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2021/02/16

幼児活動研究会(2152)---体育指導は新型コロナによる出足の休業打撃。ただ夏場以降に再開、実施会場数、会員数の復調が想定超。

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カテゴリ：サービス

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幼児活動研究会（2152.学習塾・教育事業）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が116.7％、3期前比が145.2％、5期前比が172.6％。
・31年3月期の1株当たり純資産は、前期比が107.1％、3期前比が148.5％、5期前比が169.9％。
・2020年3月期の1株当たり純資産は、前期比が101.8％、3期前比が127.2％、5期前比が158.3％。

次に、経常利益を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　750
2014年（平成26年）3月期　757
2015年（平成27年）3月期　803
2016年（平成28年）3月期　862　　
2017年（平成29年）3月期　1,017
2018年（平成30年）3月期　1,121
2019年（平成31年）3月期　1,276
2020年（令和02年）3月期　1,145

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

2014年3月期　3.5円・39百万円・9.6％・1.0％
2015年3月期　3.5円・39百万円・8.8％・0.9％
2016年3月期　5円・57百万円・11.9％・1.2％
2017年3月期　7.5円・88百万円・10.3％・1.5％
2018年3月期　10円・117百万円・15.5％・1.8％
2019年3月期　14円・164百万円・20.0％・2.2％
2020年3月期　15円・162百万円・22.1％・2.4％
2021年3月期　11円　

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・1,261名<15.3>・1.6％・81.6％
・1,291名<16.3>・3.4％・80.2％
・1,689名<18.9>・0.7％・78.9％
・1,558名<19.3>・0.9％・78.1％
・1,210名<20.9>・0.4％・83.2％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2015年06月発売号　45.1億円・52.9億円・4.2億円
2016年09月発売号　58.2億円・58.0億円・3.6億円
2018年12月発売号　107億円・57億円・3億円
2019年09月発売号　120億円・65億円・0億円
2020年12月発売号　117億円・62億円・0億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

25年3月期　60.3％・654.62円・0円・707
26年3月期　61.0％・711.67円・0円・716
27年3月期　59.5％・777.96円・0円・792
28年3月期　59.4%・814.52円・0円・559
29年3月期　64.5％・484.10円・0円・820
30年3月期　68.5％・564.86円・0円・669
31年3月期　69.3％・604.72円・0円・934
2020年3月期　67.3％・615.64円・0円・1,218

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

25年3月期末　5,454,000・544
26年3月期末　5,598,000・544
27年3月期末　5,700,000・544
28年3月期末　5,788,000・544
29年3月期末　11,784,000・1,088（分1→2）
30年3月期末　11,784,000・1,264
31年3月期末　11,784,000・1,264
2020年3月期末　11,784,000・981,364

次に、株価と指標等を見てみる。

2月12日の終値は、1,000円
予想PERは、28.41倍
実績PBRは、1.65倍
予想利回りは、1.1％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、1,551円。（事業価値803円+財産価値747円-有利子負債0円）
・理論株価比は、64.5％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報12月号の記事を見てみる。

【決算】3月

【設立】1972.9

【上場】2007.5

【特色】全国の幼稚園、保育園で体育指導。独自教育『ＹＹプロジェクト』の普及図る。園経営コンサルも

【単独事業】幼児体育指導関連95(16)、コンサルティング関連5(35) <20・3>

【減益幅縮小】幼稚園経営コンサルは低迷。体育指導は新型コロナによる出足の休業打撃。ただ夏場以降に再開、実施会場数、会員数の復調が想定超。営業減益だが会社計画まで増額。営業外に雇調金。減配。22年３月期はコロナ影響緩和し営業益反発。

【指　導】療育スポーツ、スイミング指導などの拡充検討。社員が事務所を経由せず幼稚園に直行直帰するなど働き方を改革。

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