚保有時の予想利回りは、3.52～4.28％
（配当：1,600円　、優待：440～880円）

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、588円。（事業価値1,253円+財産価値279円-有利子負債944円）
・理論株価比は、98.6％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報12月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】1948.12
【上場】1949.5

【特色】住友系。データセンター、場外馬券売り場、オフィスなど賃貸。売上の大半が大阪府内の物件

【連結事業】土地建物賃貸98(37)、他2(2) <15・3>

【後　退】賃貸ビルは大規模データセンター埋まり稼働率改善。営業益高水準。ただ心斎橋ビル売却による賃料収入減響き前号の増益予想から減益に。物件売却特益。増配。17年３月期はデータセンターの需要旺盛。

【照　準】価格高騰で物件取得には慎重姿勢も需要強いデータセンター、物流施設の取得模索。社債など直接金融比率上げ、銀行借り入れ抑制し調達金利の低減進める。