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2018/11/26

日本エス・エイチ・エル(4327)---ロイヤルティ支払い負担増賄い、小幅営業増益。

テーマ：サービス(823)

カテゴリ：サービス

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日本ＳＨＬ（4327.経営コンサル）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・28年9月期の1株当たり純資産は、前期比が111.4％、3期前比が127.0％、5期前比が151.8％。
・29年9月期の1株当たり純資産は、前期比が105.1％、3期前比が127.3％、5期前比が147.3％。
・30年9月期の1株当たり純資産は、前期比が109.9％、3期前比が128.6％、5期前比が146.7％。

次に、経常利益を見てみる。

2012年（平成24年）9月期　777
2013年（平成25年）9月期　863
2014年（平成26年）9月期　894
2015年（平成27年）9月期　939
2016年（平成28年）9月期　1,020
2017年（平成29年）9月期　1,104
2018年（平成30年）9月期　1,160

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

22年9月期　34.0円・214百万円・50.5％・9.4％
23年9月期　35.75円・221百万円・50.4％・9.1％
24年9月期　42.88円・265百万円・60.5％・10.0％
25年9月期　45.0円・279百万円・50.5％・9.6％
26年9月期　46.0円・281百万円・51.2％・9.2％
27年9月期　49.0円・295百万円・50.0％・9.1％
28年9月期　55.0円・334百万円・50.0％・9.3％　
29年9月期　63.5円・381百万円・50.7％・9.9％　
30年9月期　67.0円・398百万円・50.1％・9.8％　
31年9月期　68.0円

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・2,270名<14.9>・8.7％・63.3％
・2,034名<15.9>・8.0％・64.0％
・2,001名<16.9>・8.8％・64.0％
・2,020名<17.9>・12.3％・66.6％
・2,347名<18.3>・12.1％・66.4％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2014年03月発売号　71.5億円・25.5億円・0億円
2014年12月発売号　80.2億円・19.6億円・0億円
2016年03月発売号　79.4億円・21.7億円・0億円
2017年03月発売号　96.7億円・26.9億円・0億円
2018年03月発売号　127億円・28億円・0億円
2018年09月発売号　117億円・28億円・0億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

23年9月期　87.8％・819.75円・0円・421
24年9月期　86.6％・888.46円・0円・623
25年9月期　86.1％・980.35円・0円・688
26年9月期　86.5％・1,027.89円・0円・565
27年9月期　84.4％・1,117.74円・0円・641
28年9月期　86.1％・1,244.70円・0円・846
29年9月期　84.7％・654.37円・0円・890
30年9月期　86.8％・718.93円・0円・736

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

24年9月期末　3,101,800・0
25年9月期末　3,101,800・21
26年9月期末　3,101,800・81,921
27年9月期末　3,023,079・0
28年9月期末　3,040,979・33
29年9月期末　6,096,358・150,844
30年9月期末　6,100,358・150,844

次に、株価と指標等を見てみる。

11月22日の終値は、1,763円
予想PERは、13.11倍
実績PBRは、2.45倍
予想利回りは、3.86％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、2,093円。（事業価値1,380円+財産価値713円-有利子負債0円）
・理論株価比は、84.2％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報9月号の記事を見てみる。

【決算】9月
【設立】1987.12
【上場】2001.12

【特色】採用や人事評価の診断ツール販売と人事コンサルティングの２本柱。Ｗｅｂ版活用で市場拡大

【単独事業】プロダクト58、コンサルティング39、トレーニング3 <17・9>

【小幅増益】柱の新卒者向け適性テストのＷｅｂ版が堅調増。商品値上げ効果。ただ外注費膨張。水準高いが、営業益やや停滞感。19年９月期は適性テストのＷｅｂ版が底堅さ続く。テストセンター方式増勢。ロイヤルティ支払い負担増賄い、小幅営業増益。

【脱　却】ライセンス依存縮小に向け、自社新商品開発やラインナップ強化急ぐ。開発では資本提携先『マイナビ』との連携も。