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健康・予防政策が功を制して米国ではガンが減っているそうです。対策の遅れている日本は増加の一途ですね。ガン予防策がかなりわかってきていますので、やはり予防が一番ですね。米国での主要なガンである肺ガン、乳ガン、前立腺ガン、大腸ガンによる死亡率が、1990年代後半から減少し続けていたが1998年から2000年の間はほぼ横ばいとなった。「ガンの実態調査年次報告、1975-2000」の新しいデータからわかった。この報告書は、米国疾病対策センター(CDC)、米国ガン学会(ACS)、国立ガン研究所(NCI)、北米中央ガン登録協会(NAACCR:North American Association of Central Cancer Registries)の4機関により共同で作成されたもので、1998年から毎年発行されている。米国のガンの死亡率およびガンの発症率のデータが集められており、ガン対策の開発と評価に役立てられている。報告書は、9月3日付けのJournal of the National Cancer Instituteに掲載された。今年の報告書では1975年から2000年の長期のガン死亡率および発症率の動向と最近5年間(1996年-2000年)の動向に焦点が絞られている。特に、最近5年間の発症率データは米国の人口の68%をカバーしている。また、白人、黒人、アジアおよび太平洋諸国、アメリカインディアン/アラスカ原住民およびヒスパニックの五つの主要な人種別のデータが集められているのも最近の動向データの特徴。それによるとガンによる死亡率は、1998年から2000年の間にほぼ横ばいとなった(人口10万人当たり約200人)。それ以前は、1990年まで増加傾向にあり、1994年まではいったん横ばい(人口10万人当たり215人から212人)、それから1998年まで減少していた。ガンの発症率は、ガン全体でみると、1975年から1992年までは増加、1992年から1995年までは減少、その後、1995年から2000年までは横ばい(10万人当たり約480人)となった。最近、女性の乳ガンおよび男性、特に白人男性の前立腺ガンの発症率増加が認められるが、男性における肺ガンの長期にわたる減少により、全体の発症率は横ばいを保っている。主要な4種のガン別にみると、肺ガンでは白人および黒人の死亡率が1990年代ずっと減少しつづけ、女性の死亡率の増加が鈍くなった。これは、過去10年間の禁煙努力の効果が現れていると推測されている。乳ガンの発症率は、黒人および白人の間で増加し続けているが、その増加速度は1986年以降緩慢になっている。死亡率は、1990年代の初頭より減少しているが、黒人女性よりも白人女性で急激に減少していることが報告されている。1990年代に乳ガンの死亡率が減少し、発症率が増加したのは、マモグラフィースクリーニングの増加と、改善された治療が普及したためとの指摘がある。前立腺ガンの死亡率は1994年以来、下降しているが、その一方では発症率が白人と黒人男性の両方で1995年以来増加の一途をたどっている。最近の発症率の増加原因はよくわかっていない。1970年代から1980年代のはじめにかけて、前立腺ガンの発症率は増加していた。前立腺特異抗原(PSA)検査の導入が、1980年代後半の急激な発症率の増加に寄与したとみられている。最近の発症率の増加は、PSA検査導入以前の増加とよく似ているという。大腸ガンの死亡率は、白人と黒人の間でともに1970年代以降減少し続けているが、特に1980年代半ばから急激に減っている。黒人男性および女性よりも白人男性および女性の間での死亡率の減少が大きい。大腸ガンの発症率は、1996年以降、全男性および女性とも横ばいとなっている。人種別に見ると、すべてのガンの発症率が、アジア太平洋諸国、アメリカインディアン/アラスカ原住民、およびヒスパニック系の男性では減少しているのに対し、これらに属する女性ではこれといった傾向は見られない。ガンによる死亡率はアジア太平洋諸国の男性および女性では、減少したが、アメリカインディアン/アラスカ原住民、およびヒスパニック系の男性および女性では、横ばい状態である。白人と黒人の間で大腸ガンおよび乳ガンの死亡率に差があり、それが広がっていることがわかったが、例を挙げると、2000年では、白人男性の大腸ガンの死亡率が24.445であるのに対し、黒人男性のそれは34.387である(いずれも人口10万人当たり)。乳ガンの死亡率は、白人女性が25.962、黒人女性が35.234(いずれも人口10万人当たり、2000年)。この差は、黒人が、白人と同じようにスクリーニングと治療の機会を得ていないためとみられる。報告書では、ガンはさらに減少させることができるが、そのためには大腸ガンのスクリーニングなどの適切なガンコントロールをすべての人々に浸透させるために、連邦政府、州、各地方、個人の強力なパートナーシップが必要であると結論付けている。特に米国厚生省が掲げている「Healthy People 2010」の目標に近づけるために、ガンの予防、スクリーニング、治療を効果的に行うための方策が必要であるとしている。
2003/09/07
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医療後進国日本のひとつの事例ですね。進歩の著しい分野で生死を扱う医師免許が終身免許で更新の必要がないのです。医師選び、治療選びは慎重にしないと悔やむことになりますね。 自治体の乳がん検診で、がんを発見するのに有効と認められている乳房X線撮影(マンモグラフィー)と視触診の併用検診を実施している市区町村は、全国で5割にとどまることが朝日新聞社の調べでわかった。国は00年、各自治体にマンモグラフィーによる検診を促したが、半数近くは今も「効果がない」とされる視触診だけの検診に頼っていることになる。検診にあたる医師を国の指針に沿った技量の持ち主に限定するよう指導している都道府県が少ない実態もわかった。 87年から老人保健法に基づいて導入された乳がん検診は、ほとんどの自治体で30歳以上の女性を対象に受診を呼びかけ、希望者に実施されてきた。当初は多くが視触診のみだったが、厚生省(当時)の研究班が98年、視触診単独では効果がないと、マンモグラフィー導入の必要性を報告した。同省は00年、50歳以上については原則として2年に1回、マンモグラフィー検診を実施するよう指針を出した。 朝日新聞社が47都道府県に各市区町村の検診実態を聞いたところ、調査した3220の市区町村のうち、マンモグラフィーを導入しているのは1691(一部01、02年度実績)。全市区町村の53%にあたり、国が指針を出した直後の01年度の40%から、13ポイントしか上がっていない。 県内全市町村でマンモグラフィーを導入しているのは山形と富山のみ。導入数が0の高知、2町村の山口のほか東京や大阪、兵庫、福岡など都市部の導入率が低く、自治体間の格差が大きい。 導入が進まない理由として、財政難を挙げるところが多かった。98年、検診費用の国庫補助が廃止されたことが背景にある。またマンモグラフィーは1台3000万円以上。搭載した検診車は1台約5000万~6000万円という。高知は「今秋から、2~3の自治体が試験的に導入予定」という。 一方、マンモグラフィーの導入とともに、検診医には写真を分析する「読影」の専門知識が必要となる。日本乳癌(にゅうがん)検診学会などが作る「マンモグラフィ検診精度管理中央委員会」は、試験で十分な読影能力があると認めた医師をA、B級などとして認定している。 国の指針は、検診にあたる読影医は同委員会の講習会を修了することが望ましいとしているが、読影医をA、B級取得の医師に限るよう市区町村に指導している都道府県は7だけ。「資格をもつ医師が少なく、限定すると検診事業自体が成り立たなくなる」(岐阜)などの声もあった。 また読影は2人以上の医師が行うことと指針で定めているが、これを受け、要綱を定めるなど独自に市区町村を指導している都道府県は27だった。 厚労省によると、自治体の乳がん検診の受診率は01年度で12.3%で、実施していない自治体もある。 マンモグラフィー 乳房専用のX線撮影装置。乳房の上下、左右をそれぞれ板で挟んだ状態で撮影する。視触診や超音波検診で見つけにくい微小な白い粒(石灰化=がん組織が壊死〈えし〉したものなど)や腫瘍(しゅよう)が写り、これがもとでがんが見つかることがある。厚労省の研究班によると、米国や英仏など欧米ではマンモグラフィーによる検診制度が主流。
2003/09/06
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定期健康診断はひとつの巨大産業になっていますが、かけたコストと受けるメリットには疑問が残ります。健康であると8割が答え、普段の仕事で「疲れる」が7割、何か健康のために実践していると8割が答えています。本当に健康な人は普段の仕事程度では疲れませんので、的を射たことを実践している人がいかに少ないかが伺い知れます。氾濫する健康情報に振り回されているからだと思いますね。【事業所調査】1 健康管理対策の実施状況過去1年間(平成13年11月1日から平成14年10月31日、以下同じ)に定期健康診断を実施した事業所は87.1%(前回は平成9年調査(以下「同」という)84.8%)となっている。2 健康づくり及び心の健康対策の実施状況健康づくりに取り組んでいる事業所は37.4%(同46.4%)であり、取組内容(複数回答)としては「健康相談」51.7%が最も高くなっている。心の健康対策に取り組んでいる事業所は23.5%(同26.5%)であり、その取組内容(複数回答)をみると、「相談(カウンセリング)の実施」55.2%が高くなっている。3 喫煙対策の実施状況喫煙対策に取り組んでいる事業所は59.1%(同47.7%)であり、その取組内容(複数回答)をみると、「喫煙場所の設置」75.1%が最も高くなっている。【労働者調査】1 身体の疲れ及び精神的ストレス等の状況普段の仕事で「疲れる」とする労働者の割合は72.2%(同72.0%)と7割を超えており、男(70.1%)より女(75.7%)の方がやや高くなっている。自分の仕事や職業生活に関して「強い不安、悩み、ストレスがある」とする労働者は61.5%(同62.8%)であり、具体的な内容としては、「職場の人間関係の問題」35.1%が最も高くなっている。 2 現在の健康状態及び将来の健康状態に対する不安 労働者の現在の健康状態をみると、「健康である」とする労働者は79.5%(同76.8%)と約8割となっており、男女別にみても差はない。医師から診断された持病があるとする労働者は28.8%(同31.5%)であり、具体的な持病の種類としては「腰痛」25.9%、「高血圧」22.3%が高くなっている。将来の健康状態に対して不安を持っている労働者は76.0%(同78.4%)と7割を超えており、男女別にみても差はない。自分自身の健康のために普段何かを行っている労働者は79.0%(同83.7%)と7割を超えており、男(76.4%)より女(83.1%)の方がやや高くなっている。
2003/09/05
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終結宣言がだされる前から懸念されていたことです。自己免疫力を高めて感染を寄せ付けないことが大切だと思います。今春に大流行した新型肺炎(SARS)について、世界保健機関(WHO)の李鍾郁事務局長は気温が下がる秋、冬に再び流行する危険性を指摘、有効な治療法は「少なくとも2、3年は期待できない」とし、早期発見と封じ込めが唯一の対処方法だと強調した。―秋、冬の新型肺炎再流行が懸念されている。「再流行する、あるいはしないと信じる理由はないが、われわれは再到来するとの前提で準備した方がよい。冬には普通の風邪やインフルエンザも流行するので(新型肺炎発見の)感度の高い検査方法が必要だ」―新型肺炎について何が分かっているのか。「DNA配列は分かっているが、ウイルスの起源や、普通のコロナウイルスがどのように新型肺炎ウイルスに突然変異したのか、いまだに分かっていない。2週間前に、WHOと中国保健省などの専門家チームが中国広東省に派遣され、現在、その起源を調査中だ」―治療法の見通しは。「ワクチンがその答えだが、開発には少なくとも2、3年、いや、もっとかかるだろう。もともと、ウイルスが引き起こす病気の治療薬を開発するのは非常に困難だ。普通の風邪には(完全な)治療薬はまだない。新型肺炎に対する最も有効な対処法は、検疫と封じ込めしかない」―世界貿易機関(WTO)が、発展途上国が安価なエイズ薬などを購入するのを可能にする合意案を承認したが、実効性を疑問視する声もある。「私は楽観的でありたい。しかし、どんなに薬が安くなっても、1日1ドル以下で暮らしているアフリカの国の人々は買えないだろう。結核などのように無料で薬を提供するしかない。エイズは10年や20年ではなくならない。資金を確保し(医薬品)業界や政府、国際機関、活動家が一致協力して、長期的な視点で取り組む必要がある」李 鍾郁氏(イ・ジョンウク)1945年4月生まれ。ソウル大で医学博士号取得、ハワイ大を経て83年にWHO入り。感染症対策一筋に取り組む。今年7月、韓国人初のWHO事務局長に就任した。
2003/09/04
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患者はこんなレベルだということを知りませんので恐ろしいですね。普通に生活していると病気になる現代は、病気にならない積極的な予防が大切だと思います。「36年前に買ったエックス線装置がまだある」「薬の種類が多過ぎて覚えられない」。医療現場の事故防止策が進まず、ハラハラしている看護師たちのこんな本音が、日本医療労働組合連合会(組合員約17万2千人)の初の実態調査で分かった。調査は2、3月に全国の医療機関で働く看護職の組合員らに、事故防止策の実施状況を施設ごとに答えてもらい、296施設分を集計した。それによると、耐用年数を超えた機器が「たくさんある」と答えた施設が21%、「いくらかある」は59%。実例として1967年購入のエックス線撮影装置や80年購入の輸液ポンプなど、耐用年数が通常数年程度の機器が挙げられていた。薬の取り違え防止のために「薬品の品目を減らした」「類似薬品をなくした」と答えた施設は31%ずつ。「薬品名の変更が多くて覚えきれない」との声が目立った。夜勤が多いなど無理な勤務になっているとした施設も87%あり、「事故が起きない方が不思議」との記述もあった。
2003/09/03
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世相を反映して悩みや不安は経済、健康が2大問題になっています。膨大な健康情報がマスコミを中心に発信されていますが、病気・病人が増え続け、健康レベルは悪化の一途です。77年にこれらの原因と対策が的を射ていないと気づいたアメリカは治療医学から予防医学への転換を進めています。日本はいつになったら気がつくのでしょうか。日常生活に悩みや不安を感じている人が67.2%と過去最高を記録したことが、内閣府の「国民生活に関する世論調査」で明らかになった。40、50歳代では70%を突破し、悩みや不安の中身は「老後の生活設計」がトップ。少子高齢化が進行する中、内閣府は「景気低迷をはじめ、年金など将来の社会保障制度への不安が要因ではないか」と分析している。今後の生活の見通しでは「悪くなっていく」が前回比6.2ポイント増で、初めて30%を突破する過去最高の31.3%。一方、「良くなっていく」が7.5%、「同じようなもの」は56.7%。現在の生活の満足度では「不満」とした人が39.6%と1996年調査から連続して増加した。政府への要望(複数回答)では「景気対策」が67.4%で最も多く、青少年犯罪の増加や北朝鮮問題を反映して「犯罪対策」が31.6%と昨年の前回調査より7ポイント、「防衛・安全保障」が22.4%と同6.2ポイントそれぞれ上昇したのが目立った。悩みや不安があると答えた人に、その内容(複数回答)を挙げてもらったところ、「老後の生活設計」が前回に比べ6.3ポイント増の50.0%で1位。次いで「自分の健康」(46.3%)、「今後の収入や資産の見通し」(41.7%)の順だった。
2003/09/02
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氷山の一角にすぎないと思いますが、食物連鎖の最頂点にいて地球上で一番強靭な消化器官を持つ人間に一番溜まっています。排泄するための努力が欠かせませんね。環境ホルモン=分泌撹乱(かくらん)=作用が疑われている有機スズ化合物の一部が、食物連鎖により魚介類の体内で数十倍に濃縮されていることが水産総合研究センター瀬戸内海区水産研究所(広島県大野町)の池田久美子研究員らの調査で分かった。船底塗料などに使われていた同物質に、ダイオキシンなどの残留性有機汚染物質(POPs)に似た生態系での濃縮作用があることを意味しており、汚染の広がりなどが心配される。 池田研究員らは98年から、日本海中央部の深さ約400メートルの海底や山陰沖などで底引き網で生物を採取し、代表的な有機スズ化合物のトリフェニルスズ(TPT)などの濃度を測定。魚介類の胃の内容物を調べた。 その結果、有機スズ化合物のほとんどが海底の泥にたまることが判明。日本海中央部で、乾燥した泥1グラム中に、TPTが3.9~6.7ナノグラム(ナノは10億分の1)含まれていた。 これが魚介類になると、乾燥させた組織から1グラム中、TPTが5.0~460ナノグラム検出されて、泥より濃縮されていた。 海底の有機物を食べるエビで9.3~19倍に、そのエビを捕食するカレイやカニ類などで1.1~3.7倍に濃度が上がるなど、2~3段階の食物連鎖で数十倍の濃縮が起こっていた。 池田研究員は「日本海の中央部でも沿岸部と同レベルの汚染が進んでいた。特にTPTは生体内で濃縮されやすく、今後長期間の監視が必要だ」と指摘している。 有機スズ化合物はフジツボなどの付着を防ぐ船底塗料に使われてきた。日本の造船業界は90年代初めまでに使用を中止したが、多くの国でまだ使用されている。近年の研究で、やはり代表的な有機スズ化合物のトリブチルスズ(TBT)には巻き貝やヒラメのメスをオス化する環境ホルモン作用があることが判明している。
2003/09/01
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健康食品は効果・効能をうたえないので当然の処置ですが、アメリカのように科学的な裏づけのあるものは効果・効能をうたえるようにして粗悪品を駆逐した方がよいと思います。規格があってないようなものなので、消費者が本当によいものを選べないのはかわいそうですね。 「医者に行かなくてもがんが治る!」「最高のダイエット食品」。改正健康増進法が29日施行され、健康食品などの広告にこんなうたい文句を使うのは虚偽、誇大広告に当たるとして禁止されることになった。違反があれば立ち入り検査が可能となり、罰則規定も盛り込まれている。受動喫煙防止などを定めた健康増進法は5月に施行されたばかりだが、昨年夏の中国製ダイエット食品問題などを背景に同じ月に改正法が成立。健康食品など食品全般の広告について「著しく事実に相違する」「著しく人を誤認させる」表示を禁じた。厚生労働大臣は違反者に適正な広告をするよう勧告し、従わないと措置命令、さらに是正されなければ6月以下の懲役か100万円以下の罰金という刑事罰の対象となる。施行に合わせて出された自治体向け通知の「留意事項」では、違反の具体例として(1)厚労省認証と誤解される表現(2)テレビ司会者の特定成分へのコメントを、商品と結び付けて引用(3)運動しながらダイエット食品を取っていたのに体験談で運動に触れないなどを挙げている。また、広告媒体としては包装、チラシ、看板のほか、出版物、放送、インターネットなども含めた。
2003/08/31
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オゾン層が破壊されて有害な紫外線の量が増えているそうです。民間気象会社がこのようなサービスを事業としているので、民業圧迫のマイナス部分もあり、全面的には歓迎できない。気象庁は皮膚がんや免疫力低下を招くとされる有害な紫外線のレベルを高精度観測装置とスーパーコンピューターを駆使して予測し、実際の紫外線量とともに発表することを決めた。来年度予算の概算要求に装置購入費など約1億4千万円を盛り込み、認められれば2005年3月以降実施する方針。気象庁はオゾン層や紫外線を札幌、つくば、鹿児島、那覇の4カ所で観測しているが、結果は月1回発表するだけで、実況や予測の発表は技術的に難しかった。同庁は、新たな装置による観測結果に人工衛星で得たオゾン層のデータなども加えて解析し、毎時の紫外線量をグラフで示したり、十数ランクに分けた予測情報を天気図のように発表することを目指している。「外出時間の調整」「帽子、サングラスの着用」など紫外線対策を分かりやすい図柄で示すことも検討している。
2003/08/30
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先進国で最も遅いですが、やっと動き出しました。糖尿病情報をアップしました。文部科学省は家族ばらばらの食事や、偏食・肥満傾向など、子供の乱れた食生活の改善を図ろうと、食生活に関する教育の充実を図る方針を決めた。同省は「食育」をキーワードに、家庭や地域と連携した親子料理教室やシンポジウムを開催するほか、各地で採れた食材を生かした料理の事例集を作成、小中学校に配布する。新規事業費として2004年度予算の概算要求に計約1億3千万円を盛り込む。文科省はこうした事業を通じ、懸念される将来の生活習慣病の増大など、食が原因となるさまざまな問題に対応したい考えだ。これまでの子供だけの料理教室だけではなく、家庭と地域住民が一緒に実施する形に拡充する。さらに住民と連携して、田植えや野菜栽培の体験学習を実施、収穫したコメ、野菜を料理して栄養と食の大切さを学習する。また、各地の食材を使った給食などの約50のメニューを事例集として全国の小中学校に配布。給食を「生きた教材」として、食文化などを学習してもらうという。
2003/08/29
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私は携帯電話をそのまま普通に使っていると10分くらいで、脳に不快感がでてきます。イヤホンマイクを使うようになってからは大丈夫になり、アメリカに出張した時に携帯電話のスピーカー部分に貼るWAVE SHIELD 24Kを併用するようにしています。高圧電線の下に住む子供達に白血病が多いことが騒がれましたが、電力会社は知らん顔をしています。欧米では高圧電線下に居住することを禁じているそうです。私のサラリーマン時代の後輩は高圧電線下の家に住んでいて奥さんが白血病で亡くなり、引っ越した事例がありました。電磁波のことがやっと調べられ始めましたね。携帯電話や送電線、電化製品から出る電磁波によって頭痛、疲労感などの症状が出るとされる電磁波過敏状態を訴える人は、電磁波を当てると脳の血流量が変化することが、北里研究所病院の坂部貢部長と日本子孫基金の研究で分かった。電磁波との因果関係がよく分かっていない過敏状態の解明につながりそうだ。研究グループは、過敏症状がある人と、ない人それぞれ5人に電磁波を当て、特殊な装置で、脳の血流量の変化を調べた。過敏な人には、電磁波の照射に応じて血流量が増えたり、減ったりする変化が起きた。グループは、症状のある人は、電磁波で神経系が乱され血流変化となって表れたか、脳血流量を一定に保つ能力が低下しているとみている。過敏な人には、眼球の運動障害、瞳孔の対光反応の異常も多く認められたという。坂部部長は「症例数を増やして研究を進め、精度を高めたい」と話している。電磁波過敏状態の検査法はこれまでなく、電磁波を受ける環境から離れると、症状が消えたり、改善したりするのが判断指標の一つとされる。症例によっては電磁波ではなく他の病気が原因、との指摘もある。
2003/08/28
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今朝の日本経済新聞朝刊の情報です。年々健康レベルが悪くなっているのは日本だけのように感じます。健康教育の欠如、氾濫する健康情報に振り回されて健康維持・増進のために実践してていることの間違いや的外れ、護送船団方式で過保護にされた医療の遅れ、既得権益重視・国民の健康創りに真剣ではない政府などから今のままではさらに悪化すると思います。人間ドックも受けすぎると問題のある検査もありますので注意してください。私は人間ドックの限界と副作用に気づき、10年以上受けていません。昨年1年間に人間ドックを受診した人のうち、全く異常が見つからなかった人は13.3%にとどまり、過去最低を更新したことが26日、日本病院会(日病)の調査で分かった。約20年前に比べ半分以下に落ち込んだ。一方で急増していた高コレステロールと肝機能異常は初めて減少。日病は「やや歯止めがかかったようだ」としている。 調査は日病が指定する全国の人間ドック(2002年は約900施設)を対象に毎年実施。受診者は前年より約7万人増え約283万に達し、1984年の調査開始以来増加を続けている。 受診者のうち、全く異常がなかったのは30代以下では24.7%と4人に1人だったが、40代では14.2%、50代、60代ではそれぞれ9.6%、7.3%と1割以下。異常が見つかった人の半数は「精密検査が必要」とされ、3人に1人は「治療が必要」と判定されていた。また、日本人間ドック学会は人間ドックを行っている施設の機能評価を来年度から始め、結果を順次公表することを決めた。建物や設備が基準を満たしている場合に同学会の指定施設とする制度はこれまでもあった。新たに、生活習慣病の予防を目指すなど施設の理念や受診者のプライバシーへの配慮を学会が評価することにした。当面は1泊ドックをしている約600の施設が対象。267項目について、学会の評価チームが採点。評価判定部会で最終判断を決める。
2003/08/27
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8月19日の日記で医療機関の抵抗が相当あり、と予測して書きましたが、案の定医師会が猛烈に反対しているそうです。自分達の仕事ぶりに自信がない現われなのでしょう。やはり病気にならないことが一番ですね。 医療事故の防止策などを検討している厚生労働省が、事故報告を義務付ける医療機関を国立病院などに限定し、医療法人などの民間病院を対象外とする方針を示していたことが21日明らかになった。方針は日本医師会(日医)の求めに応じて同省が提出した「確認書」の中で示された。民間病院を対象から除外すれば、9割以上の医療機関が事故の報告義務から免れることになり、患者が求めている「医療情報の公開」は大幅な後退を余儀なくされる。確認書は、7月29日に開催された「事故報告範囲検討委員会」(範囲検討委)に先立ち、医政局総務課長が同月28日付で日医側に示した。「範囲検討委の検討内容は、(上部機関の)医療事故事例情報検討部会の議論を踏まえ、事故の分析体制が確立されている国立高度専門医療センター、国立病院、国立療養所、大学病院(本部)に限定し、報告対象病院の範囲については検討しない」などとしている。厚労省は、ことし12月中に範囲検討委の意見書を取りまとめる予定だが、関係者の間では、この方針により、民間病院への適用拡大が絶望的になったとの見方が有力。日医は「報告数を増やせば、有益な情報が得られるわけではない。医療関係者が同じ基準や方法で集めた正確な情報を共有して防ぐべきだ」として制度の整った国立病院などに限定し、民間病院については個々に努力すべきだと主張している。
2003/08/26
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厚生労働省が04年度から5年間かけて重金属の摂取量を調査することを決めたと報道されていました。結果としてかなり摂らされていそうで、食物繊維を意識的に多くすることなどで排泄を促すようにしています。 魚や野菜に含まれる水銀、ヒ素など重金属による健康被害が懸念されていることから、厚生労働省は2004年度から5年かけて全国の約1万5千人の食行動を分析し、これらの物質の摂取量を推計する初の調査を実施することを決めた。調査対象者から連続3日分の食事を聞き取り、食品ごとの摂取頻度を調べる計画。従来の国民栄養調査は1日だけの食事データで、摂取頻度は不明だった。厚労省は調査結果をデータベース化して地域、年代、性別など属性ごとの「食」傾向を把握し、今後の食品リスク管理の基礎データとして活用する方針だ。調査対象は水銀、ヒ素、カドミウム、スズの4物質。国民栄養調査の対象者のうち、各年度ごとに約1200世帯(3750人)を訪問し、性別、年代、朝昼晩に食べた食品名と量、妊娠中や授乳中かどうかなどを聞き取る。調査は毎年3日間続け、栄養士らの調査員が量の計算を手助けする。摂取頻度調査と並行して、市販の食品からサンプルを採取して4物質の含有量を調査。4年間かけて2つの調査のデータを蓄積した上で、それを基に5年目の08年度に摂取量を割り出す。水銀などの重金属は環境汚染が原因で魚介類や米、野菜、果物など幅広い食品に含まれ、神経系や腎臓などへの悪影響が懸念されている。自然界に存在するため規制が難しく、厚労省は正確な摂取量の把握と安全性の検証が必要と判断した。厚労省は6月、メカジキやキンメダイなど7種類の魚に含まれる水銀の悪影響を懸念し、妊婦の食事制限を呼び掛けたばかり。今回の調査結果を基に、今後の基準値づくりや国民への摂食指導の方法も再検討する。
2003/08/25
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今夏、咽頭結膜炎(プール熱)が猛威をふるっているそうですが、その予防のために洗眼を習慣的に行っていませんか。かえってトラブルを起こすそうですので、やめた方がよさそうです。私は経験的にわかっていましたのでゴグルをつけて水道水洗眼はしていません。細川眼科クリニック(東京都渋谷区)の細川可奈氏は、「水道水で目を洗う行為は、予防につながるどころか、かえって目に悪影響を与える。以前はプール内の塩素濃度が高いため、目に付着した塩素を洗い流す目的で洗眼を行っていたと考えられるが、水道水は涙液とは浸透圧が異なるため、角膜上皮障害を起こしやすい」と警鐘を鳴らす。さらに、目の疾患を予防するため、市販の洗眼液を使用する人もみられるが、洗眼液中の防腐剤(塩化ベンザルコニウムなど)や界面活性剤が涙液層を保持するムチン層を洗い流してしまうため、ドライアイを進行させてしまう危険性がある(渡邉潔:洗眼液の角膜上皮に及ぼす影響、眼紀2000;51:32-36)。それでは、どのように対処したらよいのだろうか。細川氏によると、「水泳中はゴーグルを着用し、目を水に触れないようにすること。ゴーグルを着用せず、プールから出た後、何時間も目の違和感が続く場合は、涙液と同じ濃度の点眼薬を使用するのがよい」としている。まばたきによって涙腺から涙が分泌されるため、時間がたてば違和感は軽減する。点眼薬は、防腐剤を含まないものを選ぶことが重要である。最近では、学校のプールやスイミングスクールでも、眼を洗う設備は設けず、ゴーグルの着用を義務づけるケースが増えている。
2003/08/24
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運動の効果が明確化された事例です。毎日なら15分ずつ、週3回なら30分ずつ、最大酸素摂取量の50%で運動することは何とかなりそうですね。最大酸素摂取量の50%は運動負荷試験を受けないと正確にはわかりません。心拍数でコントロールするのが一番の方法です。運動中の心拍数を(220-年齢)×0.6程度とすれば大きく外れていませんが、医師と相談されることをおすすめします。 有酸素運動が血圧の降圧に有効なのはよく知られているが、有酸素運動の時間と降圧度の関係を検討した国立健康・栄養研究所健康増進研究部主任研究員の高田和子氏らによると、中高年では少なくとも1週間に1~1.5時間運動すれば降圧作用は最大になるようだ。American Journal of Hypertension誌の8月号に掲載された。同氏らは、心血管疾患を認めず、降圧薬を服用していないステージ1~2高血圧(140~159/90~109mmHg)の207例(およそ50歳)を対象に、8週間の有酸素運動が血圧に及ぼす影響を検討した。これら207例は、歩数計を装着するだけの対照群(39例)と、スポーツクラブで指導のもとに運動を行う群に割り付けられ、運動群は1週間の運動時間により、「30~60分/週」群(55例)、「61~90分/週」群(54例)、「91~120分/週」群(21例)、「超120分/週」群(38例)の4群に分けられた。試験開始時の「男女比」、「年齢」、「身長」、「肥満度(BMI)」、「摂取総カロリー」、「食塩摂取量」に、5群間で有意差はなかった。有酸素運動はウォーキング、ジョギング、自転車ないし水泳で、最大酸素摂取量の50%の強度で統一した。8週間後の血圧は、対照群では試験前と同等だったが、運動群ではいずれも試験前に比べ有意な低下を示した。また拡張血圧は運動時間と相関を認めなかったが、収縮期血圧は「30~60分/週」群(およそ7/6mmHg)よりも「61~90分/週」群(およそ12/7mmHg)でより大きな降圧が認められた(p<0.01)。また、「91分/週」以上運動しても降圧度は「61~90分/週」群と有意差を認めなかった。興味深いのは「運動回数」と「降圧度」の関係で、1週間の運動時間が同じであれば、「1~2回/週」、「3~4回/週」、「5回以上/週」の3群間で降圧度に差はなかった。これらより筆者らは「1週間に30分~1時間の有酸素運動でも降圧が認められる」、「1週間に61~90分の有酸素運動で降圧作用は最大となる」、「週のトータルの運動時間が同じであれば運動回数は関係ない」と結論付けているが、「毎日の運動推奨を否定するものではない」との警告も記している。いずれにせよ、毎日ジムに通うなどが現実的に不可能な生活をしている我々にとって、この研究は、「休日に2時間弱汗を流せば運動療法の恩恵にあずかれる」という福音ではなかろうか。
2003/08/23
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7月20日号のサンデー毎日に 「有機」表示にだまされるな!有機JAS野菜には30種類の農薬を使ってよいことになっているとスクープ記事がでていました。私達は有機=無農薬=安全性が高いと思っていましたが、有機無農薬と有機低農薬が混在しているザル規格だったのです。そして、農家の 「有機」栽培離れが始まっているのか? 農薬や化学肥料に頼らずに栽培したコメや野菜などを「有機農産物」と表示するのに必要な、日本農林規格(JAS)法に基づく認定を受ける農業者数が、今年になって毎月数件にまで激減していることが18日、農水省のまとめで分かった。以前から有機農業に取り組んできた人が一通り認定を受けたのに加え、多額の手数料がかかる割には有機農産物が高く売れないため農業者が敬遠し始めているとみられ、関係者は「コストを国が負担するなどの対策が必要」と指摘している。有機農産物をめぐっては1999年のJAS法改正で(1)指定された農薬や化学肥料以外は使わない(2)種まきや植え付けの時点からさかのぼり、2年以上禁止農薬などを---などの統一基準を初めて決定。認定制度は2000年からスタートし、各農家は農水省が委嘱する民間非営利団体(NPO)などの第三者機関から「生産行程管理者」の認定を受けた場合だけ「有機農産物」と表示して販売できるようになった。農水省のまとめでは、これまでに認定を受けた農業者は1709件。昨年までは1カ月当たり数十件、多いときには150件以上の認定があったが、今年に入り3~8件(1~3月)と大幅に落ち込んでいる。4月以降の件数は集計中。農水省の担当者は「以前から有機農業を行っていた人がほぼ出そろい、頭打ちの状況になっているのではないか。今後はシンポジウムや講習会を通じ、新たに参入を考えている農業者にも認定制度の利用を呼びかけたい」と話している。
2003/08/22
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アメリカ上院栄養問題特別委員会報告書・通称マクガバンレポートという歴史的レポートは、日本以外の先進国が健康政策の原典としています。アメリカ合衆国政府は1977年に 『 現代病は食生活の間違いで起こる“食源病”である』と断定して、深刻なビタミン・ミネラル不足を世界に警告しましたが、日本だけ無視し続けました。すでに、77年のレポートで日本のことを長寿食を捨てた愚かな民族として書かれていたそうです。今ごろ日本食を見直そうとは、日本の著しい遅れぶりがわかりますが、気がついてよかったと思います。7月14日、国立京都国際会館(京都市左京区)で、食と健康の関係を探る「世界健康フォーラム2003・京都」が開催された。「WHO循環器疾患予防国際共同研究センター(事務局=京都市左京区)」が、これまで研究してきた循環器系の疾患と栄養の関係について広く市民に紹介しようと開いたものだ。このフォーラムの中で講演した女子栄養大大学院の足立己幸教授は、「主食、主菜、副菜をバランスよく食べていた日本は健康水準が高かったが、この伝統的な食事パターンが崩れてきている」と指摘した。日本食の乱れは、糖尿病、高脂血症、高血圧などの生活習慣病の増加に表れている。これらの疾患は、以前は「成人病」と呼ばれていたが、生活習慣を改善することで予防できることから、「生活習慣病」と名前を改められたのだ。生活習慣病の予防には、適度な運動も欠かせないが、食生活の改善が何よりも重要だ。足立教授が言うように、日本の伝統的な食事は、栄養のバランスがとれており、必要な栄養素を過不足なく摂取できる。主食であるご飯、麺類、パンは主に糖質が主成分で、エネルギー源になる。主菜である魚介、肉、魚、豆から主に蛋白質を摂取し、副菜である野菜、芋、海草からビタミン、ミネラル、食物繊維を摂取するのだ。このような日本食が受け継がれていれば、生活習慣病がこれほど増加することはなかっただろう。ところが、現代の日本人の食生活は欧米化し、コレステロールの含有量が多い肉類が中心になり、ビタミン、ミネラル、食物繊維が不足している。生活習慣病は、いずれも動脈硬化につながり、重大な合併症を起こす。予防するために、日頃からバランスの取れた日本食を心がけたいものである。
2003/08/21
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私は朝起きるとニッポン放送を聞いています。6:00から高嶋ひでたけのお早よう!中年探偵団を聞いています。今朝の放送でこの番組のレギュラー出演者・常倉十紀二さんが脳出血で亡くなったことを知りました。自宅が北千住ということで近く年齢も近くコミカルなおしゃべりに親近感を覚えていましたのでショックでした。糖尿病を患い、心筋梗塞でバイパス手術をしているなどから合併症がかなり進んでいると思っていましたが、享年55歳は若い。日本の医療レベルは、先進国とは思えないほど遅れているそうですので、日本でなかったら・・・・・。私は7年前に10年間インスリンを打ち続け、インスリンが一生必要なレベルだった母の糖尿病を3ヶ月で完治させましたので、私が親しかったらこんな早く亡くなることはなかったかも知れません。ご冥福を心よりお祈り申し上げます。
2003/08/20
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いろいろなことを知れば知るほど医療後進国・日本の現状が見えてきます。日本もやっと医療事故の調査が始まるそうですが、医療機関の抵抗が相当あり、まともな調査結果がでるのか心配ですが、歓迎できることですので、見守りたいですね。医療事故の発生率初調査へカルテ分析し全被害推計厚労省研究班、今秋から 国内で年間何人の患者が医療事故の被害を受けているのかを推計する初の調査を、堺秀人・東海大病院副院長を主任とする厚生労働省の研究班が今年秋から始めることが15日までに決まった。全国の病院でカルテを分析し、事故の発生率を割り出していく計画。欧米ではこの種の調査が進んでおり、米国では年間4万~9万人、英国では年間約3万4千人の患者が医療事故で死亡していると推計されているが、日本は比較できるデータがなかった。研究班は21日、医療事故被害者や弁護士を含めた20数人で運営委員会を発足し、調査の進め方を話し合う予定。堺副院長は「広く意見を聞きながら、日本の現状を世界に示すデータをつくりたい」としている。堺副院長によると、対象病院には事前に協力依頼し、医師、看護師らのチームが訪問。一病院当たり100~150人分のカルテを抜き取り、事故がないかを分析する。調査は3年計画で、1年目の2003年度は10~20カ所の病院で試験的に調査を開始。翌年度から本調査に入り、最終的に100病院、計1万51千人分のカルテ分析を目標としている。国公立、民間のさまざまな規模の病院を選ぶが、事故防止に生かすのが目的のため、事故内容や病院名は公表しない。カルテから事故を読み取れるかという問題があり、病院側の協力が得られれば院内の事故リポートとカルテを照合する方法も検討するという。
2003/08/19
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輸入野生動物をペットとして飼う方が増えていますが、飼いきれずに捨てたりして生態系を破壊しているケースがありますが、新たな感染症にかかる恐れがあるそうですので、慎重にしていただきたいですね。従来知られていなかった病原体による新興感染症は世界各地で頻発しており、人類に対する新たな脅威となっている。交通手段の発達や野生動物の輸入が原因となり、日本で発生する危険性も高まっている。新興感染症は、新型肺炎(SARS)をはじめ、エイズ、英国の変異型クロイツフェルト・ヤコブ病、アフリカのエボラ出血熱など近年、世界各国で流行。新興感染症には当てはまらないが、米国では、従来はなかった西ナイル熱が流行し深刻な打撃を受けている。いずれも動物の病原体が人にうつったとみられている。熱帯雨林の開発や食生活の変化など、文明の発展に伴う人類の生活の変化が流行の引き金になった可能性が高い。日本は、地理的に孤立した島国という事情もあり、新興感染症の直撃は免れてきた。しかし、げっ歯類やコウモリなど危険な病原体を保有する恐れのある野生動物がペットとして大量に輸入されており、「未知の病気が、いつ発生してもおかしくない」と専門家は指摘する。厚生労働省は動物由来感染症ハンドブックを作成。「予防のためにも、動物資源保護の観点からも輸入野生動物の飼育を避けて」と呼び掛けている。
2003/08/18
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いろいろな調査結果がありますが、飛び抜けて高い数値でした。 女性の88%はサプリメント(栄養補助食品)の利用経験者。明治製菓(東京)の研究所が20代以上の女性3631人にアンケートをした結果からわかった。 健康対策として「サプリメントの利用」を挙げた人は37%で、「睡眠」や「規則正しい食事」などを抑えて第2位。利用する目的は「体調維持」が最も多かったという。 ただ効果を感じていない人は6割という。厚生労働省が決めた栄養機能食品の規格基準は、科学的に効果が期待できる根拠あるビタミン量とは桁違いに少ないことが判明しているので当然の結果で、お金の無駄遣いです。栄養機能食品 http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/007011
2003/08/15
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私は定期的に献血していて47回献血していました。ここのところ話題になっていた献血血液のウイルス検査すり抜け問題で、日赤は13日、止血などに使う血しょう製剤を出荷前に数カ月間保管し、汚染が判明したら回収できるようにする仕組みを、来年中に導入するなどの安全向上策を公表しました。日赤は現在、献血時に高感度検査を実施しているが、感染直後にウイルスが微量で検出できない時期があり、後にウイルス量が増えてから感染が分かることがある。輸血用製剤のうち、血しょう製剤は有効期間が1年間と長いが、日赤が保管期間なしで出荷していたため、感染が分かる前に患者に使用されるケースが多かったという。日赤によると、血しょう製剤の増産と保管施設の整備を段階的に進め、来年中には約2カ月間、2年後に6カ月間の出荷前保管を実現する。さらに輸血用製剤に混入したウイルスや細菌の感染力をなくす不活化処理も、10月に海外のメーカーから機材一式を取り寄せ、導入に向けた技術評価を始める。これまで不十分だった汚染の疑いがある血液の追跡調査も年内に指針を作成して徹底するという。
2003/08/14
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伝統的に食べていた大豆は、大豆イソフラボンが含まれていて、エストロゲンと同様の働きが確認されています。女性ホルモンに頼らずに大豆を加えた食事や大豆サプリメントなどの栄養療法がおすすめです。ちなみに少し前に流行ったザクロジュースにはこの作用のある成分がまったく入っていなかったことが国民生活センターの調査で明らかになっています。8日付の英各紙によると、更年期障害などの治療で女性ホルモンを投与する「ホルモン補充療法」により、乳がんを発症する危険が2倍に増えることが、英国のがん研究所による患者100万人を対象にした大規模調査で分かった。結果は英医学誌ランセット最新号に掲載された。ホルモン補充療法は世界で1000万人以上が受けており、ランセットは長期投与を受けている患者はできるだけ早くやめるべきだとの論説を掲載。英医療当局は7日、医師が長期投与の危険を患者に説明するよう勧告した。調査結果によると、同療法で一般的なホルモン「エストロゲン」と「プロゲステロン」の両方を投与された患者は、投与を受けない人に比べて乳がんの発症率が2倍だった。子宮摘出患者に対するエストロゲン単独投与では、発症が30%増だった。米国立衛生研究所(NIH)は昨年7月、同療法で乳がんや脳卒中の発症が増えると発表しているが、より大規模な今回の調査により乳がんに関する危険が一層明確になったという。
2003/08/13
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市民マラソンランナーはご用心、今、常識の「できるだけ水分を摂る」は危険 女子選手の活躍もあって、日本でも市民マラソンの人気が年ごとに高まっています。こうした長距離走における体調管理で最も大切なのが水分摂取です。最近の常識は、「喉が渇く前に十分飲む」というもの。のどの渇きを満たしただけでは水分不足が生じるという知識は、マラソンランナーの多くが書籍や指導者、仲間から聞かされます。ところが、この“常識”が時に死に至る危険をもたらすと指摘した論説(Editorial)が、British Medical Journal誌の2003年7月7日号に掲載されていました。南アフリカCape Town大学人類生物学部のTimothy David Noakes氏は、運動中の水分摂取に関する既存のガイドラインは次の4つの前提に基づいているという。1.運動中の健康をおびやかす最大の危険は水分不足であり、運動中の体重減少は補う必要がある。2.のどの渇きを満たすだけでは真の水分欠乏を解消できない。3.運動中の水分補給の必要性はどの運動でも同様。4.大量の水分摂取は無害。この結果、アスリートは、体重減少に匹敵する量か、飲める限り多く飲む量として1時間に600~1200ml飲むことが推奨されている。しかし、これらの前提はエビデンスに基づいたものではないという。こうした「飲めるだけ飲むべき」とする常識がもたらす危険の一つが血液の希釈による低ナトリウム血性脳症だ。医学文献に報告されているだけで、少なくとも7人の死亡と、250人以上の症例が報告されているという。Noakes氏は、水分の過剰摂取は有害無益であり、時に致命的な結果を招くことを周知する必要があると強調する。「おそらく(現段階での)最良の水分摂取法は、のどの渇きに応じて飲むことで、標準的な分量は1時間当たり400~800ml、体格や運動の激しさによって増減すべきだ」。日本ではマラソンランナーの推奨摂取量は15分間ごとに200ml程度とされている。体格差を考慮すると、もう少し少なくてもよい計算になる。常識としてきた「できるだけ水分を摂る」の見直しが急務となっているようです。
2003/08/12
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簡単に手に入り、疑問なく使ってしまう製品のこわい情報です。私はこれらの製品は使っていないので安心です。市販鼻炎薬の約8割など鼻炎薬、風邪薬170品目に含まれる塩酸フェニルプロパノールアミン(PPA)の副作用による脳出血の報告が今年になって相次ぎ、厚生労働省は8日、各製薬会社に対し、早急に別の成分に切り替えるよう指示した。薬局・薬店での販売時に、使用上の注意を消費者に伝えるよう徹底することも併せて指示した。厚労省によると、PPAが含まれる薬をのんでこれまでに8人が脳出血を起こした。服用後に頭痛などの症状が出て、病院で脳出血が分かったが、いずれも後遺症もなく回復した、という。このうち4例は、今年6月以降の発生で10代、20代の女性だった。ほかに、死亡例が1人あるが、確実に薬を服用したかどうかは、はっきりしていない。定められた量の2倍服用するなど、不適正な使用による症例が多く、副作用の頻度も低いが、厚労省は代替成分への切り替えが必要と判断した。
2003/08/11
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私も仕事からネクタイを30年以上締めていますが、締めすぎないように注意したいと思います。 ネクタイをきつく締めすぎると眼圧が上昇し、緑内障が発生する危険性があるとの報告が、英国医学誌「British Journal of Ophthalmology」8月号に掲載された。報告の責任執筆者で、ニューヨーク眼科耳科病院のRobert Ritch博士は、日常の診察で「ネクタイをきつく締めている患者がいるのに気づき、ゆるめるとIOPが数ポイント下がった」ことが研究のきっかけとなったと述べている。健康な男性20人と、緑内障の最も一般的な型である開放性緑内障患者20人を対象に研究を行った結果、ネクタイをきつく締めると、健康な被験者の70%、緑内障患者の60%で平均眼圧が上昇することが判明した。また、ノーネクタイ時と緩めた時に比べて、きつく締めた時では眼圧は2mmHg以上~4mmHg以上の範囲で上昇していた。この結果に対して、Ritch博士は「ネクタイが首の頸静脈を圧迫し、それが眼を含む全静脈系を圧迫する」と推測している。同博士は、緑内障患者ではネクタイを着用しないこと、また緑内障の有無にかかわらず眼圧測定時にはネクタイを緩めることを勧めている。エール大学緑内障部ディレクターのGeorge Shafranoy氏は「ネクタイを締めることが緑内障の原因になることはない」としながらも、実際に首を圧迫すれば眼圧に影響を与えることは認めている。
2003/08/10
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ストレスが続くと病気になりやすくなる報告です。常時ストレスが強い生活を強いられていると、血中に「インタ-ロイキン6」(Interleukin-6 )が急速に増え、これが体を病気になりやすくしているということがわかった。報告したのは、米オハイオ州立大学のジャニス・キーコルトグレーサー教授(心理学、精神医学)で、彼女らの研究チームはこんな研究を行った。夫、または妻が痴呆症にかかったために介護を強いられている人119人を対象に、介護ストレスのない暮らしをいている人と比べてみた。その結果、介護ストレスが強い人たちの血液中には、血液内の細胞がつくりだす物質の一つであるインターロイキン6が極端に増加していることがわかった。インターロイキン6は、これまでの研究により、心臓病、関節症、骨粗しょう(鬆)症、糖尿病(タイプ2)、ある種のガンと関連があることがわかっている。血中の高濃度のインターロイキン6は、介護していた配偶者が死亡して、介護の必要がなくなったあとも、少なくとも3年間は、高濃度のままの状態が続いていた。「夫、または、妻の介護に当たっている人は、常に、自分自身が病気で倒れる危険がある。近縁者や医療関係者は気をつけてほしい」と研究者たちは警告している。
2003/08/08
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根本的な発症メカニズムの正しい情報が提供されていないので、これからもドンドン増え続けます。5月に施行された健康増進法で正しい情報を提供するといっていますので大いに期待したいですね。日本の医療保険治療では治せません。薬剤に頼って血糖値コントロールをするだけで、心筋梗塞、脳卒中、失明、人工透析、下肢の壊死・切断などの合併症になるのを先に延ばしているだけといって過言ではありません。調査では、93.8%の人が「正しい食生活と生活習慣が予防に効果がある」という知識があったが理解していても行動に結びついていないと書かれていますが、「正しい食生活と生活習慣が予防に効果がある」という質問に○をつけただけで、何が正しい食生活か、何がよい生活習慣かの理解はあまりないと思います。新聞より国内で糖尿病になっている人は約740万人、可能性を否定できない「予備軍」と合わせると約1,620万人にのぼることが2003年8月6日、厚生労働省の02年糖尿病実態調査でわかった。5年前の初調査に比べ予備軍を中心に計250万人増え、成人の6.3人に1人の割合になる。高齢化や食生活の変化で患者数は今後も増えて2010年に1,000万人を超える懸念もあり、同省は大台を超えないよう、生活習慣の改善や検診を改めて呼びかけている。調査は97年に続き2回目。昨年11月、全国の20歳以上の5,792人を対象に、問診や血糖値の状態の指標となるグリコヘモグロビン(HbA1c)などの検査を実施した。結果を成人人口1億212万人にあてはめると、治療中の人を含め糖尿病が「強く疑われる」有病者(HbA1cが6.1%以上)は約740万人(前回は690万人)で、「可能性を否定できない」予備軍(HbA1c5.6%~6.1%以上)は約880万人(前回は680万人)と推計された。有病者に比べて予備軍の伸び率が3割と目立っている。年齢別では、有病者は60代男女、70代以上男性を除いて減少傾向なのに対し、予備軍は男性は50代以上、女性は30代以上に増加傾向がみられた。同年代の男女を比較すると、有病率は男性、予備軍は女性に多い傾向がみられた。糖尿病は神経障害、腎症、網膜症などの合併症につながり、心臓病や脳卒中にも関係する。大部分を占める2型糖尿病の増加は動物性脂肪摂取の増加など生活習慣の変化が関係しているとされる。調査では、93.8%の人が「正しい食生活と生活習慣が予防に効果がある」という知識があったが理解していても行動に結びついていないのが実情のようだ。同省生活習慣病対策室は「バランスのよい食事や毎日の運動などを心がけて予防に努めるとともに、健康診断を受けて早めに治療を始めてほしい」と呼びかけている。
2003/08/07
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健康阻害要因の中で最大要因だということがはっきりしました。ご自分の寿命を縮め、健康レベルを下げていることがこれほどはっきりしたのですからご自分の命、健康が大事な方は禁煙されたらいかがですか。喫煙者は背中で子供に吸えといっていることも理解された方がよいと思います。親が吸っていなかったら吸っていなかったのにと恨まれかねません。高血圧や肥満など、さまざまな病気の要因のうち、死亡率を高める最大の要因は「喫煙」であることが、厚生労働省研究班(主任研究者=上島弘嗣滋賀医大教授)の19年にわたる大規模調査で裏付けられた。1日1箱(20本)の喫煙は、「最高血圧が平均より40以上高い人」や、「血糖値が平均より100以上高い人」より死亡リスクが高い、と指摘している。研究班は1980年から19年間にわたり、30歳以上の健康な男女約1万人を追跡調査。血圧やコレステロール値、血糖値、肥満度、喫煙習慣、飲酒習慣など、病気につながるさまざまな要因について、それぞれ死亡率にどれだけ関係しているかを調べた。その結果、最高血圧、血糖値は平均から「1」上がるごとに死亡率もそれぞれ0.5~0.8%、0.3%上昇。高コレステロールや肥満度は、動脈硬化などの死亡率を押し上げる原因にはなったが、全体の死亡率にはほとんど影響していなかった。また、男性がたばこを1日1箱吸うと、死亡率は34.6%上昇。毎日続けて飲酒していると、男性の死亡率は1.7%、女性は4.1%上がっていた。
2003/08/04
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3日13:30~17:00、もう一つの事業のサミットで、名誉ある司会という大役をしました。200名以上の参加者が集まり、熱心にメモされていました。かなり司会ぶりは好評だったので、ほっとしています。
2003/08/03
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8月1日、2日と熱海に行きました。もう一つの事業で好調に実績を上げている人を中心にしたミーティングと大宴会のためでした。そんな絶好調の人達の中で、一番ついていたのが私でした。1日16:00からの熱海ビーチでのミーティング後、希望者によるビーチフラッグで優勝。参加者中では、圧倒的に差がある最高齢者だったのに。大宴会の時のジャンケン大会で優勝して賞金3万円強をゲット。ムチャクチャ楽しいイベントで、最高についていました。そして、明日のサミットでは名誉ある大役を依頼されました。
2003/08/02
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アレルギー性疾患の症状軽減や発症予防に役立つとされる、いわゆる「防ダニ」機能を付与したシーツには、臨床的に意味のある効果は期待できないようだ。英国とオランダで行われた大規模なプラセボ対照試験の結果によるもので、ダニは確かに減るものの、臨床症状の改善度は普通のシーツを使った人と変わらなかったという。研究結果は、New England Journal of Medicine(NEJM)誌7月17日号に掲載された。防ダニシーツ(マットレスカバー)は、ダニやハウスダスト(ほこり)を透過しにくい、目のつんだシーツ。喘息やアレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎などのアレルギー性疾患の症状軽減などに効果があるとされ、欧米や日本でも使用を推奨する医療機関がある。一方、臨床効果に関しては否定的な報告もみられ、評価が定まっていなかった。今回報告された臨床研究は、英国とオランダで行われたもの。英国の研究は成人の喘息患者1122人、オランダの研究は8~50歳のアレルギー性鼻炎患者279人を対象としたもので、追跡期間も1年と長く、この種の試験では最大規模のものだ。英国の試験では、防ダニシーツと、外観がそっくりの普通のシーツ(プラセボ)を無作為に配布し、6カ月後の朝のピークフロー値を1次評価項目として両群を比較した。両群とも約65%にダニアレルギーがあり、半年後のシーツ上検査では防ダニシーツ群でダニの量が低減していることが確認されたが、半年後のピークフロー値は両群とも改善しており、群間の違いは認められなかった。また、2次評価項目である吸入ステロイド療法からの離脱(半年後~1年後にかけて施行)率にも、両群で差は認められなかった。いずれの評価項目も、ダニアレルギーがある人のみで比較しても有意差はみられなかった。一方のオランダの試験は、シーツ、枕カバーと上掛けカバーに防ダニ性のものと通常のもの(プラセボ)を用意し、参加者に無作為に配布。アレルギー性鼻炎の症状変化を日誌に付けてもらい、ビジュアル・アナログ・スケール(VAS)やアレルゲンの吸入誘発試験で重症度を評価した。試験の参加時には、全員に部屋の清掃など衛生的な生活に関する基本的な生活指導を行った。すると、1年後のシーツ上検査では、防ダニ寝具群のみでダニの量が大幅に軽減。しかし、鼻炎症状に関しては、両群とも当初より改善傾向が認められたものの、群間の差はなかった。興味深いのは、両試験とも、防ダニ群、プラセボ群の両者で症状の改善傾向が認められたこと。このことは、臨床試験に参加したり、プラセボも含め特別なシーツを使うことで、衛生的な生活を心掛けるようになるなど症状コントロール面に良い波及効果があることを示唆している。今回の研究結果は、こうした“特別なシーツ”に症状改善効果があることを否定するものではないが、そのために高価な寝具を買うべきかについては熟考する必要がありそうですね。
2003/07/26
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週に魚類を少なくとも1回食べる人は、食べない人に比べアルツハイマー病発症リスクが60%減少するとの前向きコホート研究が、Archives of Neurology誌7月号に掲載された。米国Rush健康加齢研究所のM. C. Morris氏らによる研究だが、興味深いことに、魚に含まれる不飽和脂肪酸のうちドコサヘキサエン酸(DHA)はアルツハイマー病発症抑制的に働いたのに対し、エイコサペンタエン酸(EPA)にはそのような作用は認められなかったという。私は魚を好んで食べることに加えて、新鮮な魚を材料とした最高品質のDHAを1日2g摂っています。この研究は、米国Illinois州Chicagoに住む65~94歳の高齢者を対象とした追跡研究。最初に認知機能検査を行い、アルツハイマー病ではないことが確認された人を、平均3.9年間追跡。うち815人について、詳細な調査票で食事の実態を把握し、食生活とアルツハイマー病発症との関連を評価した。食事の実態把握には、詳細な自己記入式の半定量食事頻度質問票(修正ハーバード式FFQ)を使用。食物だけではなくビタミン剤や調理油まで摂取頻度を把握した。質問票による食事調査は、追跡開始時から平均1.9年後に実施している。食事内容を知らされていない研究者の鑑別により、追跡期間中に131人がアルツハイマー病を発症したが、魚を週に1回以上食べる人の発症リスクは、魚をほとんど食べない人よりも少ないことが判明。年齢など他の関連因子で補正後の発症相対リスクは0.4(95%信頼区間:0.2~0.9)となった。この研究ではFFQとデータベースの連動により、摂取食物から各種栄養素を定量化できる。そこで、脳細胞膜の構成成分であるn-3系(ω-3系)不飽和脂肪酸とアルツハイマー病発症の関係を見ると、予想通り、n-3系脂肪酸摂取が多くなるほど発症が減少するという有意な傾向が認められた。食事から摂取するn-3系脂肪酸の代表格は、αリノレン酸、EPAとDHAで、後2者は魚類からの摂取が中心となる。研究グループは、こうした脂肪酸の種類別の摂取量とアルツハイマー病発症との関連を調べた。すると、意外なことに、代謝されてDHAになるEPAの摂取量とアルツハイマー病の発症とには有意な関連はなかった。一方、DHA摂取の増加は発症リスク低下と有意に関連していた。この結果は、他の因子やビタミンE摂取、また心血管系イベント既往で補正しても同様だった。EPAにアルツハイマー病抑制作用が認められなかった一因として、Morris氏らは「全体として摂取EPA量が少ない」点を指摘する。本研究では、EPA摂取量5分位の最高位でさえ1日摂取量は0.03gでしかない。いわゆる「脂の少ない魚」を、参加者の多くが食べている点に起因する可能性があるという。アルツハイマー病抑制における魚類摂取の有用は他の観察研究でも報告されているため、同氏らは魚類がアルツハイマー病のリスクを減少させる可能性を示唆するが、同号の「論説」において米国Case Western Reserve大学のR. P. Friedland氏は、アルツハイマー病の初期に食の嗜好が変化するとの報告を紹介。「早期アルツハイマー病の患者が魚を好まなかった」可能性を指摘している。Morris氏らは追跡開始時に認知機能の軽度低下がみられた人を除いた解析も行っており、結果は変わらなかったとのことだが、Friedland氏の指摘の蓋然性を判断するにはより長期間の追跡が必要となるだろう。
2003/07/25
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日本では古くからの愛用者も多い健康食品「クロレラ」の、免疫力増強効果を調べるプラセボ対照二重盲検試験結果が、Canadian Medical Association Journal(CMAJ)誌7月22日号に掲載された。50歳以上の男女124人を対象に、インフルエンザワクチンの接種後に抗体価がどれだけ上がるかで評価したところ、有意な差は認められなかったという。この研究を行ったのは、カナダDalhousie大学小児科のScott A. Halperin氏ら。同氏らは以前からクロレラ(Chlorella pyrenoidosa、日本で販売されているクロレラ食品材料と同じ品種)抽出物の持つ免疫力増強効果に注目しており、カナダでクロレラ製品を製造・販売しているカナダOcean Nutrition Canada社(ONC社)と共同で研究開発を進めていた。Halperin氏らの行った動物実験で、ONC社製のクロレラ製剤に免疫賦活作用が期待できることが判明。一般に高齢になると、ワクチンを打っても十分な抗体価上昇が得られないことが多いが、そのような人向けの経口アジュバントとしてクロレラ製剤を開発できると考え、プラセボ対照試験で効果を確かめることにした。試験設計は、プラセボ、クロレラ200mg製剤、クロレラ400mg製剤の3群に、1対1対1の割合で対象者を割り付けるもの。試験は6週間にわたるもので、対象者は最初の4週間、割り付けられた薬を服用する。そして、3週目に3価のインフルエンザワクチンを接種、6週目に抗体価を評価して、抗体価が1週目より4倍以上増加した場合を「効果あり」と判定した。参加者の平均年齢は58歳で、3割強が女性だった。その結果、3種類の抗原に対して「効果」が得られた人の割合は、プラセボ群(42人)が抗原により17.9~28.2%となり、一方のクロレラ200mg群(41人、11.1~22.2%)、クロレラ400mg群(40人、19.0~21.4%)はともに、プラセボ群と抗体価上昇率に差がないことが判明。用量依存性も認められず、ワクチンの接種3週前から1週後までクロレラ製剤を服用しても、1回接種で十分に抗体価を上げる効果は期待薄であることがわかった。次に研究グループは、参加者を50~55歳と55歳超とに分けて、クロレラ製剤の効果を評価した。すると、55歳以下の若年群では、400mg服用者で、3抗原のうち二つについてプラセボ服用者より抗体価が4倍以上に上昇した人が有意に多くなった。一方、55歳超の高齢群では、プラセボ服用者との有意差は認められなかった。なお、副作用にプラセボ群との差はなかった。年齢別解析では若年群でのみ一定の効果が認められた点について、Halperin氏らはこの結果が予想に反するものだったと述べる。一般に高齢者の方が免疫力が低いため、免疫増強効果は高齢者の方が現れやすいと考えられるためだ。Halperin氏らは、「追加研究で効果が支持されれば、クロレラ製剤をワクチンの効果増強剤(ブースター)として使用できる可能性は残る」と考察しているが、少なくとも今回行われた試験設計通りの飲み方では、臨床的に意味のある効果はないと言わざるを得ない。適切な投与量・投与期間の設定、さらに高齢者で効果がみられない理由の解明なども含め、前途には課題が山積していると言えそうだ。
2003/07/24
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細胞内の抗酸化力(免疫力)を瞬時に測定する測定器が発明され、測ってみましたら理想的数値の2倍を超える驚異的な数値がでました。究極の健康管理として実践していることが的を得ていることが数値で確認でき、120歳の天寿まで健康で豊かに暮らせる確信を得ました。そして今日、世界で一番研究が進んでいる米国の抗老化医学会公認「寿命予測テスト」で余命が60年4ヶ月8日と評価されました。寿命は117歳であり、またしても120歳の天寿まで健康で豊かに暮らせる確信を強めました。とてもうれしいです。あなたも試してみませんか。米国抗老化医学会公認「寿命予測テスト」 http://www.wakagaeri.com/life_span/index.php
2003/07/21
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私が実践していることでもありますが、単純なライフスタイル変更で米国の60,000の年間癌死亡者を減少させることが可能と米国医学研究所(IOM)が報告しました。単純なライフスタイル変更で米国の60,000の年間癌死亡者を減少させることが可能であると米国医学研究所(IOM)がそのウエッヴレポートで報告。米国医学(IOM)の研究所による最近の報告書は、アメリカ人が喫煙を止め、数ポンドをダイエットして体重を減らし、より健全な食事を摂取するように心がければ、少なくとも60,000の癌死が毎年回避されることレポートした。その報告書では、癌予防および検知を著しく改善することができる12ステップを勧めている。これらのステップは次のものを含んでいる:タバコの喫煙を減らす、食習慣および運動習慣を改善し健康な体重を維持する重要性に関して人々に理解させ、かつ、乳がん、甲状腺がん、大腸直腸がんの定期検診受診の重要性の教育プログラム。日本ではさらに胃がんと肝臓癌や男性の前立腺癌及び女性の子宮ガン検診も含まれるであろうが、少なくともタバコをやめ、運動と栄養に気配りをすることは誰にでも、直ぐに始められるはずである。
2003/07/20
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ビジネス仲間、民間気象情報提供会社、気象情報システム株式会社の高津社長から健康セミナーの依頼があり、17日13:30から高津社長の自宅そばの光が丘区民センターで講師をさせていただきました。少人数でしたが、健康に関心のある方がおいでになりました。2時間にピッタリ収め、お伝えしたかったことはお話しできました。特定の製品についての情報は差し控えていましたが、参加者の強い要望があって情報提供して大変喜ばれました。選び方だけの情報だと現実的に善いものが選べないので特定製品も教えて差し上げないと片手落ちなのでしょう。
2003/07/17
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私の友人の息子さん、渉くんは19歳で大のバイク好き少年です。昨年後半からオートレースの選手になると大学を中退してトレーニングに励んでいました。先日、いつもより早く行われたオートレース選手募集の試験を受けましたが落ちてしまいました。渉くんが諦めることなく、2年後に行われる試験めざしてトレーニングを再開しました。トレーニングなどのアドバイスはしていたものの、他にもっと協力できることはないか考えていました。ヤマハ発動機株式会社社員時代に私が見出したモトGPライダー阿部典史選手のお父さんが著名なオートレーサー阿部光男選手であり、交流があることに気がつき、ご紹介しました。阿部選手のご自宅近くの用賀駅で待ち合わせ、4年ぶりに再会しました。1時間強のお時間を割いていただき、渉さんの聞きたいことが残らず聞けたようです。そして、終わってから自宅近くに戻り、オートレーサーになる前祝をやりました。あまり飲まなかったのですが、結構酔ってしまいました。私にしかできない、渉さんにとって最高の1日だったそうで、感謝されました。私にとっても大変うれしい1日でした。
2003/07/16
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異業種交流会の主宰者から健康セミナーの依頼があり、15日19:30に銀座で講師をさせていただきました。少人数でしたが、健康に関心のある方がおいでになりました。1時間という制限時間は短いのですが、ピッタリ収め、ほぼお伝えしたかったことはお話しできました。これから届くいろいろな感想メールを参考にして今後のセミナーをより充実したいと思います。
2003/07/15
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◆痴呆症は、もはや老人病ではない 痴呆症=老人病ではなくなりつつある。米国をはじめ、日本でも、若年性の痴呆症が問題になりつつある。先日のTBSニュースの森で報道されていたが、何と18~65歳の若年性痴呆症患者が10万人いると。「ちょっとした鬱状態か、倦怠感のようなものだと思っていた。まさか、アルツハイマー症とは」---。米国ではこうした診断を下され、戸惑う30代から60代前半の若年性痴呆患者が増えている。 現在、米国ではアルツハイマー病患者は推定約400万人。そのうち、5%から10%が65歳以下の若年性アルツハイマー症といわれる。2050年にはアルツハイマー病患者は1400万人に膨れ上がり、若年性は15%近くに達するものと予測されている。 若年性のそれは、遺伝子DNAの異常に原因があるためとみられているが、老人性より痴呆の進行が早く、数年のうちに重症となり、診断から10年以内に亡くなるケースもあるといわれる。私は120歳の天寿まで健康で豊かに暮らすと決めているので、徹底した予防策を実践しています。 http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/003015 ◆脳のシミ、「アミロイドβ蛋白」説が有力 加齢とともに脳内に蓄積され、脳のシミにも例えられる老人斑。この老人斑の構成成分であるアミロイドβ蛋白質こそ、痴呆症の一つ、アルツハイマー病の発症要因であるとみられている。 脳の神経細胞で作られる蛋白質(アミロイド前駆体蛋白質)は蛋白質分解酵素で切断され、アミロイドβ蛋白質となる。アミロイドβ蛋白質は凝集性が強く、老人斑を形成する。そして、その強い毒性で神経細胞にダメージを与え、アルツハイマー病を発症させるという。現在、痴呆症治療には、この「アミロイドβ蛋白」説に基づいた薬物治療が試みられている。 ◆抑うつ、いらいら、不眠などアルツハイマー症の周辺症状 主なものとしては以下のようなもの。必ずみられる中核症状として、・新しいことを覚えられない、以前のことを思いだせない・物の名前が出てこない・品物をみても何だかわからない・段取りや計画が立てられない・服の着方や道具の使い方がわからないなど。 また、周辺症状として、・抑うつ状態、いらいらして落ち着かない・不眠、一人にされると落ち着かなくなる・無目的に歩きまわる・ささいなことで声を荒げたり、手を挙げたりする・夜中に急に騒ぎ出したりするなどがみられるケースがあるという。 ◆飽和脂肪、トランス脂肪の摂取との関連も指摘 最近の研究では、ニューヨークの研究者が、最低65歳で痴呆の徴候がない815人の食生活調査を行った(期間中に131人がアルツハイマー病を発症)ところ、飽和脂肪を最も多く摂ったグループは最も少なかったグループに比べ、アルツハイマー病の危険性が2倍高くなったと報告している。またトランス脂肪を多く摂ったグループもリスクが2倍以上になっていたという(Neurology’03/2月号)。 オランダの研究グループが、85歳の男女561人の調査で、血中のHDL(善玉)コレステロール濃度が最も低いグループは高いグループに比べ、痴呆の危険性が2倍以上高いことが分かったとも報告している。
2003/07/14
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大阪市立環境科学研究所の調査で、クッキングペーパーや紙コップなど身近な紙製品から内分泌撹乱化学物質、いわゆる環境ホルモンが疑われる有害物質が溶け出す恐れのあることが分かりました。こういうことは氷山の一角です。私達が自分の手で、あるいは作った人、流通している人を信じられるもの以外は、100%信頼できないと思った方がよいでしょう。近代科学・技術の発達で便利なモノは多くなりましたが、その安全性や環境負荷などの点では問題山積です。食の安全を守り、環境にも負荷をできるだけ少ない暮らし方を目指すには、行政や業界に任すだけでなく、私達消費者もしっかり意見を述べたり、監視をするなどの態度が必要です。同研究所の尾崎麻子研究員らは、2001年から木材チップから新たにつくる新パルプ製品16品、再生紙製品12品を対象として、1センチ大に切ってエタノールに溶け出す微量物質を調べました。 その結果は下の表の通りです。新パルプの13品から、環境ホルモン作用が問題視されるビスフェノールA(略号BPA)が検出されました。再生紙の箱など8品からも検出され、最大値のサンドイッチの箱は、ビスフェノールA溶出が問題視された食器などに使われる合成樹脂のポリカーボネートと同レベルです。 さらに、再生紙9品からは、発がん性が指摘される4・4’-ビス(ジメチルアミノ)ベンゾフェノン(略号MK)も1グラムあたり1700~1万2000ナノグラム検出されました。こういう容器でサービスされるフライドポテトを毎日のように食べている人は、ガンになるリスクが高くなる恐れがあるから要注意です。◆人体に被害はないけれど、安全基準が必要日本では、廃棄物の最終処分場の逼迫やダイオキシンの発生等が大きな問題となり、その対策の一つとして「容器包装に係る分別収集及び再商品化の促進等に関する法律」(容器包装リサイクル法)が、2001年4月から施行されました。容器包装廃棄物を資源として有効に活用していくため、食品加工・流通業者による主な取り組みが「プラスチック容器を包装紙にすること」そして「包装紙に再生紙を使用すること」なのです。またプラスチック容器に環境ホルモン溶出の危険性が出たことも、紙容器への切り替えを促進しました。食品衛生法に基づき、食品向け容器や包装に使うプラスチック・陶器・金属などは使用可能な材質、有害物質の溶出基準がありますが、紙製品の規制はありません。尾崎研究員は「人体に直接被害を与える濃度ではないと見られるが、紙製品にも何らかの基準は必要」と指摘しています。厚生労働省監視安全課では、「危険を指摘する結果が出されたのであれば、内容を確認したうえで、必要があれば検討したい」とのことです。
2003/07/13
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現在開催中の自転車レース、ツール・ド・フランスで5連覇がかかるランス・アームストロング選手は、精巣癌に打ち勝ったことでも知られる。癌にかかる前に、精子バンクに精子を預けていたため、人工授精で子供を授かることができた。しかし、精子バンクでは精子を凍結保存するため、専用の設備が必要で保存料も年に数万円はかかる。「万一のため」と、自分の精子を保存しておく人は今でも少数派だそうだ。こうしたニーズに応える新しい技術が、サウジアラビアの研究者から報告された。精子を乾燥保存するというもので、不妊に悩む9組の夫婦の協力を得て行った実験では、新鮮な精子よりは劣るものの乾燥精子でも授精が可能だったという。研究結果は、このほどスペインで開催された欧州生殖医療学会(ESHRE)で報告された。通常、受精が行われるためには、精子が活発に動いていることが条件。精子を乾燥させると、この運動能力が失われてしまう。しかし、「顕微授精」(卵細胞質内精子注入法、ICSI)という方法で卵子内に直接精子を注入すれば、運動能力を失った精子でも授精が可能になる。精子を乾燥する方法は、洗浄した精子をスライドグラス上に広げ、清潔な空気が一定方向に流れるキャビネット(層流キャビネット)内に2~3時間置くというもの。フィルム状に乾燥した精子は室温保存が可能で、必要になった際には専用の溶解液に溶かして使用する。新鮮な精子との比較実験では、受精率(雄性・雌性前核形成で評価)は新鮮精子を使った場合が92%、乾燥精子が86%で、ほとんど変わらなかった。しかし、受精卵が胚へと育つ確率は乾燥精子の方が低く、8分割以上にまで育った割合は、乾燥精子を使った場合は18.2%で、新鮮精子(50.5%)より低かったという。
2003/07/12
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北欧では禁止されています。日本はいつ発表するのだろうか。トランス型脂肪酸http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/012007 米食品医薬品局(FDA)は9日、マーガリンやスナック類などに含まれる「トランス型脂肪酸」をとり過ぎると健康を損なう恐れがあるとして、食品メーカーに同脂肪酸を含む食品について表示を義務づけると発表した。 トランス型脂肪酸は液状の油である不飽和脂肪酸に水素添加という化学処理を施して固形化させた油の総称。マーガリンや一部の食用油、スナック類などに含まれている。 トランス型脂肪酸を食べ過ぎると、心筋こうそくなどの原因となる動脈硬化が加速するとされる。FDAのマクレラン局長は表示を義務づけることによって消費者は健康に良い食品を選びやすくなるため、「心臓病による死者を年に500人程度減らすことができるだろう」と強調している。
2003/07/11
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◆市民団体警戒・まだまだ多い副作用例医師の処方箋を必要とする医療用医薬品から、薬局で購入できる一般用医薬品へと1997年に規制緩和された「H2ブロッカー」。その配合薬の「ガスター10」(一般用ファモチジン製剤)を製造販売する山之内製薬(本社・東京都中央区)が、ガスター10の販売開始以降、今年1月31日までの間、社内のお客様相談窓口に寄せられた副作用症例に関する情報303件について、これを副作用として捉えずに薬事法の緊急報告の対象となる中程度以上の副作用症例15例を、厚生労働省に期限内(15日または30日以内)に報告していなかったことがわかった。同社では、「これまで副作用報告の要・不要の判断は、相談者が医療機関を受診し、かつ記録が得られているものだけを対象にしていた」としており、消費者が苦情相談を寄せても同社の相談窓口は薬害防止に活かさない体制をとっていたことが判明した。現在は改善し、新しい自主基準で対応しているという。厚生労働省は6月25日、同社に対し、副作用の詳細情報の収集を積極化させ、一般用医薬品としての安全性確保に努める体制を確立することなどを指導した。緊急報告の対象となる中程度以上の副作用症例15例の内訳は、死亡例2例を含む重篤5例、中程度症10例。症例は、血便、嘔吐、吐血、ジンマシン、下血、聴力低下など様々。「急性心筋梗塞で入院していた人が急性腎不全を併発して死亡」「ガスター10を多量に飲んだことが原因で肝不全を起こし死亡」などの死亡情報については遺族が同社に寄せたもので、ガスター10との因果関係を知りたい遺族の苦情相談だったことが推測される。薬害根絶に取り組む市民団体「薬害オンブズパースン・タイアップ」は、「受診記録だけを重視する山之内製薬にとっての?お客?とは消費者ではなく医師であることが示された。ガスター10のCMが目立つ中で、未報告の副作用例はかなり多いと考えられる」と同社「お客様相談窓口」(製品情報センター)の対応に不信感を募らせている。(ニッポン消費者新聞7月1日号で詳しく紹介しております)
2003/07/10
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株式会社第一生命経済研究所は、不況化で増加するサービス残業と題するレポートを発表した。長引く景気の低迷を背景にサラリーマンのサービス残業問題が深刻化しており、同レポートで急増の理由を分析、サービス残業をなくした場合のシミュレーションをまとめている。サービス残業が急増している大きな理由としては、企業リストラの影響を第一に挙げている。企業は長引くデフレ不況で企業は人件費などのコスト削減の必要に迫られており、企業がリストラで従業員を削減した結果、企業に残った従業員はその分をカバーするため過大な仕事量を抱え、残業せざるを得なくなっており、またリストラの一環として、賃金の総枠を抑制しつつ従業員のモラールを高めるという観点から、年功的な賃金体系を能力主義的な賃金体系にシフトする企業が増えていることも原因の一つと指摘、能力主義的な賃金体系を導入した企業の従業員は、他の従業員よりも高い評価を得るためにサービス残業を増やす傾向があるとしている。サービス残業をなくし、新規雇用に振り替えた場合の雇用創出効果を労働需要関数をもとに試算すると、全産業で161.6 万人の常用雇用者が生み出される。この結果、完全失業率は現在の水準から2.4 %ポイント低下する結果となり、雇用環境の改善・サービス残業時間の削減は、個人消費の回復につながる。個人消費関数をもとに試算すると、実質個人消費は、実質雇用者報酬が3.8 %増加する効果によって+2.7 %ポイント、サービス残業時間が削減され余暇時間が増大することによって+2.4 %ポイント、合計で5.1 %ポイント上昇すると予想している。
2003/07/09
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スキー大好き人間で、120歳まで健康で豊かに暮らすと決めた私はぜひ、見たいと思います。「魂にまで脂肪がついていた」「決心さえあれば豚からオオカミに変身できる。人生は年齢にかかわらず変えられると分かった」この二つのコトバは強く印象に残りました。8日朝日新聞夕刊に史上最高齢の70歳でエベレスト登頂を成功させたプロスキーヤー三浦雄一郎のドキュメント『70歳・三浦雄一郎の挑戦/エベレスト制覇への全記録』が13日、BS朝日で放映されると報道されていました。5年に及ぶ準備期間からアタックの息詰まるシーンまで、迫力の映像で追跡しているという。数々の冒険を繰り返してきた三浦も、還暦を迎えたころは年齢相応にリタイア状態だったという。自ら「魂にまで脂肪がついていた」という。しかし、エベレスト8000メートル地点からスキーで大滑降した33年前に仰ぎ見た、頂上の風景が忘れられなかったという。そして、5年前、スキーの元オリンピック代表選手だった次男豪太ら多くの支援を受け、65歳の身体にむち打ち夢の実現に動き出したという。「決心さえあれば豚からオオカミに変身できる。人生は年齢にかかわらず変えられると分かった」と三浦さんは話す。冒険心も再燃し「チャンスがあれば、頂上から滑ってみたい」と意欲を見せているそうです。魂に脂肪をつけていませんか。
2003/07/08
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高齢者になれば、白内障という病気になりやすくなり、失明する危険性が高まる。白内障とは眼球のなかにある水晶体という部分が白く濁っていく病気である。この水晶体はカメラのレンズにあたる。白内障は生命にかかわる病気ではないが、失明することによるQOLの低下は歴然である。白内障は、世界の失明原因の第1位であり、80歳になるとほとんどの老人がなる病気でもある。高齢者の罹患率100%ということは、白内障が老化現象の一つであることを示している。白内障にはさまざまな治療法があるが、日本では点眼薬、内服薬が広く使われてきた。しかし、これらの白内障治療薬には科学的根拠がないことが明らかになった。6月27日、日本白内障学会で発表された情報によると、いま日本で使われている白内障治療薬は約200年前に認可されたものばかりで、現在の医療水準に照らすと、「有効性に十分な科学的根拠がない」のである。諸外国では、白内障に効く治療薬はないことは常識であり、日本のような治療はなされていないという。これはどういうことなのだろうか。白内障が治ると信じて点眼薬を使い、内服薬を飲んでいた高齢者は今でも続けているのではないか。国民医療費の削減が叫ばれている昨今、このような状況を放置してきた厚生労働省、そして白内障の専門医たちの責任は重い。白内障は手術で治る。こんな世界の常識を21世紀になってから知らされる日本国民。白内障というありふれた病気から、日本の医療の真実の姿を見える。私はさらによい方法を知っていて治した経験があります。
2003/07/07
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まともな規格基準がないことが悪徳・利益至上主義企業の天国となっている一番の問題ですが、少しはよくなるかも知れませんね。 科学的根拠に乏しいのに「医者に行かずともガンが治る!」などと特定の食品の購入意欲を誘う本や雑誌なども場合によっては違反広告とみなす――。8月末に施行される食品に関連した虚偽、誇大広告を禁止する改正健康増進法で、厚生労働省は4日までに、書籍も規制対象になりうるとの監視指導の指針案をまとめた。同省は「言論の自由に最大限配慮し、限定的に運用する」としているが、広告の在り方をめぐり論議を呼びそうだ。 健康増進法は旧栄養改善法を引き継ぎ5月に施行された。改正法は昨年の中国製「やせ薬」問題などを受け5月に成立。食品関連の「広告その他の表示」について「健康の保持増進の効果」を「著しく事実に相違」「著しく人を誤認させる」表示を禁止し、改善を求める行政指導、勧告に従わない場合は厚労相が措置命令を出す。それに応じなければ6カ月以下の懲役か100万円以下の罰金になる。 指針案は「広告ではない」との規制逃れを想定し、(1)顧客を誘引する意図が明確にある(2)特定食品の商品名等が明らかにされている(3)一般の人が商品名や効果などを認識できる状――と広告の条件を定めた。本や雑誌も(1)~(3)に該当し、販売業者の連絡先を記載するなど、内容により規制対象になる、としている。 同省は、食品広告の違反例として、治療を受けなくても治癒可能との誤解を与える▽ダイエット食品体験談で運動もしていたのに不都合な部分を掲載しない▽類似食品の学会発表と混同させ「効果が学会で発表」とする▽テレビ司会者の誇大なコメントを引用する、などを示している。 医薬品のような形態をとり、効能、効果をうたう場合は薬事法、明らかな虚偽広告は景品表示法の処罰対象になり、いずれも悪質な場合は刑事罰がある。
2003/07/06
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農林水産省は6月27日、茶類のアクリルアミド含有量の調査結果を発表しました。ポテトチップやスナック菓子など、穀類を高温調理した食品に多く含まれるとして世界的な問題になったアクリルアミドの含有量を調査したところ、茶類の中では、ほうじ茶と麦茶に多く含まれることが分かった。スナック菓子などと比べてそれほど多いわけではなく、直ちに健康に影響がある量ではないが、ジュースやコーラを飲むよりはよいと、子ども用に常備する家庭も少なくないだけに、ちょっと気になる調査結果だ。既に2002年10月に、国立医薬品食品衛生研究所が各種食品や茶葉について分析結果を報告しているが、今回は、農水省が日本食品分析センターに依頼し、茶葉と茶の浸出液について調査したもの。それによると、茶葉では、緑茶(煎茶)と紅茶では不検出~30ng/gと少なかったのに対し、ほうじ茶では4サンプルで190~570ng/g、麦茶では3サンプルで180~320ng/gと多かった。一方、通常飲む方法でいれた浸出液については、緑茶(煎茶、釜炒り茶)、紅茶、ウーロン茶では不検出か3ng/g以内だったのに対し、麦茶では3サンプルで5~14ng/g、ほうじ茶では4サンプルで4~11ng/gだった。上記サンプルの例で、自動販売機で販売される350ml缶でほうじ茶を2缶分飲んだ場合、アクリルアミドの摂取量は2.8~9.8μgとなる。これはスナック菓子100g程度を食べたときの摂取量とほぼ同水準に相当する。アクリルアミドは土壌改良剤や接着剤などの原料として用いられる物質で、作業者などでの曝露では中枢神経系への影響があるとされる。また、国際癌研究機関(IARC)によると、ベンツピレンやディーゼル排気ガスなどと同じ2A(人に対しておそらく発癌性がある)に分類されている。農水省では、国民平均食品摂取量から試算したアクリルアミドの平均摂取量は成人1日当たり69~118μgであり、「直ちに茶類の摂取方法を変える必要はないと思われる」としている。
2003/07/05
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